SHRESTHA Manoj L. (シュレスタ マノジュ エル)
SHRESTHA Manoj L
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職名 |
教授 |
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学位 |
博士（学術）(総合研究大学院大学) |
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専門分野 |
-企業経営 経営管理 事業組織 経営情報 |
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外部リンク |
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学内職務経歴 【 表示 ／ 非表示 】
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甲南大学 経営学部 教授
2000年4月 - 現在
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甲南大学 経営学部 助教授
1994年4月 - 2000年3月
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甲南大学 経営学部 講師
1992年4月 - 1994年3月
学外略歴 【 表示 ／ 非表示 】
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インド工科大学デリー校
2008年4月 - 現在
国名：インド
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スタンフォード大学
2006年4月 - 2008年3月
国名：アメリカ合衆国
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東京大学先端科学技術研究センター
2003年4月 - 2004年3月
国名：日本国
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MIT（マサチューセッツ工科大学）
1998年4月 - 2001年3月
国名：日本国
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Pennsylvania University, Wharton School of Management Visiting
1998年4月 - 1999年3月
国名：アメリカ合衆国
論文 【 表示 ／ 非表示 】
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コスタリカにおける遺伝資源マネジメントーコスタリカ生物多様性研究所（INBio)-Merck契約からの示唆ー
Manoj Lal Shrestha・山名美加
甲南経営研究 46 ( 2・3・4 ) 73 - 93 2006年11月
共著
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The Convention on Biological Diversity-Biodiversy, Access and Benefit Sharing
Manoj Lal Shrestha・Sarath W Kotagama
甲南経営研究 46 ( 1 ) 93 - 112 2005年11月
共著
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「南アジアにみる「新たな創造」と「イノベーション」－グラミン銀行とSRISTIの事例中心にー」
Manoj Lal Shrestha
『甲南経営研究』 43 ( 4 ) 123 - 133 2003年3月
単著
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「インドIT産業の成長と課題―新たな国際競争優位性をめぐる考察―」
Manoj Lal Shrestha
『甲南経営研究』 43 ( 1 ) 53 - 82 2002年11月
単著
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「インド経済政策の転換とソフトウェア産業」
Manoj Lal Shrestha
『大阪大学経済学』 51 ( 2 ) 116 - 128 2001年11月
単著
書籍等出版物 【 表示 ／ 非表示 】
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市場化する大学と教養教育の危機
Manoj Lal Shrestha・上垣豊（ 担当： 共著）
洛北出版 2009年11月
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経営学原理の新展開
Manoj Lal Shrestha・岸田民樹・吉田史（ 担当： 共著）
白桃書房 2006年11月
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企業の多国籍化と技術移転ーポスト雁行形態の経営戦略
Manoj Lal Shrestha（ 担当： 単著）
千倉書房 1996年11月
その他研究活動・業績等 【 表示 ／ 非表示 】
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「ネパールにおける地球温暖化防止活動」
2008年12月
日本環境教育学会関西支部第１７回研究大会（甲南大学）
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「現代企業の知的財産マネジメントー競争優位の新潮流―」
2004年9月
日本経営学会第７８回大会（早稲田大学）
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「インド経済政策の転換とIT産業」
2003年6月
アジア政経学会関西部会（甲南大学）
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「現代企業の知的財産マネジメントー競争優位の新潮流―」
2003年5月
日本経営学会関西部会（神戸大学）
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「南アジアにみる新たな「創造」と「イノベーション」－グラミン銀行とSRISTIの事例中心にー」
2002年10月
教育心理学会（熊本大学）
学術関係受賞 【 表示 ／ 非表示 】
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社団法人 日本経営協会経営科学文献賞受賞
1997年11月 日本経営協会
Manoj Lal Shrestha
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「外国人による日本研究論文」国際交流基金賞
1991年11月 国際交流基金
Manoj Lal Shrestha
科研費（文科省・学振）獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】
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アジアの遺伝資源マネジメントーＮＩH（米国国立衛生研究所）モデルからの示唆ー
2008年4月 - 2011年3月
学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
本研究は、近年、日系研究機関・日系企業にあって、関心が高まっていると考えられるアジア８カ国（インドネシア、マレーシア、タイ、ベトナム、ミャンマー、モンゴル、中国、ネパール、いずれの国も日本の（独）製品評価技術基盤機構（ＮＩＴＥ）又は（財）バイオインダストリー協会との間に遺伝資源提供に関わるMOU(包括的覚書)等が締結済み又は締結予定）に焦点を与え、それらの地域における遺伝資源マネジメント（ＡＢＳ処理メカニズム）の現状と課題を、米国NIH（米国国立衛生研究所）の当該地域におけるＡＢＳ処理実績（利益配分、知的財産、技術移転問題処理のあり方）フォローアップとともに、分析するものである。
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遺伝資源マネジメントと知的財産権の総合的研究
2003年4月 - 2006年3月
学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
本研究はABSシステムの構築を含む遺伝資源マネジメントに対して、発展途上国の中でも、最も顕著な動きが見られると考えられる南アジアと中南米という地域に焦点を当て、同地域内に見られるABSシステム構築への動きを現地調査を踏まえて整理する。そして、さらに、それらの地域内における先進国、特に米国企業、研究機関の資源探査手段の実態を調査し、各々の地域で提唱されつつある遺伝資源マネジメントが、その遺伝資源を利用する側の組織の研究開発マネジメントのあり方にいかなる効果を及ぼしているのかを経営学、法学、生命工学という総合的見地から考察する。
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インド経済成長の転換とIT（情報技術）産業の成長
2001年4月 - 2003年3月
学術振興機構 科学研究費助成事業 萌芽研究
インドのIT産業を育てた経済政策の転換を検証しつつ、IT産業成長のメカニズムを資本調達、戦略的提携、人材供給、品質管理、知的財産権マネジメントの側面を中心とするインド企業及びインド企業と関わりのある日系企業への聞き取りを通して明らかにする。そして、インドにおけるIT産業成長のメカニズムの解明によって１０億人近い人口を抱えるインドの国際優位性を明らかにすることにより、他の関連産業成長の可能性の分析はもとより、今後のインド・日本における新たな国際分業体制のあり方に考察を行うものである。
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米国、ドイツ、インドにおける知的財産権（IPR）の経営学的分析
2000年11月 - 現在
学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
「知的財産権」を拠り所に再び国力を巻き返そうとする米国、それに追随する技術立国ではあるが、その方向性は異なっているドイツ、米国型保護に対しては真っ向から異を表明し続けてきたインドを例に、各国の知的財産権政策の動向と、各国企業の直面している課題を、３地域において特に対立が著しいハイテク、バイオ、医薬品企業を中心に実証的に調査することで、２１世紀の産業発展における「知的財産権の国際的調和可能性」を検討することを意図するものである。
共同・受託研究活動実績（公開） 【 表示 ／ 非表示 】
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「南アジアにおける「遺伝資源へのアクセスと利益配分（ＡＢＳ）システム」をめぐ る実証的研究―インド、ネパール、スリランカの比較検討―」
1111年11月 - 現在
（インド国立科学産業研究センター（CSIR）、ネパール国立トリブヴァン大学、スリランカ国立コロンボ大学との国際共同研究）