奥野 明子 (オクノ アキコ)
OKUNO Akiko
職名 |
教授 |
学位 |
博士(経営学)(大阪市立大学), 修士(経営学)(大阪市立大学) |
専門分野 |
経営学 |
メールアドレス |
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外部リンク |
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奥野 明子 (オクノ アキコ) OKUNO Akiko
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小野薬品工業株式会社 社外取締役
2020年6月 - 現在
国名:日本国
関西経済同友会グローバル適塾(2019年までサイバー適塾)担任講師
2014年 - 2022年3月
国名:日本国
「時間制約のある従業員の人事制度と人事評価-アンケート調査と先進事例研究より-」
大内章子・奥野明子
『ビジネス&アカウンティング レビュー』 ( 30 ) 97 - 115 2022年12月
出版者・発行元:関西学院大学経営戦略研究会
「産休・育休からの復職者の人事評価の法学的側面と経営学的側面」
奥野明子
『甲南大学経営学部開設60周年記念論集 新時代の経営学』 41 - 63 2022年3月
共著
担当区分:筆頭著者 出版者・発行元:千倉書房
「仕事配分と人事評価が産休・育休からの復職者の仕事意欲に与える影響」
奥野明子 大内章子 奥井めぐみ
甲南経営研究 62 ( 3・4 ) 71 - 92 2022年2月
担当区分:筆頭著者
「仕事配分と人事評価が産休・育休からの復職者の 仕事意欲に与える影響」
奥野明子, 大内章子, 奥井めぐみ
日本労務学会全国大会研究報告集 2021年7月
共著
出版者・発行元:日本労務学会
「創業625年の老舗企業・鉛市の事業継承」
奥野 明子
甲南大学総合研究所叢書 ( 139 ) 25 - 36 2020年2月
単著
出版者・発行元:甲南大学総合研究所
日置弘一郎, 奥野明子, 寺本佳苗, 中尾悠利子, 李超, 粟野智子( 担当: 単著 , 範囲: 「企業組織における利他的行動──産休・育休からの復職者が働きやすい職場」第1章,41-75頁)
ミネルヴァ書房 2021年10月 ( ISBN:9784623092291 )
『企業経営のエスノグラフィ』
八巻惠子編( 担当: 共著 , 範囲: 第Ⅱ部第6章雇用と自営の狭間にある働き方-ヤクルトレディの働き方からみえるもの)
東方出版 2020年3月 ( ISBN:978-4-86249-383-5 )
Cultural Translation of Management Philosophy in Asian Companies
奥野 明子( 範囲: Chapter6 "The Philosophy of the Yakult Group and Its Propagator, the Yakult Lady")
Springer 2020年1月 ( ISBN:978-981-15-0240-8 )
『テキスト経営人類学』
中牧弘允、日置弘一郎、竹内惠行( 担当: 共著 , 範囲: 第12章「会社の中の男と女」)
東方出版 2019年7月 ( ISBN:978-4-86249-366-8 )
「社会貢献と経営理念-柳韓洋行(韓国)の理念生成・継承-」『アジア企業の経営理念』
奥野明子、李仁子( 担当: 共著)
文眞堂 2013年3月 ( ISBN:9784830947858 )
「多様な働き方を可能にするジョブ・ベースのマネジメント」
奥野明子
労働調査2022,7 620 13 - 19 2022年8月
担当区分:筆頭著者 出版者・発行元:労働調査協議会
「産休・育休からの復職者の人事評価の問題点」
奥野明子
『労働調査』 ( 591 ) 8 - 13 2019年12月
目標管理の現状と課題
奥野明子
月刊社労士 48 ( 11 ) 5 - 7 2012年11月
掲載種別:記事・総説・解説・論説等(商業誌、新聞、ウェブメディア) 出版者・発行元:全国社会保険労務士会連合会
「Explanation 目標管理の現状と課題 (特集 社労士と目標管理コンサルティング 目標管理の本来の意義を再確認し中小企業にも積極的な導入を)」
奥野明子
社労士 全国社会保険労務士会連合会 48 ( 11 ) 5 - 7 2012年11月
「 育休からの復職者の仕事配分と人事評価 ―育休を取得した男女の比較 ー」
奥野明子 ・奥井めぐみ ・大内章子
日本労務学会第53回全国大会 (近畿大学東大阪キャンパス) 2023年6月
開催年月日: 2023年6月
国名:日本国
育休後も活躍し続けるための働き方デザインワークショップ
奥野明子
しまね働く女性きらめき応援塾2022番外編 (オンライン) 2023年3月 公益社団法人しまね女性センター
開催年月日: 2023年3月
国名:日本国
【アフターコロナは子育て世代の戦略化で差がつく】女性活躍のカギは「適正」と「環境」
奥野明子、西山裕子(ミライフ代表)他
日本マーケティング学会論文報告ワークショップ (大阪公立大学文化交流センター/Zoomオンラインにてリアル同時開催) 2023年2月 子連れMBA powered by 一般社団法人ぷちでガチ (共催 甲南大学BI研究所)
開催年月日: 2023年2月
国名:日本国
「産休・育休からの復職者のマネジメント-多様な働き方が可能な社会を目指して- 」
奥野明子
【人財創造フォーラム】第134回「定例研究会」 (東京) 2022年11月 NPO法人人財創造フォーラム
開催年月日: 2022年11月
国名:日本国
「企業組織における利他的行動~産休・育休からの復職者が働きやすい職場」
奥野明子
「ウェイアンドアイフォーラム〜利他経営研究会〜」 テーマ 「サスティナビリティ経営の実現に向けて、 そのベースとなる利他的経営とは何かを学び合い、自社の経営に活かす」 (オンライン) 2022年10月 株式会社ウェイアンドアイ
開催年月日: 2022年8月 - 2023年3月
国名:日本国
北九州市立大学 アジア文化社会研究センター 公開シンポジウム「アジアをあじわう」
2012年7月
北九州市立大学 赤嶺淳、李仁子、奥野明子、亀井伸孝、金谷美和、竹川大介 座談会
2012年5月に5つの大学から学生たちがあつまり、若松、八幡、戸畑、小倉、門司、下関をフィールドワークした。シンポジウムでは、このフィールドワークから得られた鮮度の高い話題を、それぞれの講演者の研究テーマに関連づけながら紹介した。奥野は「組織と経営のフィールドワーク」として、小倉・旦過市場とその入口にあるスーパー丸和を比較しながら、市場について話をした。
大阪経済法科大学 座談会 東アジア学国際学術シンポジウムを振り返って
2002年12月
大阪経済法科大学アジアフォーラム 華立, 玄善允, 奥野明子 座談会
「経済のグローバル化・地域化と東アジア」をテーマとした第2回東アジア学国際学術シンポジウムを振り返る座談会。
無意識のバイアスが女性従業員の人事評価に与える影響
2021年4月 - 2023年3月
学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
産休・育休からの復職者のための人事評価制度の研究
2018年4月 - 2021年3月
学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
産休・育休からの復職者のための人事評価制度の研究
日本と韓国における人事評価制度の研究比較
2004年4月 - 2005年3月
学術振興機構 科学研究費助成事業 若手研究(B)
本研究の主な成果は、日本および韓国企業で、人事・組織・戦略に関する同じ質問項目からなるアンケート調査を行い、それを分析したことにある。本研究の目的は、日本企業と韓国企業の類似するHRM(Human Resource Management)の変化が、いわゆるグローバルスタンダードといわれるものに収束していった結果なのか、それとも類似性のなかに国あるいは文化的な違いをみつけることができるだろうかという点にあった。調査は2005年の4月に両国の製造業を対象として行われ、日本80社(回収率5%)、韓国118社の回答が分析された。興味深い結果として、採用・育成・配置展開といった雇用に関わることは日本企業では従来の長期的雇用の志向性が強く、一方韓国企業では短期的雇用の傾向がみられた。その一方で、
人事考課や賃金については日本企業では成果を反映させる短期志向がみられ、韓国企業では業績をあまり反映させない年功的・長期的な賃金制度が導入される傾向にあった。つまり、雇用-賃金の関係において、不整合がみられたのである。このような不整合の理由を、より歴史的な視点、個別の企業研究によって明らかにしていくことが次の研究課題である。そのために注目したのが、日本企業でもあり同時に韓国財閥企業であるロッテである。多くのロッテに関する資料が集められ、現在分析過程にある。
本研究の成果は、論文の形では未だ発表されていないが、「企業組織の日韓比較研究-人事制度に注目して」(帝塚山大学経済経営学研究所研究会2006年2月16日)、および"Strategic HRM Architecture in Korean and Japanese Manufacturing Firms"(日本労務学会日韓共同プロジェクト最終シンポジウム2006年3月18日)のタイトルで口頭による報告がなされた。今年中には、それぞれ論文、英文による著書の形で公表される予定である。
経営理念の機能と継承に関する研究-再春館製薬所のケース
2006年4月 - 2008年3月
その他財団等 総合研究所研究費
近年、企業の不祥事が社会問題化されるなかで、経営理念の重要性が声高に主張される。明文化された明確な企業理念をもたない企業は、経営に問題があると考えられる。しかしながら、経営にとって重要なのは、明文化された経営理念そのものではなく、それを経営の実践の中に浸透させるしくみである。本報告は、株式会社再春館製薬所のケースから、この点を明らかにする。
「事業継承と経営理念」(同志社人文科学研究所 嘱託研究員(社外)(第21期 第5研究) 伝統産業における事業・家族・制度・技術の継承に関する日・中・韓比較
提供機関:同志社大学人文科学研究所 国内共同研究
2022年4月 - 2025年3月
担当区分:研究分担者
「アジア企業における経営理念の生成・継承・伝播に関する研究」
提供機関:甲南大学総合研究所 国内共同研究
2012年4月 - 2013年3月
「アジア企業における経営理念の生成・継承・伝播に関する調査研究」
提供機関:日本大学経済学部中国・アジア研究センター 国内共同研究
2010年4月 - 2012年3月
「聖空間の経営人類学的研究」
提供機関:国立民族学博物館 国内共同研究
2008年4月 - 2010年3月
「経営理念継承研究会」
提供機関:PHP総合研究所研究本部、松下資料館 国内共同研究
2006年4月 - 2008年3月
2023年度 人事評価のジェンダー・バイアス
研究費の種類: 教員研究費
2022年度 経営管理論、人的資源論
研究費の種類: 教員研究費
2021年度 経営管理論、人的資源論
研究費の種類: 教員研究費
2020年度 産休育休からの 復職者のための人事評価
研究費の種類: 教員研究費
講義におけるエクササイズ(小問題)の実施
講義資料のTIES公開
経営学合同ゼミ合宿への参加
2020年度
教育の責任(何をやっているか:主たる担当科目):
経営管理論(2年次配当、4単位)基礎演習(1年次配当、4単位)、専門演習Ⅰ(2年次後期配当、2単位)、専門演習Ⅱ(3-4年次配当、8単位)
教育の理念(なぜやっているか:教育目標):
大学で学ぶ上で重要なことは、その理論がどのような時代背景の中で形成され、実務において受け入れられ、また合わなくなっていったのかを考えることである。それに加え、今後どのような理論が台頭するのかを考え、検証することでもある。さらにそれだけではなく、仮説を考えその仮説を検証し新しい理論を形成ことである。それらを、講義のレポートやゼミでの卒業論文を作成する中で身につけることができるよう指導するのが、大学の講義と演習の意義である。
教育の方法(どのようにやっているか:教育の工夫):
オンライン講義では、取り上げるテーマについて説明しながら関連する資料・書籍を通じて受講生に考えさせる。毎回の授業の最後には講義に関する動画や資料をもとに、感想を記述したり、テスト形式で復習を行う。リアルタイム・オンラインの講義も複数回行い、その際には学生の意見やコメントを取り上げ、解説やコメントをする。事実関係の誤認や論理の間違いは指摘するが、正解を求めるのではなくおもしろい視点のもの、新たな問題提起がされているものを全員に紹介する。また、演習では、他人の報告に対して必ず質問をすることを求めている。学内外のプレゼンテーション大会に参加することで、実務をより知ることができる機会を重視している。
教育方法の評価・学習の成果(どうだったか:結果と評価):
講義では、受講生が考えをまとめることに習熟していくが、内容を受動的に聴講している学生と批判的姿勢や疑問を持ちながら聴講している学生とのあいだには差異が見られる。ゼミでは考えをまとめるだけに留まらず、わかりやすく発表するプレゼンテーション能力が高まっていく。
改善点・今後の目標(これからどうするか):
講義では、テキストから離れて新しい事象や現在起こりつつある現象を積極的に取り入れていきたい。そのためには、実務家やNPO/NGOで働く人等のゲストスピーカーによる講義を取り入れる必要がある。学生が積極的に考えるためのヒントの示し方を工夫し踏み込んだ講義を行う。講義資料は改良を加えているが、講義のスムーズな進行につながるよう工夫を続ける。
根拠資料(資料の種類などの名称):
My Konan上の各種講義資料、シラバス、リアクション・ペーパー、授業改善アンケート(自由記述欄)
2021年 - 2022年 日本労務学会 理事
2021年 - 2022年 日本労務学会 日本労務学会奨励賞審査委員(2022審査委員長)
2020年 - 現在 一般社団法人ぷちでガチ 理事
2019年4月 - 2022年3月 日本テレワーク学会 理事
西宮市男女共同参画推進委員会 会長
役割:出演
西宮市長 石井登志朗 2023年6月 - 2025年5月
尼崎市立女性・勤労婦人センター運営委員会 委員
役割:出演, コメンテーター, 助言・指導
尼崎市長 松本 眞 2023年6月 - 2024年7月
対象: 行政機関
神戸市男女共同参画推進委員会 委員
役割:助言・指導
神戸市 2022年4月 - 2023年3月
西宮市男女共同参画推進委員会 委員長
役割:助言・指導, 運営参加・支援
西宮市 2021年6月 - 2023年5月
対象: 行政機関
芦屋市男女共同参画推進審議会 会長
役割:出演, コメンテーター, 助言・指導
芦屋市 2021年4月 - 2025年3月
対象: 行政機関