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林 健太 (ハヤシ ケンタ)

HAYASHI Kenta

職名

准教授

学位

国際公共政策 博士(大阪大学), 国際公共政策 修士(大阪大学)

外部リンク

出身学校 【 表示 / 非表示

  • 神戸商科大学   商経学部   管理科学科   卒業

    1993年4月 - 1997年3月

出身大学院 【 表示 / 非表示

  • 大阪大学   国際公共政策研究科   博士課程   修了

    1999年4月 - 2002年7月

  • 大阪大学   国際公共政策研究科   修士課程   修了

    1997年4月 - 1999年3月

留学歴 【 表示 / 非表示

  • 2009年9月
    -
    2010年9月

    カリフォルニア大学バークレー校(University of California, Berkeley)   客員研究員

学内職務経歴 【 表示 / 非表示

  • 甲南大学   経済学部   准教授

    2007年4月 - 現在

  • 甲南大学   経済学部   講師

    2003年4月 - 2007年3月

学外略歴 【 表示 / 非表示

  • 財団法人 国際高等研究所

    2001年4月 - 2003年3月

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    国名:日本国

所属学協会 【 表示 / 非表示

  • 日本経済学会(国内)

    1998年4月 - 現在

  • 情報通信学会(国内)

    1998年4月 - 現在

  • 公益事業学会(国内)

    2002年4月 - 現在

  • Telecommunications Policy Research Conference(国外)

    2009年9月

  • International Telecommunications Society(国外)

    1999年4月 - 現在

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研究経歴 【 表示 / 非表示

  • 余暇消費に関する研究

    研究期間: 2020年  -  現在

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    コロナ禍において、オンライン授業やリモートワークの普及に伴い、移動に要していた時間を有効活用出来るようになった。 この空いた時間を新たな「余暇」と捉え、その消費動向を調査・分析する。

  • 関西における観光イノベーションモデルの構築

    共同研究  

    研究期間: 2012年4月  -  現在

  • 情報通信産業における料金政策

    (選択しない)  

    研究期間: 1998年4月  -  現在

論文 【 表示 / 非表示

  • 新型コロナ禍中における余暇消費動向に関する一考察 ~2020年から2021年にかけて~

    甲南経済学論集   第63 ( 第1・2 )   47 - 62   2022年9月

  • 新型コロナ禍中における余暇消費動向に関する一考察 ~2019年から2020年にかけて~

    林 健太

    甲南経済学論集   62 ( 3・4 )   281 - 297   2022年3月

  • 甲南大学生のSNS依存に関する2016年度調査

    林 健太

    甲南経済学論集   58 ( 1・2 )   99 - 113   2017年9月

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    単著

    担当区分:筆頭著者  

  • 大学生のソーシャルメディアサービス依存に関する調査 -甲南大学の事例- 招待あり

    林 健太

    Nextcom   24   36 - 43   2015年12月

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    単著

    担当区分:筆頭著者  

  • 甲南大学における学生のスマートフォン・タブレット端末の利用状況と大学教育における活用度調査

    和田昌浩, 中村典子, 井上明, 林健太

    甲南大学情報教育研究センター紀要   ( 14 )   37 - 51   2015年3月

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    共著

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 2014年版 関西経済白書

    森 剛志, 林 健太( 担当: 共著 ,  範囲: 第8章 第3節「チャイニーズ・リッチをいかに取り込むか -私的観光戦略論-」)

    アジア太平洋研究所  2014年9月  ( ISBN:978-4-87769-662-7

  • 2013年版 関西経済白書

    林 健太( 担当: 共著 ,  範囲: 第6章 第2節特集「ツーリズム・コミュニティ構想」)

    アジア太平洋研究所  2013年9月  ( ISBN:978-4-87769-655-9

  • Kansai in the Asia Pacific 2013

    Hayashi Kenta( 担当: 共著 ,  範囲: Chapter 7 “Establishing Integrated Resorts in Japan”)

    Asia Pacific Institute of Research  2013年  ( ISBN:978-4-87769-650-4

  • 情報通信の政策分析 ブロードバンド・メディア・コンテンツ

    依田 高典 他( 担当: 共著)

    NTT出版  2009年9月  ( ISBN:978-4-7571-0263-7

  • Theory of Network Pricing Policies

    Kenta HAYASHI( 担当: 単著)

    大阪大学 博士論文  2002年7月 

講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • ネットワーク設備の従量料金制と固定料金制

    林 健太

    第22回情報通信学会  (情報セキュリティ大学院大学) 

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    開催年月日: 2005年6月

  • Why Regulate Access Charge?

    林 健太

    日本経済学会2002年度秋季大会  (広島大学) 

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    開催年月日: 2002年10月

  • Usage-Sensitive Price, Two-Tier Price and Self-Selecting Tariff under Network Capacity Limitation

    Kenta HAYASHI

    International Telecommunications Society 14th Biennial Conference  (Seoul, Korea) 

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    開催年月日: 2002年8月

  • The Dial-up Access Pricing: “Usage-sensitive” vs “Flat Rate” Pricing Equilibria

    Kenta HAYASHI

    International Telecommunications Society 12th European Regional Conference  (Dublin, Ireland) 

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    開催年月日: 2001年9月

  • The Optimal Pricing Strategies for the Network Penetration

    林 健太

    日本経済学会2000年度春季大会  (横浜市立大学) 

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    開催年月日: 2000年5月

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共同・受託研究活動実績(公開) 【 表示 / 非表示

  • 関西における観光イノベーションモデルの構築

    国内共同研究

    2012年4月 - 現在

  • NTT競争戦略研究

    提供機関:株式会社情報通信総合研究所  国内共同研究

    2005年7月 - 2006年3月

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    今後の電気通信政策の方向性に関する研究

  • 通信産業研究プロジェクト

    提供機関:中央大学研究開発機構  国内共同研究

    2004年12月 - 2007年3月

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    情報通信産業の動向と政策課題に関する研究

  • 情報通信産業における政策研究

    提供機関:スタンフォード日本センター  国内共同研究

    2004年11月 - 2006年3月

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    情報通信分野における政策課題への理論的・実証的研究

共同研究希望テーマ 【 表示 / 非表示

  • 日本におけるカジノ設立の可能性について

研究費にかかる研究(調査)活動報告書 【 表示 / 非表示

  • 2022年度  情報通信経済学 余暇の経済学

    研究費の種類: 教員研究費

  • 2021年度  情報通信経済学 余暇の経済学

    研究費の種類: 教員研究費

 

その他教育活動及び特記事項 【 表示 / 非表示

  • 2003年4月
    -
    現在

    授業方法

 

社会貢献活動 【 表示 / 非表示

  • サイバー空間の脅威に対する兵庫県官民合同対策プロジェクト 分科会委員

    2012年8月 - 2018年3月

  • 関西情報センター テクニカルアドバイザー

    役割:助言・指導

    2012年4月 - 2020年3月

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    対象: 企業

  • ひょうご講座

    2008年9月 - 2008年10月

 

教員組織審査実績 【 表示 / 非表示

  • 2007年4月   甲南大学   経済学部   准教授

  • 2003年4月   甲南大学   経済学部   講師

学内活動 【 表示 / 非表示

  • 2016年4月
    -
    2018年3月

      教務部委員   (部局内委員会)

  • 2012年4月
    -
    2014年3月

      情報教育研究センター副所長   (全学委員会)