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池田 佳隆 (イケダ ヨシタカ)

IKEDA Yoshitaka

職名

教授

学位

ヨーロッパ研究修士(M.Phil in European studies)(ケンブリッジ大学), 法学修士(京都大学)

専門分野

国際関係論

外部リンク

出身学校 【 表示 / 非表示

  • 京都大学   法学部   卒業

    1985年4月 - 1989年3月

出身大学院 【 表示 / 非表示

  • 京都大学   法学研究科   修士課程   修了

    - 1991年3月

留学歴 【 表示 / 非表示

  • 1991年10月
    -
    1992年9月

    ケンブリッジ大学   歴史学部大学院ヨーロッパ研究コース

学内職務経歴 【 表示 / 非表示

  • 甲南大学   法学部   教授

    2008年4月 - 現在

所属学協会 【 表示 / 非表示

  • 比較政治学会

    2000年4月 - 現在

  • 政治学会 

    1994年4月 - 現在

  • 国際政治学会

    1994年4月 - 現在

 

論文 【 表示 / 非表示

  • スタージョンの辞任とスコットランド政治

    池田佳隆

    甲南法学   64 ( 3・4 )   335 - 358   2024年3月

  • ブレグジットをめぐるスコットランド政治

    池田佳隆

    甲南法学   61 ( 1,2,3,4 )   115 - 135   2021年3月

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    単著

    出版者・発行元:甲南大学法学会  

  • 独立の是非を問う住民投票をめぐるスコットランド政治

    池田佳隆

    甲南法学   56 ( 1・2 )   1 - 31   2016年1月

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    単著

  • エディンバラ合意に至るスコットランド政治

    池田佳隆

    甲南法学   55 ( 1・2 )   1 - 28   2014年11月

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    単著

  • 分権後10年のスコットランド政治

    池田佳隆

    甲南法学   51 ( 3 )   267 - 293   2011年3月

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    単著

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 『地方自治の将来展望に関する調査研究報告書』

    池田佳隆( 担当: 共著 ,  範囲: 第2部第4章「道州制における国と道州の権限配分」、228−235頁)

    財団法人日本都市センター編  2008年11月 

  • 激動するヨーロッパ(改訂版)

    池田 佳隆

    晃洋書房  2006年 

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  • 『分裂と統合の相克』金子敦郎・池田佳隆編(共著)

    池田佳隆、金子敦郎編( 担当: 共編者(共編著者) ,  範囲: 序章 pp.1-9 第二章 議会開設をめぐるスコットランド政治 pp.31-58)

    萌書房  2001年5月  ( ISBN:9784990070830

  • 『国家と民族を問いなおす』

    木村雅昭・廣岡正久編( 担当: 共著 ,  範囲: 第七章 ヨーロッパの中での独立 pp.163-184)

    ミネルヴァ書房  1999年5月  ( ISBN:9784623030279

  • 『激動するヨーロッパ』古賀敬太・山本周次・瀬島誠・池田佳隆著(共著)

    池田佳隆・古賀敬太・山本周次・瀬島誠( 担当: 共著 ,  範囲: 第三章 イギリスの政治 pp.95-127)

    晃洋書房  1998年5月 

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    2006年 改訂版
    【担当部分】第三章 イギリスの政治 pp.95-127
    【著作者】池田佳隆、古賀啓太、山本周次、瀬島誠

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総説・解説記事(Misc) 【 表示 / 非表示

  • グローバル・システムの三層構造論の批判的検討

    池田 佳隆

    国際政治   ( 111号 )   115 - 128   1996年

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その他研究活動・業績等 【 表示 / 非表示

  • 書評『国際政治哲学』

    2012年6月

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    書評

    年報政治学2012-I pp.207-210.

科研費(文科省・学振)獲得実績 【 表示 / 非表示

  • 統合運動と分離運動の相互補完作用の研究

    1999年4月 - 2001年3月

    学術振興機構 科学研究費助成事業 若手研究(A)

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    統合運動と分離運動の相互補完作用の事例としてイギリスのスコットランドを取り上げ、1999年のスコットランド議会開設に至るまでのイギリスとスコットランドにおける政治状況を分析した。

研究シーズへのリンク 【 表示 / 非表示

研究費にかかる研究(調査)活動報告書 【 表示 / 非表示

  • 2024年度  首相交代後のスコットランド独立運動の立て直しに関する分析・国連安保理改革における各国の正統性の主張の比較分析

    研究費の種類: 教員研究費

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     継続的に行っているスコットランドの独立運動の分析を続けるとともに、それと並行して各国の国連常任理事国参入の主張を比較検討する中で、グローバルガバナンスにおける国家の発言力の源泉についての知見を得たい。

  • 2023年度  国連安保理改革の推進要因の分析

    研究費の種類: 教員研究費

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    ロシアのウクライナ侵攻により注目を集めている国連安保理改革問題について、改革提案国がどのような狙いで改革を進めようとしているのかについても研究を進める。

  • 2023年度  スコットランド自治政府首相辞任が独立運動に与える影響の分析

    研究費の種類: 教員研究費

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     当初2023年10月に独立の是非を問う2度目の住民投票が予定されていたが実現せず、今年に入って独立運動を牽引してきたスタージョンが辞任を表明した。後任をめぐってSNPも混乱しており、どのような形で立て直しが図られるのかを分析する

  • 2022年度  新型コロナ感染症対策のパフォーマンスが地域主義に及ぼす影響に関する研究

    研究費の種類: 教員研究費

  • 2021年度  新型コロナ感染症対策のパフォーマンスが地域主義に及ぼす影響に関する研究

    研究費の種類: 教員研究費

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その他教育活動及び特記事項 【 表示 / 非表示

  • 2018年7月
     
     

    講義における外交官による講演会の開催

  • 2012年4月
     
     

    講義における外交官による講演の開催

  • 2011年2月
     
     

    FDシンポジウムへの出席

 

所属学協会等の委員歴 【 表示 / 非表示

  • 2011年10月 - 2012年9月   政治学会    書評委員会委員

社会貢献活動 【 表示 / 非表示

  • 神戸市生涯学習支援センター

    2018年3月

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    欧州統合とスコットランドのナショナリズムに関する講演