高 龍秀 (コ ヨンス)
KO Yonsoo
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職名 |
教授 |
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学位 |
経済学博士(大阪市立大学), 経済学修士(大阪市立大学) |
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専門分野 |
経済政策 |
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外部リンク |
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学内職務経歴 【 表示 ／ 非表示 】
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甲南大学 全学共通教育センター 教授
2020年4月 - 現在
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甲南大学 経済学部 教授
2000年4月 - 2020年3月
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甲南大学 経済学部 助教授
1994年4月 - 2000年3月
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甲南大学 経済学部 講師
1991年4月 - 1994年3月
所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】
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環日本海学会（国内）
1111年11月 - 現在
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現代韓国朝鮮学会（国内）
1111年11月 - 現在
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日本平和学会（国内）
1111年11月 - 現在
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日本国際経済学会（国内）
1111年11月 - 現在
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国際高麗学会（国内）
1111年11月 - 現在
論文 【 表示 ／ 非表示 】
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サムスン電子の財務実績と半導体産業
高 龍秀
甲南経済学論集 59 ( 3・4 ) 59 - 67 2019年3月
単著
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サムスン電子の経営実績と競争力
高龍秀
甲南経済学論集 54 ( 3/4 ) 125 - 135 2014年3月
単著
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韓国企業・産業研究のフロンティア 招待あり
高龍秀
『現代韓国朝鮮研究』 ( 第１２ ) 2012年11月
単著
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総論―日本におけるマイノリティ企業家―（甲南大学総合研究所叢書『日本におけるマイノリティ企業家の研究』所収）
高龍秀
甲南大学総合研究所叢書 ( 12 ) 2012年3月
単著
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韓国における金融・企業セクターの改革―韓国財閥の生き残り戦略― 査読あり
高龍秀
アジア研究 54 ( 2 ) 71 - 88 2008年4月
単著
書籍等出版物 【 表示 ／ 非表示 】
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韓国企業のイノベーション―日本企業はどう対抗すべきか？―（甲南大学ビジネス・イノベーション研究所編『ビジネス・イノベーションのプラットフォーム：東アジアの連携に向けて』所収）
高龍秀（ 担当： 単著 , 範囲: p.129～139.）
同文館 2012年11月 （ ISBN:978-4-495-38191-2 ）
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東アジア共同体と韓国（田中祐二・中本悟編『地域共同体とグローバリゼーション』所収）
高龍秀（ 担当： 単著 , 範囲: p.33-41）
晃洋書房 2010年11月
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韓国のコーポレート・ガバナンス（２）―資金調達・株主構造を中心に―（佐久間信夫・水尾順一編『コーポレート・ガバナンスと企業倫理の国際比較』所収）
高龍秀（ 担当： 単著 , 範囲: p.211-222）
ミネルヴァ書房 2010年11月
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韓国の企業・金融改革
高龍秀（ 担当： 単著）
東洋経済新報社 2009年11月
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韓国財閥と持株会社（下谷政弘編『東アジアの持株会社』ミネルヴァ書房、所収）
高龍秀（ 担当： 単著 , 範囲: p.48-79）
ミネルヴァ書房 2008年5月
総説・解説記事（Misc） 【 表示 ／ 非表示 】
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Chaebol Reform and Corporate Governance
Yongsoo Ko
The Journal of Social Science 52 ( 5 ) 125 - 147 2001年
科研費（文科省・学振）獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】
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日本、韓国および中国における企業改革と持株会社の設立に関する比較研究
2004年11月 - 2006年11月
学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
1990年代後半以降、日本・韓国・中国で共通して活性化した、持株会社の設立による企業グループ再編を比較研究する。
研究シーズへのリンク 【 表示 ／ 非表示 】
研究費にかかる研究（調査）活動報告書 【 表示 ／ 非表示 】
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2023年度 アジア経済、韓国経済の分析
研究費の種類： 教員研究費
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2022年度 アジア経済、韓国経済の分析
研究費の種類： 教員研究費
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2021年度 韓国・東アジアの企業研究
研究費の種類： 教員研究費
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2020年度 東アジア企業の研究
研究費の種類： 教員研究費
その他教育活動及び特記事項 【 表示 ／ 非表示 】
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2019年9月
新任教員研修・交流会
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2010年12月
甲南大学FD委員会主催ワークショップ「新任教員と中堅・ベテラン教員のFDワークショップ」
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2005年4月-現在
e-learningに「現代アジア経済」のコンテンツを提供
社会貢献活動 【 表示 ／ 非表示 】
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大阪市外国籍住民施策有識者会議委員
2011年4月 - 現在
大阪市外国籍住民施策有識者会議の委員として大阪市の行政に提言している。
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大阪府在日外国人問題有識者会議の委員として、大阪府の外国人政策への提言を行っている。
2003年8月 - 現在
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日本貿易振興会
2003年4月 - 2004年10月
「東アジア自由ビジネス圏懇話会」の委員として、東アジアのＦＴＡの現状を研究している。
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日本貿易振興会アジア経済研究所
2003年4月 - 2004年3月
「ファミリービジネスの経営と革新：アジアとラテンアメリカの比較」研究会委員を務め、研究成果は同研究所の研究双書として発刊される予定である。
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（財）日中経済協会
2002年6月 - 2003年3月
「中国をめぐる東アジア市場統合（ＦＴＡ）研究委員会」の委員に委嘱され、報告書の一部を執筆。