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青木 浩治 (アオキ コウジ)

AOKI Koji

職名

教授

学位

博士(経済学)(神戸大学)

専門分野

国際経済学

外部リンク

出身学校 【 表示 / 非表示

  • 神戸大学   経営学部   商学専攻   卒業

    1973年4月 - 1977年3月

出身大学院 【 表示 / 非表示

  • 神戸大学   経済科学研究科   国際経済   博士課程   単位取得満期退学

    1977年4月 - 1982年3月

留学歴 【 表示 / 非表示

  • 1997年9月
    -
    1998年8月

    モナッシュ大学経済学部   甲南大学在外研究

  • 1991年1月
    -
    1991年11月

    ノースキャロライナ大学チャペルヒル校   文部省在外研究員

学内職務経歴 【 表示 / 非表示

  • 甲南大学   教授

    1993年4月 - 現在

学外略歴 【 表示 / 非表示

  • 追手門大学経済学部

    2006年4月 - 2008年3月

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    国名:日本国

  • 神戸市外国語大学

    1999年4月 - 2000年3月

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    国名:日本国

  • 大阪外国語大学国際言語学部国際言語コミュニケーション学科

    1998年4月 - 2000年3月

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    国名:日本国

  • 神戸市外国語大学

    1996年4月 - 1997年3月

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    国名:日本国

  • 長崎外国語短期大学

    1989年9月 - 1993年3月

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    国名:日本国

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所属学協会 【 表示 / 非表示

  • 日本経済学会

    1982年4月 - 現在

  • 日本国際経済学会(幹事、2001-2002 、国内;理事、2003-2009、国内:常任理事、2010-2018 国内

    1979年10月 - 現在

 

研究経歴 【 表示 / 非表示

  • 実質為替レートの長期トレンドと中期変動要因の分析

    (選択しない)  

    研究期間: 2011年8月  -  現在

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    ドル円レートの長期トレンドと中期変動特性の変化とその要因を分析する。特に、2000年代以降における実質ドル円レートの非常に大きな変動について、その要因を①通貨リスク・プレミアムの変動、②日米金融政策のズレに焦点を当てる。

  • 中国経済分析

    (選択しない)  

    研究期間: 2000年4月  -  現在

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    中国経済の急速な台頭の背後にある経済メカニズム、政策課題を理論・実証的に分析

  • アジア通貨・金融危機の経済分析

    国際共同研究  

    研究期間: 1997年9月  -  2003年4月

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    1997-98年のアジア危機の原因、帰結、教訓を理論・実証的に分析

論文 【 表示 / 非表示

  • 日本の法外な特権と法外な負担

    青木浩治

    甲南経済学論集   60 ( 1・2 )   1 - 43   2019年9月

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    単著

    世界51ケ国の国際投資ポジションIIP超過収益率を計測し、日本のIIP超過収益率の特徴を国際比較の観点から実証的に明らかにしている。この実証分析を踏まえ、日本の正のIIP超過収益と世界的なリスクオフ期での円高減少をセットで説明する理論モデルを提示し、最近における日本のIIP超過収益率を支える構造変化を示している。

  • 先進国の金融正常化時代における中国のシステミック金融リスク

    青木浩治

    アジアの成長に資する開発金融(研究報告)、一般財団法人アジア太平洋研究所   2018年4月

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    単著

    欧米経済の金融正常化という国際環境の中での中国のシステミック金融リスクの所在を、2010年代に急速に拡大した資産管理業を中心に整理した。

  • 中国の国際投資ポジションの二つのパズル

    青木浩治

    甲南経済学論集   58 ( 1・2 )   1 - 25   2017年9月

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    単著

    中国の国際投資ポジションを、income puzzleおよびposition puzzleという二つの視点から実証的に分析し、(1)中国は債権国であるにもかかわらず、データが得られる2005~2016年の国際投資ポジションの超過収益率がマイナス5.76パーセントであること、(2)同期間に15.4兆元の累積対外投資を実施したものの、そのうちの34パーセントに相当する5.2兆元の評価損を被っていることを示した。

  • 大規模国際資本フローの変動に揺れるポスト・リーマンショック期の中国

    青木浩治

    アジアの成長に資する開発金融(研究報告)、一般財団法人アジア太平洋研究所   2017年3月

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    共著

    2014年後半以降の中国からの大規模資本流出の要因とその経済メカニズムに関する研究報告。特に、中国からの資本流出の特徴として、人民元建て資本流出がかなり含まれていること、そして、その背景としての人民元の国際化の不完全性が寄与していることを明らかにした。

  • 為替転嫁率の決定因に関するノート-海外生産拠点の役割-

    青木浩治

    甲南経済学論集   57 ( 3・4 )   79 - 93   2017年3月

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    単著

    為替転嫁率のミクロ決定要因における海外生産拠点の役割を明示的に考慮した為替転嫁行動を理論的に研究。輸出市場だけでなく現地生産を含めたトータルの市場シェアの重要性を明らかにしている。

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • アジア通貨・金融危機、および中国の台頭-理論・実証分析-

    青木浩治( 担当: 単著)

    知泉書館  2009年10月  ( ISBN:978-4-86285-067-6

  • 国際経済理論

    中西訓嗣・広瀬憲三・井川一宏( 担当: 共著 ,  範囲: 第10章「為替レートの決定と変動」 197-220頁)

    有斐閣  2003年4月  ( ISBN:4-641-08689-3 C1333

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    大学院レベルの国際経済学教科書

  • 基礎国際経済学

    井川一宏・林原正之・佐竹正夫・青木浩治( 担当: 共編者(共編著者) ,  範囲: 第7章「国民所得と国際収支」 126-149頁)

    中央経済社  2000年5月  ( ISBN:4-502-64043-3 C3033

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    国際経済学の学部レベル教科書

講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • 共通論題

    An Analysis of the Current Account Adjustment Following the Financial Crisis in South Korea

    日本国際経済学会第44回関西支部総会  (松山大学)  日本国際経済学会

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    開催年月日: 2002年6月

    1997年末の経済危機以後における韓国の経常収支不均衡調整メカニズムをopen economy macroeconomicsの観点から分析した。特に①為替レートの過剰反応、②深刻な不況とその後の景気回復、③当初の急激な経常収支改善とその後のなだらかな悪化、という三つの特徴をcontractionary devaluationと貿易調整の遅れという枠組みで説明した。この理論枠組みを基礎として、contractionary devaluationを実際のデータを用いて実証している。

  • 国際金融

    為替レートと外国為替市場介入―シグナリング・アプローチー

    国際経済学会関西支部総会  (広島大学)  日本国際経済学会

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    開催年月日: 1989年6月

    不胎化介入が為替レートに及ぼすインパクトは、①ポートフォリオ・チャネル、②情報チャネルの二つであると言われてきたが、後者についてきちんとした分析は少ない。この報告では不胎化介入の有効性をシグナル効果の視点から分析し、協調介入がなぜ単独介入よりも効果的であるのかを、情報経済学的視点より分析した結果を示した。さらにマクロ経済政策の時間非整合性の視点からの分析も提示している。

  • 貿易部会

    技術的貿易障壁

    国際経済学会全国大会  (神戸大学)  日本国際経済学会

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    開催年月日: 1986年10月

    規格認証制度が国際貿易に及ぼす経済効果を理論的に解明した結果を報告した。特に要素交易条件に対するインパクトを中心に分析した。また、制度を法的拘束力を持つ強制規格とそうでない任意規格に区別し、各々の効果の相違を明らかにしている。

  • 貿易部会

    青木浩治

    国際経済学会関西支部総会  (滋賀大学)  日本国際経済学会

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    開催年月日: 1982年6月

    収穫逓増現象をべーム、ヴィクセル、ハイエクのオーストリー学派による迂回生産論から基礎付け、収穫逓増下の比較優位構造の決定を理論的に明らかにした結果を報告した。また収穫逓増下の貿易利益配分についても分析し、小国が不利益を被る可能性を示している。

科研費(文科省・学振)獲得実績 【 表示 / 非表示

  • 国際協力のもたらす世界の所得格差是正効果に関する統計的研究

    1994年4月 - 1995年3月

    学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(C)

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    発展途上国から求められる援助、貿易上の恵国待遇、直接投資がどの程度所得格差を是正する効果を持つかを国際比較の観点から統計的に分析し、国際社会における日本を含めた先進国の果たすべき役割について考察した。

研究シーズへのリンク 【 表示 / 非表示

共同研究希望テーマ 【 表示 / 非表示

  • 中国の対内直接投資とそのインパクト、中国の国内経済統合。中国のマクロ・金融経済

研究費にかかる研究(調査)活動報告書 【 表示 / 非表示

  • 2021年度  国際経済学

    研究費の種類: 教員研究費

  • 2020年度  国際経済学

    研究費の種類: 教員研究費

 

その他教育活動及び特記事項 【 表示 / 非表示

  • 2009年4月
    -
    現在

    教材のMyKOANへのアップロード

  • 2003年10月
    -
    現在

    現代中国経済(増補版)

  • 2003年10月
    -
    2006年7月

    ネット配信による遠隔授業

  • 2003年6月
    -
    2003年9月

    現代中国経済

  • 2001年3月
    -
    現在

    知っておきたい戦後の日本

 

所属学協会等の委員歴 【 表示 / 非表示

  • 2018年10月 - 2020年10月   日本国際経済学会(幹事、2001-2002 、国内;理事、2003-2009、国内:常任理事、2010-2018 国内  日本国際経済学会小島清基金運営委員会委員・同事務局

  • 2001年9月 - 2018年10月   日本国際経済学会(幹事、2001-2002 、国内;理事、2003-2009、国内:常任理事、2010-2018 国内  日本国際経済学会幹事(2001-2002年度)、同理事(2003-2009年年度)、同常任理事(2010-2018年度)

 

学内活動 【 表示 / 非表示

  • 2009年4月
    -
    2011年3月

      経済学部長   (部局内委員会)

  • 2009年4月
    -
    2011年3月

      社会科学研究科経済学専攻主任   (全学委員会)

  • 2009年4月
    -
    2010年3月

      社会科学研究科長   (全学委員会)

  • 2004年4月
    -
    2006年3月

      学生部長   (全学委員会)