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青木 浩治 (アオキ コウジ)

AOKI Koji

職名

教授

学位

博士(経済学)(神戸大学)

専門分野

国際経済学

出身大学 【 表示 / 非表示

  • 1973年04月
    -
    1977年03月

    神戸大学   経営学部   商学専攻   卒業

出身大学院 【 表示 / 非表示

  • 1977年04月
    -
    1982年03月

    神戸大学  経済科学研究科  国際経済  博士課程  単位取得満期退学

留学歴 【 表示 / 非表示

  • 1997年09月
    -
    1998年08月

    モナッシュ大学経済学部   甲南大学在外研究

  • 1991年01月
    -
    1991年11月

    ノースキャロライナ大学チャペルヒル校   文部省在外研究員

学内職務経歴 【 表示 / 非表示

  • 1993年04月
    -
    継続中

    甲南大学   教授  

学外略歴 【 表示 / 非表示

  • 2006年04月
    -
    2008年03月

      追手門大学経済学部  

  • 1999年04月
    -
    2000年03月

      神戸市外国語大学  

  • 1998年04月
    -
    2000年03月

      大阪外国語大学国際言語学部国際言語コミュニケーション学科  

  • 1996年04月
    -
    1997年03月

      神戸市外国語大学  

  • 1989年09月
    -
    1993年03月

      長崎外国語短期大学  

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所属学協会 【 表示 / 非表示

  • 1982年04月
    -
    継続中
     

    日本経済学会

  • 1979年10月
    -
    継続中
     

    日本国際経済学会(幹事、2001-2002 、国内;理事、2003-2009、国内:常任理事、2010-2018 国内

 

研究経歴 【 表示 / 非表示

  • 実質為替レートの長期トレンドと中期変動要因の分析

    (選択しない)  

    研究期間: 2011年08月  -  継続中

    ドル円レートの長期トレンドと中期変動特性の変化とその要因を分析する。特に、2000年代以降における実質ドル円レートの非常に大きな変動について、その要因を①通貨リスク・プレミアムの変動、②日米金融政策のズレに焦点を当てる。

  • 中国経済分析

    (選択しない)  

    研究期間: 2000年04月  -  継続中

    中国経済の急速な台頭の背後にある経済メカニズム、政策課題を理論・実証的に分析

  • アジア通貨・金融危機の経済分析

    国際共同研究  

    研究期間: 1997年09月  -  2003年04月

    1997-98年のアジア危機の原因、帰結、教訓を理論・実証的に分析

論文 【 表示 / 非表示

  • 日本の法外な特権と法外な負担

    青木浩治

    甲南経済学論集   60 ( 1・2 ) 1 - 43   2019年09月

    単著

    世界51ケ国の国際投資ポジションIIP超過収益率を計測し、日本のIIP超過収益率の特徴を国際比較の観点から実証的に明らかにしている。この実証分析を踏まえ、日本の正のIIP超過収益と世界的なリスクオフ期での円高減少をセットで説明する理論モデルを提示し、最近における日本のIIP超過収益率を支える構造変化を示している。

  • 先進国の金融正常化時代における中国のシステミック金融リスク

    青木浩治

    アジアの成長に資する開発金融(研究報告)、一般財団法人アジア太平洋研究所     2018年04月

    単著

    欧米経済の金融正常化という国際環境の中での中国のシステミック金融リスクの所在を、2010年代に急速に拡大した資産管理業を中心に整理した。

  • 中国の国際投資ポジションの二つのパズル

    青木浩治

    甲南経済学論集   58 ( 1・2 ) 1 - 25   2017年09月

    単著

    中国の国際投資ポジションを、income puzzleおよびposition puzzleという二つの視点から実証的に分析し、(1)中国は債権国であるにもかかわらず、データが得られる2005~2016年の国際投資ポジションの超過収益率がマイナス5.76パーセントであること、(2)同期間に15.4兆元の累積対外投資を実施したものの、そのうちの34パーセントに相当する5.2兆元の評価損を被っていることを示した。

  • 大規模国際資本フローの変動に揺れるポスト・リーマンショック期の中国

    青木浩治

    アジアの成長に資する開発金融(研究報告)、一般財団法人アジア太平洋研究所     2017年03月

    共著

    2014年後半以降の中国からの大規模資本流出の要因とその経済メカニズムに関する研究報告。特に、中国からの資本流出の特徴として、人民元建て資本流出がかなり含まれていること、そして、その背景としての人民元の国際化の不完全性が寄与していることを明らかにした。

  • 為替転嫁率の決定因に関するノート-海外生産拠点の役割-

    青木浩治

    甲南経済学論集   57 ( 3・4 ) 79 - 93   2017年03月

    単著

    為替転嫁率のミクロ決定要因における海外生産拠点の役割を明示的に考慮した為替転嫁行動を理論的に研究。輸出市場だけでなく現地生産を含めたトータルの市場シェアの重要性を明らかにしている。

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • アジア通貨・金融危機、および中国の台頭-理論・実証分析-

    青木浩治 (担当: 単著 )

    知泉書館  2009年10月 ISBN: 978-4-86285-067-6

  • 国際経済理論

    中西訓嗣・広瀬憲三・井川一宏 (担当: 共著 , 担当範囲: 第10章「為替レートの決定と変動」 197-220頁 )

    有斐閣  2003年04月 ISBN: 4-641-08689-3 C1333

    大学院レベルの国際経済学教科書

  • 基礎国際経済学

    井川一宏・林原正之・佐竹正夫・青木浩治 (担当: 共編者 , 担当範囲: 第7章「国民所得と国際収支」 126-149頁 )

    中央経済社  2000年05月 ISBN: 4-502-64043-3 C3033

    国際経済学の学部レベル教科書

講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • 共通論題

    An Analysis of the Current Account Adjustment Following the Financial Crisis in South Korea

    日本国際経済学会第44回関西支部総会  (松山大学)  2002年06月  -  2002年06月    日本国際経済学会

    1997年末の経済危機以後における韓国の経常収支不均衡調整メカニズムをopen economy macroeconomicsの観点から分析した。特に①為替レートの過剰反応、②深刻な不況とその後の景気回復、③当初の急激な経常収支改善とその後のなだらかな悪化、という三つの特徴をcontractionary devaluationと貿易調整の遅れという枠組みで説明した。この理論枠組みを基礎として、contractionary devaluationを実際のデータを用いて実証している。

  • 国際金融

    為替レートと外国為替市場介入―シグナリング・アプローチー

    国際経済学会関西支部総会  (広島大学)  1989年06月  -  1989年06月    日本国際経済学会

    不胎化介入が為替レートに及ぼすインパクトは、①ポートフォリオ・チャネル、②情報チャネルの二つであると言われてきたが、後者についてきちんとした分析は少ない。この報告では不胎化介入の有効性をシグナル効果の視点から分析し、協調介入がなぜ単独介入よりも効果的であるのかを、情報経済学的視点より分析した結果を示した。さらにマクロ経済政策の時間非整合性の視点からの分析も提示している。

  • 貿易部会

    技術的貿易障壁

    国際経済学会全国大会  (神戸大学)  1986年10月  -  1986年10月    日本国際経済学会

    規格認証制度が国際貿易に及ぼす経済効果を理論的に解明した結果を報告した。特に要素交易条件に対するインパクトを中心に分析した。また、制度を法的拘束力を持つ強制規格とそうでない任意規格に区別し、各々の効果の相違を明らかにしている。

  • 貿易部会

    青木浩治

    国際経済学会関西支部総会  (滋賀大学)  1982年06月  -  1982年06月    日本国際経済学会

    収穫逓増現象をべーム、ヴィクセル、ハイエクのオーストリー学派による迂回生産論から基礎付け、収穫逓増下の比較優位構造の決定を理論的に明らかにした結果を報告した。また収穫逓増下の貿易利益配分についても分析し、小国が不利益を被る可能性を示している。

科研費(文科省・学振)獲得実績 【 表示 / 非表示

  • 国際協力のもたらす世界の所得格差是正効果に関する統計的研究

    基盤研究(C)

    研究期間:  1994年04月  -  1995年03月 

    発展途上国から求められる援助、貿易上の恵国待遇、直接投資がどの程度所得格差を是正する効果を持つかを国際比較の観点から統計的に分析し、国際社会における日本を含めた先進国の果たすべき役割について考察した。

研究シーズへのリンク 【 表示 / 非表示

共同研究希望テーマ 【 表示 / 非表示

  • 中国の対内直接投資とそのインパクト、中国の国内経済統合。中国のマクロ・金融経済

 

その他教育活動及び特記事項 【 表示 / 非表示

  • 2009年04月
    -
    継続中

    教材のMyKOANへのアップロード

  • 2003年10月
    -
    継続中

    現代中国経済(増補版)

  • 2003年10月
    -
    2006年07月

    ネット配信による遠隔授業

  • 2003年06月
    -
    2003年09月

    現代中国経済

  • 2001年03月
    -
    継続中

    知っておきたい戦後の日本

 

所属学協会等の委員歴 【 表示 / 非表示

  • 2018年10月
    -
    2020年10月

    日本国際経済学会(幹事、2001-2002 、国内;理事、2003-2009、国内:常任理事、2010-2018 国内   日本国際経済学会小島清基金運営委員会委員・同事務局

  • 2001年09月
    -
    2018年10月

    日本国際経済学会(幹事、2001-2002 、国内;理事、2003-2009、国内:常任理事、2010-2018 国内   日本国際経済学会幹事(2001-2002年度)、同理事(2003-2009年年度)、同常任理事(2010-2018年度)

 

学内活動 【 表示 / 非表示

  • 2009年04月
    -
    2011年03月

      社会科学研究科経済学専攻主任   (全学委員会)

  • 2009年04月
    -
    2011年03月

      経済学部長   (部局内委員会)

  • 2009年04月
    -
    2010年03月

      社会科学研究科長   (全学委員会)

  • 2004年04月
    -
    2006年03月

      学生部長   (全学委員会)