ティーチングポートフォリオ - 宮川　聡

2020年度

教育の責任（何をやっているか：主たる担当科目）：

民事訴訟法Ⅰa（D）、民事訴訟法Ⅰa（N）、民事訴訟法Ⅰb（D）、民事訴訟法Ⅰb（N）、民事訴訟法Ⅱ（D）、民事訴訟法Ⅱ（N）、民事訴訟法演習（D)、民事訴訟法演習（N）
■今年のポイント
　民事訴訟手続について，第一審手続を中心に講義（民事訴訟法Ⅰa, Ⅰb）を行うとともに，多数当事者訴訟・上訴手続についても基本的な概念を理解できるように講義（民事訴訟法Ⅱ）を行っている。また，民事訴訟法演習では，判例を中心に民事訴訟手続の重要問題について掘り下げた議論を行っている。


教育の理念（なぜやっているか：教育目標）：

甲南大学が経済界に有為な人材を育成してきた伝統を活かして、「法の支配」を原理とし、日本の社会経済をリードするため、広い意味での「ビジネス」に関わる法律実務を担う法曹の養成を主な目的とする。甲南大学法科大学院における教育研究の目的は、上記に定める、高度の職業人である法曹養成の目的を達成し得るよう、学術の理論及び応用を教授研究し、高度の専門性が求められる法曹の養成を担うための深い学識及び卓越した能力を培うこととしている。
■今年のポイント
　法曹資格を取得し，実務に着いたのちも，すぐに民事訴訟事件を受任するために必要な基礎知識を修得できるようにしている。


教育の方法（どのようにやっているか：教育の工夫）：

法科大学院では、「学び」と「教え」の双方向性コミュニケーション重視の授業を行っている。5名～15名程度の少人数教育に加え、様々なテーマの起案を提出させることを重視している。また、研究者と実務家の配置による理論と実務のバランス学習、アカデミック・アドバイザーによる学習支援、オフィスアワーでの院生とのコミュニケーションなどを行っている。分野別打ち合わせなどを通じて、院生の実情を踏まえた学習指導と3年または2年間を見通した学習指導計画を策定し院生の「学び方」と教員の「教え方」にミスマッチが生じないように工夫している。
■今年のポイント
　講義科目では，基本的な概念を修得できるよう具体例を挙げながら説明をするようにしている。演習では，一問ごとに履修者に質問を行い，解答できないときにはなぜ解答できないのかその理由を明らかにするよう努めている。


教育方法の評価・学習の成果（どうだったか：結果と評価）：

法科大学院では、基本的に各科目とも１００点満点で６０点以上の評価をした場合に単位を認定している。本法科大学院が作成している「教育スタンダード」で「共通的な到達目標モデル」に準拠した到達目標を示しており、評価の土台としている。法曹専門職能力全般については、各授業において、平常点、中間到達度評価、定期試験にわけて多角的な視点から学生の学習到達度を評価している。
■今年のポイント
　履修者の能力にかなりの違いがあり，成績優秀者とそれ以外の者とに明確に二分された結果が出ている。


改善点・今後の目標（これからどうするか）：

法科大学院では、授業アンケートを定期的に実施しており、集約した院生の声を教授会で共有している。自身のアンケート結果だけではなく、他の教員に関する院生の意見も踏まえて授業改善に役立てていきたい。
■今年のポイント
　とにかく基本知識の修得に重点を置いている。


根拠資料（資料の種類などの名称）：

学習ガイダンス・授業評価アンケート

2019年度

教育の責任（何をやっているか：主たる担当科目）：

民事訴訟法Ⅰa（D）、民事訴訟法Ⅰa（N）、民事訴訟法Ⅰb（D）、民事訴訟法Ⅰb（N）、民事訴訟法Ⅱ（D）、民事訴訟法Ⅱ（N）、民事訴訟法演習（D)、民事訴訟法演習（N）
■今年のポイント
　民事訴訟手続について，第一審手続を中心に講義（民事訴訟法Ⅰa, Ⅰb）を行うとともに，多数当事者訴訟・上訴手続についても基本的な概念を理解できるように講義（民事訴訟法Ⅱ）を行っている。また，民事訴訟法演習では，判例を中心に民事訴訟手続の重要問題について掘り下げた議論を行っている。


教育の理念（なぜやっているか：教育目標）：

甲南大学が経済界に有為な人材を育成してきた伝統を活かして、「法の支配」を原理とし、日本の社会経済をリードするため、広い意味での「ビジネス」に関わる法律実務を担う法曹の養成を主な目的とする。甲南大学法科大学院における教育研究の目的は、上記に定める、高度の職業人である法曹養成の目的を達成し得るよう、学術の理論及び応用を教授研究し、高度の専門性が求められる法曹の養成を担うための深い学識及び卓越した能力を培うこととしている。
■今年のポイント
　法曹資格を取得し，実務に着いたのちも，すぐに民事訴訟事件を受任するために必要な基礎知識を修得できるようにしている。


教育の方法（どのようにやっているか：教育の工夫）：

法科大学院では、「学び」と「教え」の双方向性コミュニケーション重視の授業を行っている。5名～15名程度の少人数教育に加え、様々なテーマの起案を提出させることを重視している。また、研究者と実務家の配置による理論と実務のバランス学習、アカデミック・アドバイザーによる学習支援、オフィスアワーでの院生とのコミュニケーションなどを行っている。分野別打ち合わせなどを通じて、院生の実情を踏まえた学習指導と3年または2年間を見通した学習指導計画を策定し院生の「学び方」と教員の「教え方」にミスマッチが生じないように工夫している。
■今年のポイント
　講義科目では，基本的な概念を修得できるよう具体例を挙げながら説明をするようにしている。演習では，一問ごとに履修者に質問を行い，解答できないときにはなぜ解答できないのかその理由を明らかにするよう努めている。


教育方法の評価・学習の成果（どうだったか：結果と評価）：

法科大学院では、基本的に各科目とも１００点満点で６０点以上の評価をした場合に単位を認定している。本法科大学院が作成している「教育スタンダード」で「共通的な到達目標モデル」に準拠した到達目標を示しており、評価の土台としている。法曹専門職能力全般については、各授業において、平常点、中間到達度評価、定期試験にわけて多角的な視点から学生の学習到達度を評価している。
■今年のポイント
　履修者の能力にかなりの違いがあり，成績優秀者とそれ以外の者とに明確に二分された結果が出ている。


改善点・今後の目標（これからどうするか）：

法科大学院では、授業アンケートを定期的に実施しており、集約した院生の声を教授会で共有している。自身のアンケート結果だけではなく、他の教員に関する院生の意見も踏まえて授業改善に役立てていきたい。
■今年のポイント
　とにかく基本知識の修得に重点を置いている。


根拠資料（資料の種類などの名称）：

学習ガイダンス・授業評価アンケート