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前田 正子 (マエダ マサコ)

MAEDA Masako

職名

教授

学位

博士(商学)(慶應義塾大学), 経営学修士(ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院), 教育学士(早稲田大学)

専門分野

少子化・社会保障・保育政策, 少子化・子育て支援・自治体経営

外部リンク

出身学校 【 表示 / 非表示

  • 早稲田大学   教育学部   社会教育学科   卒業

    1978年4月 - 1982年3月

出身大学院 【 表示 / 非表示

  • 慶應義塾大学   商学研究科   博士課程   修了

    1996年4月 - 2002年3月

  • ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院   経営・政策科学研究科   修士課程   修了

    1992年9月 - 1994年6月

学内職務経歴 【 表示 / 非表示

  • 甲南大学   マネジメント創造学部   教授

    2010年9月 - 現在

学外略歴 【 表示 / 非表示

  • アジア太平洋研究所

    2015年4月 - 現在

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    国名:日本国

  • 公益法人横浜市国際交流協会

    2007年4月 - 2010年6月

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    国名:日本国

  • 横浜市役所

    2003年4月 - 2007年3月

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    国名:日本国

  • 第一生命経済研究所ライフデザイン研究部

    1994年9月 - 2003年3月

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    国名:日本国

所属学協会 【 表示 / 非表示

  • 日本地方財政学会

    2013年10月 - 現在

  • 日本人口学会

    2007年4月 - 現在

  • 日本キャリアデザイン学会

    2011年4月 - 現在

 

論文 【 表示 / 非表示

  • 出産後の女性のキャリア継続の諸要因 : 女性の就 労環境,「保活」,夫の家事育児に注目して

    前田正子, 中里英樹

    心の危機と臨床の知   23   23 - 46   2022年3月

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    担当区分:筆頭著者  

    DOI: 10.14990/00004115

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  • 2020年の緊急事態下での保育に自治体はどう対応したか

    前田正子

    都市問題   112 ( 7 )   86 - 92   2021年7月

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    担当区分:筆頭著者  

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  • どのような世帯が認可保育所に入所できたのか:入所・保留世帯に対するアンケート調査 査読あり

    安藤道人、前田正子

    社会保障研究   5 ( 3 )   386 - 397   2020年12月

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    共著

    出版者・発行元:国立社会保障・人口問題研究所  

    その他リンク: http://www.ipss.go.jp/syoushika/bunken/data/pdf/sh20120110.pdf

  • 認可保育所入所と就労・抑うつ・家事育児分担:入所・保留世帯に対するアンケート調査結果 査読あり

    安藤道人, 前田正子

    社会保障研究   5 ( 2 )   237 - 249   2020年9月

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    共著

    出版者・発行元:国立社会保障・人口問題研究所  

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  • 保育所入所申請者調査の自由記述に見る、保育所入所を巡る母たちの悩みと夫との家事・育児を巡る葛藤

    前田正子

    心の危機と臨床の知   ( 21 )   2020年3月

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    単著

    出版者・発行元:甲南大学人間科学研究所  

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

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総説・解説記事(Misc) 【 表示 / 非表示

  • 教育・保育施設における事故報告制度と事故検証制度の導入とその課題について(第7回)

    前田正子

    保育界   ( 564 )   45 - 47   2021年8月

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    掲載種別:記事・総説・解説・論説等(商業誌、新聞、ウェブメディア)  

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  • 教育・保育施設における事故報告制度と事故検証制度の導入とその課題について(第6回) 招待あり

    前田正子

    保育界   ( 563 )   2021年7月

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    掲載種別:記事・総説・解説・論説等(商業誌、新聞、ウェブメディア)  

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  • 保育園・家事育児分担・ワークライフバランスを巡る母親の苦悩ー保育所入所申請世帯調査の自由記述から

    前田正子, 安藤道人

    立教経済学研究   75 ( 1 )   113 - 151   2021年7月

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    掲載種別:速報,短報,研究ノート等(大学,研究機関紀要)   出版者・発行元:立教大学経済学部  

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  • 2020年の緊急事態下での保育に自治体はどう対応したか

    前田正子

    都市問題   112 ( 7 )   86 - 92   2021年7月

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    掲載種別:記事・総説・解説・論説等(その他)  

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  • コロナ禍の「女性不況」、“学歴による格差”の影響が深刻化している

    前田正子

    講談社現代ビジネスオンライン   2021年6月

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    出版者・発行元:講談社  

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講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • 子育てに不寛容な社会

    前田正子

    甲南大学人間科学研究所次世代育成研究会特別講演会 

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    開催年月日: 2021年9月

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  • 在宅時間帯のパターンと推移・その要因ー24時間社会で夜間働く人々

    吉田千鶴, 前田正子

    日本キャリアデザイン学会 

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    開催年月日: 2021年9月

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  • 企業主導型保育の課題 招待あり

    前田正子

    東大発達保育政策学センター共同研究シンポジウム 

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    開催年月日: 2019年11月

  • 子どもと若者を育む社会づくりに向けて 招待あり

    前田正子

    札幌社会福祉フォーラム2019 

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    開催年月日: 2019年10月

  • 日韓セッション:子育て支援策を巡る地方と国の役割とその変容

    前田正子

    日本地方財政学会・日韓フォーラム  (新潟市)  日本地方財政学会

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    開催年月日: 2019年6月

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その他研究活動・業績等 【 表示 / 非表示

  • 子ども施設と地域との共生に向けた検討委員会

    2016年8月 - 2016年12月

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    保育所設置の際に地域とのトラブルをどう避けるかというガイドライン作成

  • 平成27年度教育・保育施設などの事故防止のためのガイドライン等に関する調査研究事業」委員会座長

    2015年9月 - 2015年12月

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    保育施設・事業者向け事故対応マニュアル案、
    自治体向け事故防止ガイドライン案、自治体向け事故対応マニュアル案作成の調査作成委員会の座長として調査票作成や案の作成にかかわる(実査は厚生労働省からインターリスク総研が受託)

  • NHK特報首都圏コメンテーター

    2015年9月

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    NHK東京  寺澤敏行キャスター  座談会

    首都圏で増加する認可外保育園の安全について、スタジオコメンテーターとして参加

学術関係受賞 【 表示 / 非表示

  • 日本生協賞

    2005年1月   生協総合研究所  

    前田正子

  • 学長賞・成績優秀者賞(ノースウェスタン・ケロッグ経営大学院)

    1994年6月   ノースウェスタン大学・ケロッグ経営大学院  

    前田正子

科研費(文科省・学振)獲得実績 【 表示 / 非表示

  • 保育料無償化以降の保育の全体像解明と新たな保育課題解決への政策提言

    2020年4月 - 2023年3月

    学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(C)

    前田正子

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    2015年の子ども子育て支援新制度導入、2016年の企業主導型保育の開始、2019年の保育料の無償化など、保育の状況は急速に変化し、保育施設と利用者も多様化している。また保育料無償化以降の保育の需要と供給がどう変化するのかも判然とせず、保育の全体像が見えにくくなっている。そこで本研究では第1に保育の全体像を供給側と需要側の両面から明らかにする。第2に無償化による保育ニーズの変容を把握する。第3に認可のみならず認可外施設も含めて保育の質向上が求められるなど、新しく生じている保育の課題も含めて検証する。第4に前述の研究によって得た保育の実態を踏まえ、今後の保育子育て支援制度の在り方について考察、政策提言することを目指す。
    これらの研究に当たっては第1に自治体の抱える保育の課題を把握し、第2に多様な利用者の保育利用の実情について明らかにするとともに、第3に保育施設側への調査等も実施する。このことにより、保育行政の仕組みも射程に含めた有用な政策提言が可能となると考える。

  • 認可保育所が児童と保護者に及ぼす影響

    2017年4月 - 2020年3月

    学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(C)

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    認可保育所には入れた世帯と保留になった世帯の比較調査を実施する

  • 現代家族の生活時間の変容と子ども

    2020年4月 - 2023年3月

    学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(C)

    吉田千鶴

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    夫と妻の就業の時間帯のパターンと推移を検証し、就業の時間帯を規定する要因や就業の
    時間帯と家族形成、育児との関係を探ることを通じて、仕事と家庭の両立支援策について具
    体的な提言を目指す。経済学の観点から就業の時間帯を分析した先行研究は少なく、誰が好
    ましくない時間帯に就業しているのか、就業時間帯の違いによって家族形成や育児において
    格差が生じているのかという問いに対する答えは十分には明らかになっていない。世帯の時
    間の使い方に関する豊富な情報をもち、かつ繰り返し、大規模に実施されている政府の統計
    調査の匿名データを使用し、夫と妻の就業時間帯の組み合わせを明示的に分析に加え、1)就
    業の時間帯のパターンとその推移、2)そのパターンと推移が、どのような要因と関係がある
    のか、3)夫と妻の就業の時間帯と子どもの保育の状態との関係、4)夫婦の就業時間帯の組み
    合わせと、家事・育児時間との関係を検証する。

  • 夫と妻の時間配分と子どもの関係と家族政策

    2016年4月 - 2019年3月

    学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(C)

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    夫と妻の就業・家事・余暇時間の配分と子ども数についての関係や規定要因を探る。社会生活基本調査のデータを利用する。

  • 大学生の職業意識の涵養と就業継続における大学と企業の役割り

    2014年4月 - 2017年3月

    学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(C)

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    卒業直前の大学4年生から卒後3年目までの継続調査を行い、職業人生における大学教育や成績の影響や、職業継続に必要な要因を探る。

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科研費以外の競争的資金獲得実績 【 表示 / 非表示

  • 次世代育成を含むライフプラン形成の促進を目指す理論的・実践的研究

    2018年4月 - 2019年3月

    その他財団等  公益財団 木下記念事業団

共同・受託研究活動実績(公開) 【 表示 / 非表示

  • 関西で女性は夢を描けるかー鉄は熱いうちに打て

    提供機関:APIR アジア太平洋研究所  一般受託研究

    2015年4月 - 2017年3月

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    関西での女性就業率の低い背景を探ると共に、女性が活躍できる
    場づくりの関西での可能性を探る

研究シーズへのリンク 【 表示 / 非表示

研究費にかかる研究(調査)活動報告書 【 表示 / 非表示

  • 2022年度  社会保障・少子化対策・保育制度

    研究費の種類: 教員研究費

  • 2021年度  少子化対策・保育行政・コロナ下の女性就労への影響

    研究費の種類: 教員研究費

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    少子化対策や保育行政の研究を進めているが、特にコロナが女性就労や子育て世帯に与えた影響について研究を進めている。 女性就労の問題については関西広域連合と協力して進める予定である。

  • 2020年度  少子化対策・保育政策

    研究費の種類: 教員研究費

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    日本の少子化対策や保育政策について研究を進めている。特に保育事故と関連し、保育の質を高めるためには何が必要か、自治体の保育行政及び子育て支援策の研究を進めている。 成果は保育関係者の雑誌などに執筆しているとともに、保育関係者・自治体関係者への研修で公開している。

 

その他教育活動及び特記事項 【 表示 / 非表示

  • 2010年9月
    -
    現在

    授業におけるフィールドワークの実施

  • 2010年9月
    -
    現在

    授業においての講義ノートの作成

  • 2010年9月
    -
    現在

    学生に発言機会を与える

  • 2010年9月
    -
    現在

    グループワーク

  • 2010年9月
    -
    現在

    DVDの活用

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ティーチングポートフォリオ 【 表示 / 非表示

  • 2021年度

    教育の責任(何をやっているか:主たる担当科目):

    パブリックプロジェクト(前期:若者の就労問題)(後期:日本の社会保障制度の現状と課題)少子化と人口問題(公共経営の先端II) リサーチ・イントロダクション(1年生向け基礎授業)社会保障(公共政策の実践I)卒業論文プロジェクト
    フィールドワーク(子供の貧困と学習支援)ライフプラン教育

    教育の理念(なぜやっているか:教育目標):

    少子高齢化で激変するであろう社会で生き抜く力を学生の身につけさせることを目標としている。そのために第1に社会保障や雇用の制度・日本社会の課題など、個人の権利と義務についての知識を持たせる。第2に単純な正解のない問題の解決に取り組む際に、どうやって自分で情報を収集し、筋道を立てて論理的に深く思考し、自分なりの答えを導くか、という基礎力を身に着けさせる。第3に第2の段階を踏まえ、さらに自分の考えをまとめ、それを言語化し、文章化していく力をつけることを、卒論指導を通して目指している。

    教育の方法(どのようにやっているか:教育の工夫):

    ①授業におけるフィールドワークの実施 :社会保障制度や雇用問題を取り上げる少人数の授業ではコロナであったが学期中に1回は、関連する施設の訪問をした。その時に学生各自に感想や学んだものを書かせるようにしている。それは自分の見たもの、考えたことを言語化する訓練も兼ねている。②教科書・教材の工夫:講義型の授業では、その日の授業で学ぶ論点を、10程度の質問にまとめ、それをA3にコピーして配布し、学生が授業を聞きながら、そこに自分の答えを書き込むようにしている。また一方的に講義だけするのではなく、学生に質問し、周りの学生と一緒に考えさせながら答えを言わせるようにしている。授業資料は授業後にクラウドにアップし、学生が復習できるようにしている。③グループワークの実施:学生が授業に主体的に関わるように、課題を与えてグループ発表を行わせている。事前に準備させ、パワーポイント等によって発表させる場合もあれば、授業中に新聞記事などを読ませ、記事への評価をグループでディスカッションさせ、授業中に発表させるケースと様々試行している。
    ③また2021年度は新しくフィールドワークの授業を開講した。事前講義で子どもの貧困について学んだうえで、子どもたちへの学習・生活支援を実施している学童保育にスタッフとして学生が6日間入り、その後成果を発表し、レポートにまとめる授業である。コロナ下であったが、学童保育は福祉施設であるため休みがなく、学生は貴重な経験を積むことができた。

    教育方法の評価・学習の成果(どうだったか:結果と評価):

    コロナの制限下であったが、学期に一回は現地訪問ができたこと、フィールドワークの実習などができたのはよかった。2年生の中には「初めて大学生らしい学び経験ができた」という者やフィールドワークが1年間の中での数少ないリアルな経験であったという者もいた。またプロジェクト型授業ではリサーチフェスタに参加し、表彰されたグループもあった。ただやる気のある学生とない学生の差が大きく、悩ましい点もあった。

    改善点・今後の目標(これからどうするか):

    学生間のグループディスカッションや教員からの質問を投げかけた際に、学生が時間をかけてじっくり考えられるように、ゆとりを持った授業とする。さらに学生の理解レベルに合わせた補助教材なども増やし、それを読み込める時間をとる。またゲストスピーカーとの対話時間も増やす。

    根拠資料(資料の種類などの名称):

    シラバス、講義資料、授業改善アンケート(自由記述欄)、施設訪問やゲストスピーカー講義の後の学生の感想文・学生発表の作成パワポ資料・卒業論文集・卒業論文発表会パワポ及び作成ポスター

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所属学協会等の委員歴 【 表示 / 非表示

  • 2021年6月 - 現在   内閣府「少子化社会対策大綱の推進に関する検討会」  構成員

  • 2021年3月 - 現在   厚生労働省「社会保障審議会児童部会」  委員

  • 2016年4月 - 現在   内閣府「教育・保育施設などにおける重大事故防止策を考える有識者会議」  座長

  • 2021年6月 - 現在   内閣府  少子化社会対策大綱の推進に関する検討会

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  • 2021年3月 - 現在   厚生労働省  社会保障審議会児童部会委員

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社会貢献活動 【 表示 / 非表示

  • 厚生労働省委託事業全国子育て広場実践交流セミナー

    役割:講師

    NPO法人子育てひろば全国連絡協議会  全国子育て広場実践交流セミナー  ZOOM開催  2020年12月

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    対象: 研究者, 社会人・一般, 市民団体, 行政機関

    全国の子育て支援にかかわる人材の研修会

  • 令和2年度「これからの子育て支援の在り方と保育行政」

    公益財団法人全国市町村研修財団  令和2年度「保育士・幼稚園教諭のための保育行政」  全国市町村国際文化研修所  2020年7月

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    対象: 行政機関

    全国市町村の保育担当者の研修加会講師

  • 関西女性活躍推進シンポジウム

    役割:出演, 講師, 企画

    関西広域連合  大阪府立国際会議場  2020年2月

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    対象: 企業, 市民団体, 行政機関

  • 企業主導型保育のこれからー保護者の選択と実際の姿

    役割:パネリスト, 講師

    東京大学大学院教育学研究科付属発達保育実践政策学センター  東京大学伊藤謝恩ホール  2019年11月

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    対象: 社会人・一般, 企業, 行政機関

  • 保育士・幼稚園教諭のための保育行政~子育て支援制度の最新動向

    2019年8月

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    全国市町村交際文化研修所の行政の保育関係職員の研修会

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メディア報道 【 表示 / 非表示

  • 朝日新聞インタビュー記事 新聞・雑誌

    朝日新聞社  朝日新聞朝刊  2020年9月

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    保育の質どう改善

  • 日経新聞インタビュー記事 新聞・雑誌

    日本経済新聞社  日本経済新聞  2019年11月

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    関西の女性活躍『企業風土や働き方が足かせに』インタビュー記事「