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永廣 顕 (エヒロ アキラ)

EHIRO Akira

職名

教授

学位

経済学修士(東京大学)

外部リンク

出身学校 【 表示 / 非表示

  • 東京大学   経済学部   経済学科   卒業

    1983年4月 - 1987年3月

出身大学院 【 表示 / 非表示

  • 東京大学   経済学研究科   応用経済学   博士課程   単位取得満期退学

    1988年4月 - 1993年3月

留学歴 【 表示 / 非表示

  • 2000年9月
    -
    2001年9月

    英国グリニッジ大学ビジネススクール   客員研究員

学内職務経歴 【 表示 / 非表示

  • 甲南大学   経済学部   教授

    2003年4月 - 現在

  • 甲南大学   経済学部   助教授

    1996年4月 - 2003年3月

  • 甲南大学   経済学部   講師

    1994年4月 - 1996年3月

学外略歴 【 表示 / 非表示

  • 甲南女子大学人間科学部

    2021年4月 - 2021年9月

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    国名:日本国

  • 甲南女子大学人間科学部

    2020年4月 - 2020年9月

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    国名:日本国

  • 甲南女子大学人間科学部

    2019年4月 - 2019年9月

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    国名:日本国

  • 甲南女子大学人間科学部

    2018年4月 - 2018年9月

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    国名:日本国

  • 甲南女子大学人間科学部

    2017年4月 - 2017年9月

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    国名:日本国

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所属学協会 【 表示 / 非表示

  • 証券経済学会(国内)

    1994年4月 - 現在

  • 社会経済史学会(国内)

    2003年4月 - 現在

  • 日本金融学会(国内)

    1994年4月 - 現在

  • 日本財政学会(国内)

    1994年4月 - 現在

  • 日本地方財政学会(国内)

    1999年4月 - 現在

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論文 【 表示 / 非表示

  • 第一次大戦後の日本における国債市場の変容:1917~1932

    永廣 顕

    甲南経済学論集   58 ( 3・4 )   95 - 122   2018年3月

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    単著

  • 国債の郵便局売出の開始(補論)

    永廣 顕

    甲南経済学論集   57 ( 3・4 )   107 - 127   2017年3月

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    単著

  • 第一次大戦後の日本における国債発行方式の転換:1918~1931

    永廣 顕

    麗澤大学経済社会総合研究センターワーキングレポート   ( №75 )   36 - 55   2016年9月

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  • 国債の郵便局売出の開始-第一次大戦後の日本における国債発行方式の転換-

    永廣 顕

    甲南経済学論集   56 ( 1・2 )   71 - 88   2016年1月

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    単著

  • 日銀引受国債発行方式の形成過程:1932

    永廣 顕

    麗澤大学経済社会総合研究センターワーキングレポート   ( №55 )   20 - 36   2013年3月

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 大学的神戸ガイド-こだわりの歩き方

    甲南大学プレミアプロジェクト神戸ガイド編集委員会( 担当: 分担執筆)

    昭和堂  2021年3月 

  • 平成財政史-平成元~12年度 第10巻(資料(3)財政投融資・国有財産)

    財務省財務総合政策研究所財政史室( 担当: 分担執筆)

    大蔵財務協会  2016年12月 

  • 平成財政史-平成元~12年度 第5巻 国債・財政投融資

    財務省財務総合政策研究所財政史室( 担当: 分担執筆)

    大蔵財務協会  2015年12月 

  • 日本財政の現代史Ⅰ 土建国家の時代 1960~85年

    井手 英策( 担当: 分担執筆)

    有斐閣  2014年5月 

  • 財政学-転換期の日本財政(第3版)

    片桐 正俊( 担当: 分担執筆)

    東洋経済新報社  2014年4月 

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総説・解説記事(Misc) 【 表示 / 非表示

  • 『銀行業務改善隻語』とその時代 招待あり

    一瀬粂吉,長野聡

    現代語訳 銀行業務改善隻語   2018年1月

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    掲載種別:記事・総説・解説・論説等(その他)   出版者・発行元:近代セールス社  

  • 会計法戦時特例,財政調整制度,1940年税制改革,臨時租税増徴法 招待あり

    吉田裕,森武麿,伊香俊哉,高岡裕之

    アジア・太平洋戦争辞典   2015年11月

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    掲載種別:記事・総説・解説・論説等(その他)   出版者・発行元:吉川弘文館  

講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • 日銀引受国債発行と預金部

    永廣 顕

    日本金融学会2020年度秋季大会   ( Zoom によるオンライン開催)  日本金融学会

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    開催年月日: 2020年10月

  • 戦前・戦時期の預金部の国債投資

    永廣 顕

    日本金融学会歴史部会  ( Zoom によるオンライン開催)  日本金融学会

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    開催年月日: 2020年9月

  • 日銀引受国債と銀行の国債取引

    永廣 顕

    日本金融学会2018年度春季大会  (専修大学)  日本金融学会

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    開催年月日: 2018年5月

  • 第一次大戦後の日本における国債市場の変容:1917~1932

    永廣 顕

    「地方金融史研究」夏期合宿研究会  (地方銀行研修所)  全国地方銀行協会

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    開催年月日: 2017年8月

  • 合評会 佐藤政則著『日本銀行と高橋是清:金融財政ガバナンスの研究序説』 麗澤大学出版会(2016年)

    永廣 顕

    日本金融学会歴史部会  (早稲田大学)  日本金融学会

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    開催年月日: 2017年3月

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その他研究活動・業績等 【 表示 / 非表示

  • 書評 佐藤政則著『日本銀行と高橋是清』

    2017年5月

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    地方金融史研究 第48号  書評

  • 書評 近代租税史研究会編『近代日本の租税と行財政』

    2016年7月

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    歴史と経済 第232号  書評

  • 地方金融史研究会

    2012年10月 - 現在

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    地方銀行会館,地方銀行研修所 

  • 書評 井手英策著『高橋財政の研究』

    2008年1月

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    経済学論集(東京大学) 第73巻第4号  書評

  • 山梨県甲州市における町村合併の実態調査

    2006年4月 - 2007年3月

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    フィールドワーク

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科研費(文科省・学振)獲得実績 【 表示 / 非表示

  • 日銀引受国債発行と国債流通市場-戦前期日本の国債政策の総体的考察

    2018年4月 - 2022年3月

    学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(C)

    永廣 顕

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    本研究の目的は、1930年代前半から第二次世界大戦終了の1945年までを中心に、戦前期日本における日銀引受国債発行の全体像を解明することにある。その際、これまでの研究において開拓された国債発行・引受の発行市場中心の分析だけではなく、「闇の世界」ともいわれる国債売買・転売の流通市場も分析対象に加え、新たに発見された資料や研究史的に未利用の資料にもとづき、国債政策(国債管理政策)の総体的な考察を試みる。これにより第一次世界大戦後から第二次世界大戦終了までの戦前期の国債発行・流通市場の実態を明らかにし、戦後との連結を図る。同時に、国債残高が累増する状況下で金融緩和から金融引締めに転じる日銀の出口戦略が議論され、国債を保有している金融機関のリスク管理が問題となっている日本の現状に対し、同様の状況にあった戦前期の歴史的事実を正確に提示することにより、問題解決の方向性を提示する。(合計2名)

  • 日銀引受国債発行とシンジケート銀行―大蔵省,日本銀行,シ団銀行の三位一体的考察―

    2013年4月 - 2016年3月

    学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(C)

    佐藤 政則

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    本研究では、1930 年代を中心に戦前日本における日本銀行引受国債発行の全貌を検討する。その際、これまでの研究が開拓した大蔵省(発行サイド)、日本銀行(引受サイド)からの分析に加えて、主要な国債購入者である国債引受シンジケート銀行(購入サイド)の行動に着目し、それと
    大蔵省、日本銀行との三位一体的考察により考察する。これによって、1910 年のシ団結成から1942年の金融統制会結成までの金融財政ガバナンスの構造と機能を問い、戦後との連結を図る。同時に国際的な金融危機の中で財政・金融ともに手詰まり感が強い日本の現状に対して、歴史的経験をより正確に再現することによって、打開策の方向を提示する。(合計3名)

  • グローバリゼーションの進展と福祉国家財政の国際比較研究

    2004年4月 - 2007年3月

    学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(B)

    今井 勝人

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    1990年代以降、グローバリゼーションが進展するもとで、主要先進国および東アジア新興国の財政・金融がどのように変容しているかについて実証的かつ総合的な国際比較を行う。(合計13名)

  • 財政改革と社会保障基金

    1998年4月 - 2001年3月

    学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(B)

    金澤 史男,持田 信樹

科研費以外の競争的資金獲得実績 【 表示 / 非表示

  • 戦前日本の国債管理政策の歴史分析-政府資金の機能からの考察-

    2016年10月 - 2017年9月

    その他財団等  全国銀行学術研究振興財団研究助成

    永廣 顕

  • 1932年日銀引受国債発行はどのようにして始まったのか-大蔵省,日本銀行,シンジケート銀行からの考察-

    2012年4月 - 2013年3月

    その他財団等  全国銀行学術研究振興財団研究助成

    佐藤 政則

  • 財政的意思決定の国際比較研究

    2010年4月 - 2011年3月

    その他財団等  日本法制学会財政・金融・金融法制研究基金研究助成

    佐々木 伯朗

  • 地方債と地方自治体のガバナンス

    2007年4月 - 2008年3月

    その他財団等  全国銀行学術研究振興財団研究助成

    持田 信樹

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    日本における地方債制度改革の方向性について検討するとともに、制度改革が地方自治体のガバナンスに及ぼす影響について分析する。

  • 日本における国債管理政策の歴史分析

    2006年4月 - 2007年3月

    甲南学園  甲南学園平生太郎基金科学研究奨励助成金

    永廣 顕

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共同・受託研究活動実績(公開) 【 表示 / 非表示

  • 第一次大戦後の日本における国債流通市場の制度改革

    提供機関:日本銀行金融研究所  一般受託研究

    2008年4月 - 2009年3月

    永廣 顕

  • グローバリゼーションの進展と福祉国家財政の再編

    提供機関:武蔵大学総合研究所  国内共同研究

    2003年4月 - 2005年3月

    今井 勝人

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    1990年代以降のグローバリゼーションの進展が、福祉国家財政にいかなるインパクトを与えているかについて、その変容の位相を実証的に明らかにする。

研究費にかかる研究(調査)活動報告書 【 表示 / 非表示

  • 2022年度  財政金融論、財政金融史

    研究費の種類: 教員研究費

  • 2021年度  財政金融論、財政金融史

    研究費の種類: 教員研究費

  • 2020年度  日本の財政金融政策の歴史と現状分析 -公的債務管理、財政投融資、社会保障を中心に-

    研究費の種類: 教員研究費

 

その他教育活動及び特記事項 【 表示 / 非表示

  • 2019年11月
    -
    2019年12月

    参観授業

  • 2018年2月
     
     

    学内FD講演会「中身はさておきやり方をみがく~大講義でのアクティブ・ラーニングの実践例、または、アクティブ・ラーニングをうさんくさいと思っていた私の変心~」参加

  • 2015年3月
     
     

    神戸大学大学教育推進機構FD講演会「なぜアクティブラーニングか アクティブラーニングを通して何を目指すのか」参加

  • 2012年12月
    -
    現在

    文学部ゼミとの合同ゼミの開催

  • 2012年9月
     
     

    学内FD講演会「今日の大学教育に求められるもの~学校教育の授業方法から~」参加

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ティーチングポートフォリオ 【 表示 / 非表示

  • 2020年度

    教育の責任(何をやっているか:主たる担当科目):

    経済入門Ⅱ(1年次配当、2単位)、英語で読む経済Ⅰ(1年次配当、2単位)、財政(2年次配当、4単位)、地方財政Ⅱ(3・4年次配当、2単位)、福祉と経済(1年次配当、2単位)、基礎ゼミⅠ(1年次配当、2単位)、ゼミⅠ(2年次配当、2単位)、ゼミⅡ(3年次配当、4単位)、ゼミⅢ(4年次配当、2単位)

    教育の理念(なぜやっているか:教育目標):

    何かを学びたい、吸収したいという学生の意欲と、これだけは伝えたい、身につけて欲しいという教員の使命感がぶつかり合う場が大学であるということが大学教育の前提となる。その前提の下で、人間が生活するために、すなわち、生きるためには何が必要かを考える機会を提供することが重要である。

    教育の方法(どのようにやっているか:教育の工夫):

    新型コロナウイルス感染問題に対応するため、経済入門Ⅱ、財政、地方財政Ⅱ、福祉と経済については、全ての回でオンデマンド型(授業資料・配信動画・課題)のWeb活用授業を実施した。基礎ゼミⅠもほとんどがオンデマンド型(授業資料・配信動画・課題)のWeb活用授業となったが、途中で1回のみ対面授業を実施した。英語で読む経済Ⅰは、最初の3回と最後の1回がZoomミーティングによるWeb活用授業、途中の1回が対面授業、残りの回は対面授業とZoomミーティングによるWeb活用授業を併用(ハイブリッド型)した。
    受講生からの質問に対しては、個別に回答するのではなく、配信動画の中で回答し、受講生全員で質問と回答を共有できるようにしている。前期の財政、福祉と経済では2週間後の配信動画で回答していたが、少し間があいてしまうことが懸念されたため、後期の地方財政Ⅱ、経済入門Ⅱでは翌週の配信動画で回答した。
    後期開講のゼミⅠは、Web活用授業となった最後の1回を除き、対面授業を実施した。ゼミⅡは、前期はZoomミーティングによるWeb活用授業、後期はWeb活用授業となった最後の1回を除いて対面授業とZoomミーティングによるWeb活用授業を併用(ハイブリッド型)した。ゼミⅢは、ほとんどがZoomミーティングによるWeb活用授業となったが、途中で1回のみ対面授業を実施した。
    ゼミでは、3年次で共同研究、4年次で卒業研究としての個人研究をおこなうが、それらを見据えて、2年次では、グループ・ワークによる輪読と短時間の個人研究発表をつうじて、プレゼンテーションや情報検索・収集の方法を習得することを到達目標としている。学生の自主性を促すために、ゼミの運営は基本的にはゼミ生主体とし、担当者は極力介入しないように努めている。また、ゼミ生と担当者とのコミュニケーションツールとしてSNSを活用した「大福帳」を導入している。なお、新型コロナウイルス感染問題に対応し、社会見学(職場・工場見学など)は実施しなかった。

    教育方法の評価・学習の成果(どうだったか:結果と評価):

    オンデマンド型のWeb活用授業では、課題を早期に提出する学生と提出期限間際に提出する学生とに大別される。また、授業資料と配信動画で受講をした後に課題を提出するように指導しているが、配信動画の再生回数は課題提出者数の70~80%に過ぎず、学習方法や学習態度に問題のある学生が散見される。質問への回答については概ね好評であった。
    ゼミでは、メンバーの性格や意識の差によって、ゼミ活動が活性化する学年と、ゼミ活動に消極的なフリーライダーが多くなる学年があるが、本年度においてはゼミ活動に積極的な学生が大勢を占め、ゼミ活動は活性化した。

    改善点・今後の目標(これからどうするか):

    講義では、受講生がより興味・関心を持つことができるような話題を提供するとともに、講義の中でクイズ等を出して知的刺激を与えることができるような工夫をしたい。
    ゼミでは、コロナ禍でソーシャルディスタンスを取らざるを得ない状況にあるが、「大福帳」に加えて、ゼミ生同士、ゼミ生と担当者がより積極的にコミュニケーションを取ることができるような工夫を検討したい。

    根拠資料(資料の種類などの名称):

    シラバス、授業資料、配信動画、課題、授業改善アンケート

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所属学協会等の委員歴 【 表示 / 非表示

  • 2019年10月   日本金融学会(国内)  2019年度秋季大会準備委員長

  • 2018年6月   日本地方財政学会(国内)  第26回大会実行委員長

  • 2018年5月 - 現在   日本金融学会(国内)  理事

  • 2017年4月 - 2020年3月   日本財政学会(国内)  監査

  • 2014年4月 - 現在   日本地方財政学会(国内)  理事

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社会貢献活動 【 表示 / 非表示

  • 神戸婦人大学 2年生 生活・健康コース 研究科

    役割:講師

    2020年12月

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    対象: 社会人・一般

  • 大阪府経営合理化協会KK会

    役割:講師

    2020年10月

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    対象: 企業

  • 芦屋市立公民館 令和2年度 芦屋川カレッジ

    役割:講師

    2020年10月

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    対象: 社会人・一般

  • 神戸婦人大学 2年生 生活・健康コース

    2019年10月

  • 姫路市総合計画策定審議会

    2019年7月 - 2020年8月

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提供可能な資源 【 表示 / 非表示

  • 女性と年金・社会保険

    a

  • 地方財政の制度改革

    a

  • 日本の財政のゆくえ

    a

  • 昭和金融恐慌

    a

  • 戦前期の高橋財政

    a

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