岡邑 衛 (オカムラ エイ)
OKAMURA Ei
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職名 |
准教授 |
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学位 |
修士（人間科学）(大阪大学) |
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専門分野 |
教育社会学、教師教育、特別活動、生徒指導 |
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外部リンク |
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学外略歴 【 表示 ／ 非表示 】
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千里金蘭大学 栄養学部
2022年4月 - 2025年3月
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甲子園大学 栄養学部
2017年4月 - 2022年3月
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甲子園大学 栄養学部
2015年4月 - 2017年3月
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甲子園大学 総合教育研究機構
2014年4月 - 2015年3月
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東福岡高等学校
2006年4月 - 2010年3月
所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】
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関西教育学会
2012年4月 - 現在
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日本養護教諭教育学会
2022年10月 - 2025年4月
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日本生徒指導学会
2017年4月 - 現在
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日本特別活動学会
2014年4月 - 現在
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日本教育社会学会
2010年6月 - 現在
論文 【 表示 ／ 非表示 】
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生徒参画による「学校いじめ防止基本方針」改訂の実践的検討ー公立中学校における生徒会の取り組みを通じてー
岡邑衛・橋本奈々重
甲南大学教職教育センター年報・研究報告書2025年度 1 - 8 2026年3月
単著
担当区分：筆頭著者 出版者・発行元：甲南大学教職教育センター
「チームとしての学校」というスローガンが掲げられ、「開かれた学校」への転換が求められている。このことについて、本稿では、第1に、この背景には、教育問題の多様化と学校教員の多忙化、さらには、教育課程行政の地方分権化を認めることができることを明らかにした。第2に、「チームとしての学校」がうまく機能することで、子どもたちがエンパワーされることが期待できると考えられた。第3に、専門性資本論の観点から、「チームとしての学校」が機能することは教員の社会関係資本の増大し、その結果、教員は成長すると考えられた。第4に、学校と地域社会との関係を、事例を基に考察し、「チームとしての学校」の実現が教員と生徒に時間的な余裕を生むと同時に、地域住民と生徒との間に生まれた良い関係性が、生徒の教育に良い影響を与えることが考えられた。これらの社会関係資本の構築、すなわち「チームとしての学校」の実現は多忙化の要因になるかもしれず、また、働き方改革という観点から敬遠されるかもしれない。しかし、長い目で見たときにそれは実現されるべきことがらであると考えられた。
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中学生の校内清掃活動への積極性が教師からの評価に与える影響：大規模質問紙調査による実証的検討 査読あり
鈴木 翔, 歌川 光一, 岡邑 衛
日本特別活動学会紀要 33 59 - 68 2025年3月
出版者・発行元：日本特別活動学会
本稿の目的は、どのような中学生が校内清掃活動に積極的に参加しているのか、そして校内清掃活動に積極的に参加している生徒が、教師からどのように評価されているのかを明らかにすることである。第一の知見は、男女ともに「誠実性」が高く、「外的魅力」が低い生徒ほど、清掃活動に積極的に取り組んでいることである。また、女子のみ「活発性」が高い生徒ほど、清掃活動に積極的に取り組んでいる。第二の知見は、男女ともに清掃活動への積極性の高さは、他の教育活動への積極性を統制した上でも、教師からの評価に正の影響を与えていることである。ただし、影響の大きさはどのような生徒であるかによって異なる。
DOI： 10.51044/tokkatsu.33.0_59
その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I034390713
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志水 宏吉, 新谷 龍太朗, 岡邑 衛, 金南 咲季
武庫川女子大学教育総合研究所研究レポート 55 19 - 55 2025年3月
出版者・発行元：武庫川学院
本論文では、日本の女子大学のパンフレット分析から、各大学が自身をどのように「自己呈示」しようとしているのかを捉えることで、岐路に立つ女子大学の「現在」の一端を明らかにしようとするものである。20年前の女子大学の大学パンフレットを分析した先行研究の結果と比較すると、第１に女子大学であることをアピールする女子大学の割合が増えた一方で、共学化した女子大学は女子大学であったというルーツをアピールしている大学はほとんど見られなかった。第２に、20年前は大学の「個人の幸せや夢を実現する場」としての側面が強調されていたのに対し、現在では「世界や社会で活躍する女性を育む場」としての側面が強調されていた。第３に、全体的に卒業生や在学生のストーリーが描かれていることは多いが、改革を強調する都市部の大学と牧歌的な雰囲気の地方の大学の違い、掲げる女性像が革新的である大学と伝統的である大学の違い、資格取得を強調する大学とそうではない大学の違いなど、いくつかの相違点が見いだされた。
DOI： 10.14993/0002000739
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学校と地域との連携の意義―公立中学校における事例をもとに―
岡邑衛
甲南大学教職教育センター年報・研究報告書2024年度 37 - 47 2025年3月
単著
出版者・発行元：甲南大学教職教育センター
「チームとしての学校」というスローガンが掲げられ、「開かれた学校」への転換が求められている。このことについて、本稿では、第1に、この背景には、教育問題の多様化と学校教員の多忙化、さらには、教育課程行政の地方分権化を認めることができることを明らかにした。第2に、「チームとしての学校」がうまく機能することで、子どもたちがエンパワーされることが期待できると考えられた。第3に、専門性資本論の観点から、「チームとしての学校」が機能することは教員の社会関係資本の増大し、その結果、教員は成長すると考えられた。第4に、学校と地域社会との関係を、事例を基に考察し、「チームとしての学校」の実現が教員と生徒に時間的な余裕を生むと同時に、地域住民と生徒との間に生まれた良い関係性が、生徒の教育に良い影響を与えることが考えられた。これらの社会関係資本の構築、すなわち「チームとしての学校」の実現は多忙化の要因になるかもしれず、また、働き方改革という観点から敬遠されるかもしれない。しかし、長い目で見たときにそれは実現されるべきことがらであると考えられた。
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若手教師の成長しづらさ
岡邑衛
若手教師の成長 2023－2024年度調査 68 - 81 2025年3月
単著
出版者・発行元：教職キャリア研究会
専門性資本論に依拠し、若手教員の成長をめぐり、とくに社会関係資本に着目してインタビュー調査の分析をおこなった。第1に、若手教員の人的資本や個人財としての社会関係資本が以前よりも減少しているということを、管理職をはじめとする年長教員が認識していた。第2に、これらの背景には、学校現場では対応できない教員の質の低下のほか、若手教員の「真面目さ」が要因として語られた。第3に、若手教員に年齢の近い先輩教員に相談しづらい状況が明らかになった。
書籍等出版物 【 表示 ／ 非表示 】
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じんけん教育ってなあに？～人権教育のいろは １～
岡邑衛、田中きく代、八木眞由美、秋岡広之、五百住満、伊勢三十六、井上敏彦、今川美幸、記村公輔、坂本研二、助野慎一郎、塚田良子、西田達也、則定広人、山西康之（ 担当： 共著 , 範囲: はじめに、第1章第3節、第1章第4節）
2026年3月
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特別活動［第2版］
中村豊、原清治、長谷川誠、岡邑衛他（ 担当： 共著 , 範囲: 第3章 特別活動の計画と評価）
ミネルヴァ書房 2025年9月 （ ISBN:978-4-623-09733-3 ）
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いま必要とされる いのちの教育
（ 担当： 共著）
健学社 2025年1月
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生徒指導提要 改訂の解説とポイント ―積極的な生徒指導を目指して－
（ 担当： 共著）
ミネルヴァ書房 2023年5月
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2017（平成29）年・2018（平成30）年版学習指導要領対応 キーワードで拓く新しい特別活動
（ 担当： 共著）
東洋館出版 2019年8月
総説・解説記事（Misc） 【 表示 ／ 非表示 】
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生徒総会、その先に～ルールメイキングを超えて～
岡邑衛
月刊生徒指導 ( 5月 ) 40 - 43 2026年5月
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令和5年度人権に関する県民意識調査結果に見る性的マイノリティについての意識
岡邑衛
ひょうご人権ジャーナル きずな ( 9・10月 ) 2024年9月
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令和５年度人権に関する県民意識調査結果に見るインターネットを悪用した人権侵害についての意識
岡邑衛
ひょうご人権ジャーナル きずな ( 7・8月 ) 2024年7月
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食育と生徒指導―新しい教育課程と生徒指導上の諸課題等への対応―
岡邑衛
月刊生徒指導 ( 12月 ) 2020年12月
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生徒指導の評価―新しい教育課程と生徒指導上の諸課題等への対応―
岡邑衛
月刊生徒指導 ( 1月 ) 2020年1月
講演・口頭発表等 【 表示 ／ 非表示 】
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若者の人権意識 招待あり
岡邑衛
令和7年度 ひょうご人権シンポジウム「若者の人権意識について考えるー令和５年度県民意識調査の結果からー」 (県立のじぎく会館 ) 2026年2月 兵庫県人権啓発協会
開催年月日： 2026年2月
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岐路に立つ女子大学－大学案内と当事者の語りからみるリアリティー
日本教育社会学会第77回大会 (大阪大学) 2025年11月
教育社会学的観点から岐路に立つ日本の女子大学の現在の姿とっ克服すべき課題を把握したうえで、その現代的意義について理論的検討を加えることを目的に、大学案内およびインタビューデータの分析を実施した。分析の結果、大学案内のキャッチコピーからは女子大学の分類として革新型、中道型、保守型の類型を明らかにした。また、それぞれの類型の大学関係者へのインタビューから、それぞれの生き残り戦略を明らかにし、女子大学の意義を抽出した。これらの分析を通して、日本の高等教育の多様性を保証する一つの学校種としての女子大学の存在意義がいまだにあるということを明らかにした。志水宏吉（武庫川女子大学）、新谷龍太朗（同志社女子大学）、岡邑衛（甲南大学）、金南咲季（椙山女学園大学）
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養護教諭における生徒指導の現状―A県の養護教諭へのアンケート調査より―
日本教師学学会第26回大会 2025年3月 聖心女子大学
養護教諭による発達支持的生徒指導の実践を可能とする要因を明らかにすることを目的とし、104名の養護教諭に対して実施したアンケート調査を分析した。分析の結果、「小規模校」という学校組織の特性が発達支持的生徒指導を実践可能としていることが明らかとなった。一方で、生徒指導担当教員との連携度合いについては、養護教諭の経験年数や所属する学校種により差がみられたが、経験年数と実践している生徒指導の分類については関連性が見られなかった。吉村知容・岡邑衛・南川和也
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吹奏楽部の地域移行の成果と課題
2024年度日本社会教育学会六月集会 2024年6月 立教大学
部活動の地域移行の「改革集中期間」にあたる現在、吹奏楽部の地域移行において見えてきた成果と課題について検討した。文化庁が実施している「地域部活動推進事業」の成果報告書及び事例集のデータを分析した結果、成果としては、生徒への教育的効果が実感されているほか、地域住民の意識の変化に関する興味深い事例が見られた。一方、課題としては、「ひと」「もの」「かね」についてそれぞれ予見可能だった課題が見られ、吹奏楽特有の難しさが表面化していることが明らかとなった。
岡邑衛 -
初任期教員の困り感と職場環境の変化
日本教師学学会第25回大会 2024年3月 秋田大学
大阪府下の初任期教員（採用１年目）に実施した教員の力量形成と職場環境に関する2012年と2023年のアンケート調査の分析・比較の結果を報告する。初任期教員の困り感と職場環境への認識について集計した結果、両調査において初任期教員が「授業づくり」に困り感を抱えていること、職場環境への認識は概ね良好であることが判明した。一方で、2時点を比較すると、小・中学校で異なる項目において困り感が増減していること、また職場環境では否定的な変化が見られることも明らかになった。
岡邑衛・山口真美
科研費（文科省・学振）獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】
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学校のどのような取り組みが地域を活性化するのか
2024年 - 2026年
学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
鈴木勇
担当区分：研究分担者
過疎地域の少子高齢化は急速に進んでおり今後さらに進行することが予測されている。こうした地域では学校の統廃合が議論されているが、学校がなくなることは地域の存続にかかわるため、いかにして学校を存続させるかという試行錯誤が繰り返されている。ひとつのトレンドとなっているのは高校魅力化の取り組みであり、その動きは全国に広がっている。高校魅力化では、各校が特徴的な取り組みを行い、全国から入学者を募集することが多く、中には入学者を大きく伸ばしている高校も存在する。
今年度はこうした取り組みを行う学校の情報を分析するとともに、2か所の現地調査を実施した。そこでは、入学者数を大きく増やしている学校の取り組みや、県をあげて学校魅力化に力を入れている現状を知った。また、さらに少子高齢化が進んだ地域では複数の高校をいかに統合するかが検討されていた。
ここでの課題は大きく2点である。第1には、いかにして全国からの入学者を増やし定員を満たすのかという点である。学校、教育委員会、地域住民、NPO、企業らがコーディネーターを通じて協働している点が特徴としてみられた。また、学校は地域の魅力を再発見し、それを発信する重要な役割を果たしている。しかし、調査を進める中で、入学定員の充足のみが地域の活性化につながるわけではないだろうという思いも大きくなってきた。そこで検討すべき第2の課題は、入学定員の充足もさることながら、仮に入学定員が充足されないとしても地域の存続に寄与できる学校の在り方があるのではないかという点であった。 -
特別活動の中長期的教育効果の検証に基づいた学習論の構築
2023年 - 2026年
学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
鈴木翔
担当区分：研究分担者
本研究の目的は、（A）特別活動の中長期的教育効果を実証すること、（B）その結果に基づき学習論を構築し、国内外への発信方法を提唱することにある。本研究の学術的独自性は以下の3点である。第一に、特別活動の教育実践の多様性を念頭に置いて、教育効果の検証を試みようとしている点である。第二に、特別活動の中長期的な教育効果に着目していることである。第三に、日本の優れた実践を効果的に国内外に発信するために、量的調査の知見と学習科学の知見を架橋しようとしていることである。
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若手教師への組織的なメンタリングに関する研究―資本論の視点から―
2020年 - 2024年
学術振興機構 科学研究費助成事業 若手研究
岡邑衛
担当区分：研究代表者
本研究の目的は、組織的なメンタリングが若手教師の成長に寄与している実態を「専門的資本」概念を用いて実証的に明らかにすることであった。とくに、若手教師の割合が急増しつつある東京都および大阪府において、フィールド調査を行い、大阪府においては採用1年目の教員にアンケート調査を実施した。これらの研究成果を学会で発表することができた。その後、大阪府内公立学校の全初任者に対しアンケート調査を実施すると同時に、研究協力者の協力を得て、１２校の学校において、４９名の教員に対してインタビューを実施することができた。これらの研究成果については、学会で発表を実施するとともに、最終年度に報告書にまとめるに至った。
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被災地における若者の「過疎地型移行」に関する研究
2020年 - 2023年
学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
鈴木勇
担当区分：研究分担者
本研究は過疎地の災害被災地の若者に焦点を当て、彼らがその地域で活動する理由やライフコースについて検討したものである。地域出身者、Uターン経験者、移住者など様々なパターンの若者にインタビュー調査を実施した。共通しているのは、①被災経験により地域が変わったこと。そして、②自分たちの地域への思いも変わったこと。多くの地域出身者は地域への愛着を再確認し、地域と無関係であった若者はその地域の素晴らしさに気づいた。また、③都会では無くともその地域で自己実現が可能だと思えたことである。それらが彼らのライフコースに影響を与えている。
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社会の形成者としての資質を涵養する特別活動の積極的な生徒指導機能の実証的研究
2018年 - 2021年
学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
中村豊
担当区分：研究分担者
2018年度に大学生1826名(22校)対象の予備調査,2019年度に中学校の教員と生徒対象の本調査を実施した.有効回収数は教員分が462名(15校),生徒分が8587名(15校)である.特別活動への積極性が生徒にどのような影響を与えているのかを分析するために,クロス集計による相関を確認後,多変量解析を行った.
その結果,①話合い活動に積極的に参加及び体育的学校行事に積極的に参加すると自己肯定感・人間関係スキルが高まる.②担任が支援していると,話合い活動に積極的に参加することが自己肯定感・人間関係スキルの向上にもたらす効果を高める.③特別活動は学級経営と密接に関わっていること等が明らかとなった.
研究費にかかる研究（調査）活動報告書 【 表示 ／ 非表示 】
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2026年度 若手教師をエンパワーする校内研修、岐路に立つ女子大学に関する社会学的研究
研究費の種類： 教員研究費
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2025年度 若手教員をエンパワーする校内研修プログラムの開発
研究費の種類： 教員研究費
所属学協会等の委員歴 【 表示 ／ 非表示 】
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2025年4月 - 現在 日本教師学学会 編集委員会委員
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2025年4月 - 現在 子どものいのちと権利の教育学会 編集委員会委員
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2025年4月 - 現在 子どものいのちと権利の教育学会 理事
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2024年9月 - 現在 日本特別活動学会 常任理事
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2024年9月 - 現在 日本特別活動学会 事務局総務部部長
社会貢献活動 【 表示 ／ 非表示 】
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兵庫県立有馬高等学校 探究活動 指導助言
役割：助言･指導
2025年12月
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摂津市教育委員会の権限に属する事務の点検及び評価報告書作成にかかる助言
役割：助言･指導, 報告書執筆
2024年6月 - 2025年9月
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大阪府立北千里高等学校学校運営協議会 委員
役割：運営参加・支援
2024年4月 - 2026年3月
学内活動 【 表示 ／ 非表示 】
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2025年4月-現在
全学共通教育センター委員 (全学委員会)
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2025年4月-現在
教職教育センター委員 (全学委員会)
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2025年4月-現在
総合研究所委員会委員 (全学委員会)