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寺内 衛 (テラウチ マモル)

TERAUCHI Mamoru

職名

教授

学位

理学博士(東京大学), 理学修士(東京大学), 理学士(東京大学)

専門分野

, 科学技術論, 情報教育

外部リンク

出身学校 【 表示 / 非表示

  • 東京大学   理学部   物理学科   卒業

    1981年4月 - 1985年3月

出身大学院 【 表示 / 非表示

  • 東京大学   理学系研究科   物理学専攻   博士課程   修了

    1987年4月 - 1990年3月

  • 東京大学   理学系研究科   物理学専攻   修士課程   修了

    1985年4月 - 1987年3月

学内職務経歴 【 表示 / 非表示

  • 甲南大学   マネジメント創造学部   マネジメント創造学科   教授

    2017年4月 - 現在

  • 甲南大学   マネジメント創造学部   マネジメント創造学科   准教授

    2013年4月 - 2017年3月

学外略歴 【 表示 / 非表示

  • 広島市立大学   情報科学部

    1998年4月 - 2013年3月

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    国名:日本国

  • 株式会社東芝研究開発センター   ULSI研究所

    1990年4月 - 1998年3月

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    国名:日本国

  • 日本学術振興会

    1989年4月 - 1990年3月

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    国名:日本国

所属学協会 【 表示 / 非表示

  • 米国電気電子学会(IEEE) Electron Device Society (EDS) Senior Member

    2003年11月 - 現在

  • 情報処理学会 シニア会員

    2019年10月 - 現在

  • 日本物理学会

    1985年4月 - 現在

  • 応用物理学会

    1986年4月 - 現在

  • 米国化学会(American Chemical Society)

    2012年4月 - 現在

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論文 【 表示 / 非表示

  • サイエンス・ギルド-知の分断についての一考察-

    寺内 衛・寺内かえで

    12   1 - 19   2022年3月

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    担当区分:筆頭著者, 責任著者  

    SARS-CoV-2感染症によるCOVID-19パンデミックは,それ以前の現代社会におけるさまざまな“歪み”を図らずもあぶり出した.そのような“歪み”のなかで特筆すべきものが極度の「専門家依存」であり,我々市民の多くが「自ら考え行動する」ことを放棄してしまい,パンデミック宣言後2年を経過しても混乱は続いている.人類が有する『知識』を体系的に融合してそれに基づく行動を一人ひとりが行なえるようにならない限り,「専門家依存」は解消されない。現状は,『知識』に関してフランス革命以前の封建制度に戻ってしまったことを意味している。今こそ「百科全書派」が目指した「知の共有」が必要とされている.

    DOI: http://doi.org/10.14990/00004080

  • 今,知らなければならないこと ―SARS-CoV-2 感染症(COVID-19 パンデミック)についての基礎知識―

    寺内 衛, 寺内かえで

    Hirao School of Management Review   11   101 - 122   2021年3月

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    共著

    出版者・発行元:甲南大学マネジメント創造学部  

    2019年末に中国・武漢で確認されたSARS-CoV-2感染症によるパンデミック(COVID-19パンデミック)は,2021年1月現在,世界中で累計罹患者数並びに累計死者数ともに増加の一途をたどっている.日本では人口比で他国と比較すると罹患者数及び死者数は少ない方ではあるものの「科学的知見並びに科学的方法に基づかない“対策”」の結果として新規感染者数の制御が不能となり,11都府県に対して2回目の緊急事態宣言が発出されるに至っている.「科学的知見並びに科学的方法」に基づく「感染症対策の基本」に立ち戻ることこそがCOVID-19パンデミックを収束させる唯一の方法である.

    DOI: 10.14990/00003802

  • 日本において消費されるエネルギー資源についての一考察 査読あり

    寺内 衛,寺内かえで

    エネルギー環境教育研究   10 ( 1 )   45 - 54   2016年1月

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    共著

    担当区分:筆頭著者  

    現在の日本は、エネルギー資源の9割以上を海外からの輸入に依存している。そして、電力によって実現される豊かで便利な日常生活を支えるために、国内に供給されるエネルギー資源総量の2割以上を、“発電”というエネルギー資源形態転換時の“損失”として費やしている。この状況は、2011年の東日本大震災及びそれに伴って発生した福島第一原子力発電所の事故以降も本質的には変わっておらず、損失割合はむしろ増加した。2013年度における人口1人当たりのエネルギー資源供給量は、1880年比で36倍超になる。1990年度と比較すると、2013年度はエネルギー資源消費量はほとんど変わらない一方、エネルギー資源供給量が6 %以上増大したが、これは、エネルギー変換効率の低い、旧式の火力発電所の再稼働に伴う転換損失量の増大と呼応する。また、2013年度の産業部門でのエネルギー消費量は1990年度比で8 %以上減少したが、民生部門並びに運輸部門におけるエネルギー消費量がそれぞれ15 %以上並びに6 %以上増加した。このことは、民生部門においては情報通信機器の普及に伴う電力使用量の増大、運輸部門では旅客用自家用車によるエネルギー消費量の増大にそれぞれ対応しており、後者は、乗用車の保有台数が2013年度は1990年度比で1.71倍となっていることからも裏付けられる。

  • "教養としての科学 -Newton 力学/古典電磁気学/量子力学と「技術」との関連について-"

    寺内 衛,寺内かえで

    Hirao School of Management Review   5   25 - 36   2015年3月

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    共著

    担当区分:筆頭著者  

    「科学」と「技術」の関係の変遷を,17 世紀末の Newton による古典力学-19 世紀後半の Maxwell による電磁気学の体系化-20 世紀の量子力学の誕生,という自然のありようについての知見の拡がりに関する主要な転換点毎に考察し,「科学」は常にその時代毎の「技術」に依拠して拓かれ,新たな“知見”が「技術」を資するようになるまでには有限の時間が必ず必要とされる,という結論を得た.また,“定量予測可能性”を Newton 力学以降の“近代科学”を特徴付ける性質として提案すると共に,『“身の丈を超える科学”を担う“コスト”』という視点の重要性についても指摘する.

  • “水素エネルギー社会”を考える際に知っておくべきこと

    寺内 衛,寺内かえで

    Hirao School of Management Review   5   37 - 42   2015年3月

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    共著

    担当区分:筆頭著者  

    水素は,地球上には単体としてはほとんど存在しておらず,生産するために他のエネルギー資源から得たエネルギーが不可欠な物質である。加えて,沸点が 20 K(氷点下253℃)と極めて低く,かつ,常温では液化できないため,ガソリンや灯油などの常温で液体であるような化石燃料(炭化水素)と比較して,運搬や貯蔵に関しても,より多くのエネルギーが必要とされる.このような水素の基礎的な特性は,“水素エネルギー社会”を考える際には必ず考慮されなければならない.

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 一般教育の情報

    北上 始、寺内 衛、大場 充、双紙正和、馬場雅志、中野靖久、西 正博、森 康真、小嵜貴弘( 担当: 共著 ,  範囲: 1章(情報と社会)、8章(情報コミュニケーション)、付録1(初等中等教育の学習指導要領))

    あいり出版  2013年10月  ( ISBN:978-4-901903-83-7

  • 高等学校「情報科」教員養成課程の現場から

    副島善道、寺内かえで、寺内 衛、中村るい、吉澤京子、田中久美子、亀田伊都子( 担当: 共著)

    授業研究会出版  2013年4月  ( ISBN:978-4-9904653-4-6

  • What We Must Know Now: Raising Science/Technology Literacy for Self Determination in "Japan's 3/11 Disaster as Seen from Hiroshima - A Multidisciplinary Approach -"

    ARAKAKI Osamu、KANAYA Nobuko、KIMURA Naoko、Yuria MIKHAILOVA and Sergey TOLSTOGUZOV、NAKASHIMA Masahiro、OHTOWA Takeshi and Jinyu A. KAYAMA、OTA Ikuko、TERAUCHI Mamoru and TERAUCHI Kaede、Ulrike WOEHR、Charles WORTHEN、YUASA Masae( 担当: 共著 ,  範囲: Chapter 8)

    Faculty of International Studies, Hiroshima City University  2013年3月  ( ISBN:978-4-88142-594-7

  • タウア・ニン「最新VLSIの基礎」第2版

    芝原健太郎、宮本恭幸、内田 建、竹内 潔、寺内 衛、寺田和夫、堀 敦( 担当: 共訳 ,  範囲: 2章(デバイス物理の基礎)、4章(CMOSデバイス設計)、9章(メモリデバイス)、10章(SOIデバイス))

    丸善出版  2013年1月  ( ISBN:978-4-621-08581-3

  • “教養としての情報処理”(Ⅵ)

    副島善道、寺内かえで、田中久美子、舟木淳子、寺内 衛、中村るい、吉澤京子、亀田伊都子( 担当: 共著)

    授業研究会出版  2012年4月 

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総説・解説記事(Misc) 【 表示 / 非表示

  • "Science" "Literacy" in Japan

    Terauchi Mamoru, Kaede Terauchi

    Seikei-Kenkyu   93   71 - 78   2009年

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  • On the Importance of Liberal Arts Education

    Terauchi Mamoru, Kaede Terauchi, Mamoru Terauchi

    Journal of Science Education in Japan   32 ( 3 )   236 - 237   2008年

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  • Novel Operation Scheme for Realizing Combined Linear-Logarithmic Response in Photodiode-Type Active Pixel Sensor Cells

    寺内 衛, Atsushi Hamasaki, Mamoru Terauchi and Kenju Horii

    Japanese Journal of Applied Physics   45 ( 4B )   3326 - 3329   2006年

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  • A ‘Self-Body-Biased’ SOI MOSFET: A Novel Body-Voltage-Controlled SOI MOSFET for Low Voltage Applications

    寺内 衛, M. Terauchi and S. Funakoshi

    Japanese Journal of Applied Physics   42 ( 4B )   2014 - 2019   2003年

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  • PCバブル-Intel/Microsoftの市場戦略-

    寺内 衛, 寺内 衛

    政経研究   ( 74 )   71 - 80   2000年

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産業財産権 【 表示 / 非表示

  • 半導体装置及びその製造方法

    吉見 信、寺内 衛、稲葉 聡、執行直之、松澤一也、村越 篤、松下嘉明、西山 彰、有隅 修、青木正身、安武ひとみ、尾崎 徹、浜本毅司、石橋 裕

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    特許番号/登録番号:特許第4047098号

    出願国:国内  

     本発明は狭バンドギャップ領域を第1又は第2の主電極領域の少なくとも一方に具備したMOSFET等の絶縁ゲート型トランジスタ、及びこの絶縁ゲート型トランジスタを用いた集積回路等の半導体装置の構造及びその製造方法を提供することを特徴とする。

  • Light-emitting element and method of fabrication thereof

    G.Hatakoshi, H.Fujimoto, M.Terauchi

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    特許番号/登録番号:U.S.Patent 6,835,963

    出願国:外国  

     本発明は、以下のような特徴を有する発光素子を実現する:窒化化合物半導体よりなる発光部分、及び、前記発光部分より発せられた光をその波長よりも小さな形状に変換し、かつ前記形状のまま光を出力する第一波面コンバータ、を有する発光素子。前記第一波面コンバータは、前記発光部分から発生された光の波長よりも小さい直径を有する微小開口部を有している。出力光が、この微小開口部を通じて外部に放出されるエヴァネッセント光を構成するようにされる場合には、極めて小さな光のスポットを得ることが可能である。また、本発明は、発光層及び前記発光層に電流を供給する一対の電極より構成される多層構造を有し、出力光が前記多層構造の最上部から放出され、前記一対の電極が前記発光表面から前記発光層側に掘り込まれているような表面発光型の発光素子にも関する。このような構造を取ることにより、前記発光表面を照射される物体に対して極めて近接させることが可能となる。前記発光部分から発せられる光を利用することにより、前記微小開口部が、自己整合的に開口されうる。結果として、本発明によって、光ディスクなどと共に用いるのに適したビーム特性を有する発光素子及びその製造方法が提供される。

  • 発光素子

    藤本英俊、波多腰玄一、寺内 衛

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    特許番号/登録番号:特許第3559453号

    出願国:国内  

     本発明の骨子は、短波長発光素子に波面変換部を集積させて設けることにより、光ディスク・システム等に使用できる良好なビーム特性の実現を可能とすることにある。すなわち、本発明の発光素子は、窒化物半導体からなる発光部と、前記発光部から放出される光の放射形状を、その波長よりも小さい放射形状に変換し 出力光として放出する第1の波面変換部と、を備えたことを特徴とする。

  • Light emitting element and method of fabrication thereof

    G.Hatakoshi, H.Fujimoto, M.Terauchi

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    特許番号/登録番号:U.S.Patent 6,611,003

    出願国:外国  

     本発明は、以下のような特徴を有する発光素子を実現する:窒化化合物半導体よりなる発光部分、及び、前記発光部分より発せられた光をその波長よりも小さな形状に変換し、かつ前記形状のまま光を出力する第一波面コンバータ、を有する発光素子。前記第一波面コンバータは、前記発光部分から発生された光の波長よりも小さい直径を有する微小開口部を有している。出力光が、この微小開口部を通じて外部に放出されるエヴァネッセント光を構成するようにされる場合には、極めて小さな光のスポットを得ることが可能である。また、本発明は、発光層及び前記発光層に電流を供給する一対の電極より構成される多層構造を有し、出力光が前記多層構造の最上部から放出され、前記一対の電極が前記発光表面から前記発光層側に掘り込まれているような表面発光型の発光素子にも関する。このような構造を取ることにより、前記発光表面を照射される物体に対して極めて近接させることが可能となる。前記発光部分から発せられる光を利用することにより、前記微小開口部が、自己整合的に開口されうる。結果として、本発明によって、光ディスクなどと共に用いるのに適したビーム特性を有する発光素子及びその製造方法が提供される。

  • 半導体装置およびその製造方法

    寺内 衛、上國料 学

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    特許番号/登録番号:特許第3431353号

    出願国:国内  

     本発明は、リーク電流が発生し難く且つ製造コストが安価な半導体装置およびその製造方法を提供することを目的とする。第1の発明に係る半導体装置は、半導体基板上に誘電体層および半導体層を形成してなる複合基板に電界効果トランジスタを設けた半導体装置であって、前記半 導体層に形成された、第1導電型のソース・ドレイン領域を有する電界効果トランジスタが形成された複数の素子領域と、前記半導体層に形成された、前記複数 の素子領域を分離するための素子分離領域と、前記素子領域の外縁部周辺の膜厚が薄い領域に形成された、第2導電型の不純物が添加された、第2導電型の第1不純物領域と、前記半導体基板の表面近傍のうち、前記第1不純物領域および前記素子分離領域に覆われた領域に、前記第1不純物領域の前記ソース・ドレイン領域との境界部と平面位置が一致する周縁部を有するように形成された、第2導電型の第2不純物領域と、を備えたことを特徴とする。

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寄附金・講座・研究部門 【 表示 / 非表示

  • (財)高柳記念電子科学技術振興財団 2001年度研究助成

    寄附者名称:(財)高柳記念電子科学技術振興財団 2001年10月

研究費にかかる研究(調査)活動報告書 【 表示 / 非表示

  • 2022年度  “科学リテラシー”“技術リテラシー”“情報リテラシー”の統合に関する研究

    研究費の種類: 教員研究費

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    現代における“教養”として万人が有するべき“科学リテラシー”・“技術リテラシー”・“情報リテラシー”の内容を詳細に検討し、三者を統合した“ユニバーサルリテラシー”を規定して、それを甲南CUBEにおけるリベラルアーツ教育において実践する。

  • 2021年度  “科学リテラシー”“技術リテラシー”“情報リテラシー”の統合に関する研究

    研究費の種類: 教員研究費

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    現代における“教養”として万人が有するべき“科学リテラシー”・“技術リテラシー”・“情報リテラシー”の内容を詳細に検討し、三者を統合した“ユニバーサルリテラシー”を規定して、それを甲南CUBEにおけるリベラルアーツ教育において実践する

  • 2020年度  “科学リテラシー”“技術リテラシー”“情報リテラシー”の統合に関する研究

    研究費の種類: 教員研究費

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    現代における“教養”として万人が有するべき“科学リテラシー”・“技術リテラシー”・“情報リテラシー”の内容を詳細に検討し、三者を統合した“ユニバーサルリテラシー”を規定して、それを甲南CUBEにおけるリベラルアーツ教育において実践する

 

その他教育活動及び特記事項 【 表示 / 非表示

  • 2013年4月
    -
    現在

    remedial教育を兼ねた科目内容の設定

ティーチングポートフォリオ 【 表示 / 非表示

  • 2019年度

    教育の責任(何をやっているか:主たる担当科目):

    数学的論理思考(1年次必修,2単位)・リベラルアーツ入門(1年次必修,2単位,2クラス)・科学技術と倫理(2年次以上選択,2単位)・芸術(2年次以上選択,2単位)・超領域研究プロジェクト(2年次以上選択,6単位,前後期各1クラスずつ)・卒業研究プロジェクト(4年次必修,8単位)・共通基礎演習(1年次選択,2単位,岡本キャンパス)

    教育の理念(なぜやっているか:教育目標):

    甲南学園設立者である平生釟三郎が掲げた『個性を尊重して,天賦の智能を啓発する意味に於ての智育を施す』との全人教育(https://www.konan-u.ac.jp/gakuen/hirao/kotoba.html)を,平生釟三郎の名を冠した甲南大学マネジメント創造学部(学部名の英文正式表記:Hirao School of Management)において実践するため。

    教育の方法(どのようにやっているか:教育の工夫):

    担当科目の講義の際,履修者の大学入学前の多様な学習履歴に対応するために,高等学校教育課程の内容を「復習」という形で必ず補い,履修者が大学卒業後に社会人としての責任を担う段階になった際に十全の基礎知識で臨めるよう,最大限の配慮をしている。さらに「なぜその科目内容を学ぶ必要があるのか?」を(例えば,経団連が公表しているPolicy(提言・報告書)原文http://www.keidanren.or.jp/policy/2019/037_honbun.pdfを配付することなどによって)履修生に納得させたのちに講義内容本体に取りかかるように努めている。

    教育方法の評価・学習の成果(どうだったか:結果と評価):

    担当する全ての科目において,上記「なぜその科目内容を学ぶ必要があるのか?」を納得した履修生の講義に取り組む姿勢と納得していない者のそれとの差異が極めてはっきりしている。加えて,履修生に係る成績判定資料(定期試験答案・最終レポートなど)からは,科目に対する取り組みの姿勢と最終成績との間に正の相関が有為に存在していることが明らかである。

    改善点・今後の目標(これからどうするか):

    担当科目履修者の学びに対する姿勢は社会情勢の変化に伴って常に変化するものであるため,新たな履修者と対峙するごとに「最適な動機付け方法の模索」を継続する。

    根拠資料(資料の種類などの名称):

    シラバス・講義時配付資料・出席票(自由記述欄付き)・授業改善アンケート

 

所属学協会等の委員歴 【 表示 / 非表示

  • 2014年4月 - 現在   応用物理学会シリコンテクノロジー分科会  ULSIデバイス研究委員会委員長

  • 2002年9月 - 2005年1月   応用物理学会  Japanese Journal of Applied Physics SSDM特集号担当編集委員

  • 2002年1月 - 2004年12月   応用物理学会  国際固体素子材料会議(SSDM)プログラム委員

  • 2001年1月 - 現在   応用物理学会シリコンテクノロジー分科会  ULSIデバイス研究委員会幹事

社会貢献活動 【 表示 / 非表示

  • 広島市科学技術市民カウンセラー

    2005年4月 - 2011年3月

 

取得資格 【 表示 / 非表示

  • 高等学校教諭専修免許

  • 中学校教諭専修免許

  • テクニカルエンジニア(ネットワーク)/ネットワークスペシャリスト

  • 第一級アマチュア無線技士

  • 衛生管理者(第1種)

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教員組織審査実績 【 表示 / 非表示

  • 2017年4月   甲南大学   マネジメント創造学部   教授

  • 1998年4月   広島市立大学   情報科学部   准教授

学内活動 【 表示 / 非表示

  • 2017年4月
    -
    2019年3月

      マネジメント創造学部副学部長   (部局内委員会)

  • 2015年4月
    -
    2019年3月

      全学入試制度検討委員会委員   (全学委員会)