若林 公美 (ワカバヤシ ヒロミ)
WAKABAYASHI Hiromi
職名 |
教授 |
学位 |
博士(経営学)(神戸大学) |
外部リンク |
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若林 公美 (ワカバヤシ ヒロミ) WAKABAYASHI Hiromi
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コロンビア大学 客員研究員
コロンビア大学 客員研究員
ティルブルグ大学 客員研究員
日本会計研究学会
1111年11月 - 現在
国際会計研究学会
1111年11月 - 現在
アメリカ会計学会
1111年11月 - 現在
ヨーロッパ会計学会
1111年11月 - 現在
財務報告の比較可能性と経営者報酬契約における相対業績評価 招待あり
若林 公美
會計 199 ( 5 ) 57 - 70 2021年5月
単著
出版者・発行元:森山書店
会計情報の比較可能性と投資家間の情報の非対称性 招待あり
若林公美
會計 195 ( 4 ) 1 - 344 2019年4月
単著
IFRSと財務情報の比較可能性
若林公美
国際会計研究学会年報 ( 41・42 ) 117 - 130 2018年7月
単著
ROE情報と将来パフォーマンス
馬場大治,山口聖,若林公美
甲南経営研究 58 ( 3 ) 1 - 16 2017年12月
共著
日本企業の資本コストに対する認識の変遷とその背景
馬場大治、若林公美
甲南経営研究 57 ( 2 ) 85 - 121 2016年12月
共著
国際財務報告の基礎概念
若林公美
中央経済社 2013年12月
会計情報のファンダメンタル分析
若林公美,桜井貴憲,與三野偵倫,石光裕( 範囲: 第6章 企業の資金調達活動と将来業績の関連性)
中央経済社 2013年3月 ( ISBN:978-4-502-4760-6 )
企業価値評価の実証分析―モデルと会計情報の有用性検証
八重倉孝,若林公美( 範囲: 第8章 企業価値評価モデルのインプットとしての利益)
中央経済社 2010年6月
包括利益の実証研究
若林公美( 担当: 単著)
中央経済社 2009年9月 ( ISBN:978-4-502-29830-1 )
書評 中野貴之編著『IFRS適用の知見-主要諸国と日本における強制適用・任意適用の分析ー』 招待あり
若林 公美
産業經理 2021年1月
掲載種別:書評論文,書評,文献紹介等
財務報告の比較可能性に関する実証研究 招待あり
若林公美
国際会計研究学会第38回研究大会
開催年月日: 2021年10月
企業情報開示における比較可能性の意義
若林公美
日本会計研究学会関西部会 (京都産業大学)
開催年月日: 2018年12月
IFRSと財務情報の比較可能性
若林公美
国際会計研究学会第8回西日本部会 (長崎県立大学佐世保校) 国際会計研究学会
開催年月日: 2017年7月
Changes in Earnings Synchronicity over the Last 30 Years: Preliminary Evicdence from Japan
Kazuhisa Otogawa, Hiromi Wakabayashi
アメリカ会計研究学会年次総会 (Hyatt Regency Chicago, Chicago, USA) American Accounting Association
開催年月日: 2015年8月
Changes in Earnings Synchronicity over the Last 30 Years: Preliminary Evicdence from Japan
Kazuhisa Otogawa, Hiromi Wakabayashi
ヨーロッパ会計学会年次総会 (Scottish Exhibition and Congress Centre, Glasgow, UK) European Accounting Association
開催年月日: 2015年4月
第41回経営財務学会全国大会 討論者、野間幹晴氏「株主還元の変遷と退職給付に係る負債」
2017年9月
日本銀行金融研究所「会計研究報告会」討論者、浅野敬志・大坪史尚・天白隼也氏「株式市場の過熱感を評価するうえで有用な利益情報について――公正価値情報や減損損失はノイズなのか」
2014年11月
The 2nd TJAR Conference, Discussant, Jang Youn CHO, The Value Relevance of Accounting Information
2011年12月
会計情報の比較可能性に関する実証研究
2018年4月 - 2021年3月
学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
会計基準のグローバル化と会計情報の比較可能性に関する研究
2014年4月 - 2017年3月
学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
国際会計基準のコンバージェンス・アドプションと業績報告に関する実証研究
2010年4月 - 2013年3月
学術振興機構 科学研究費助成事業 若手研究(B)
包括利益情報と株式市場の評価
2007年4月 - 2009年3月
学術振興機構 科学研究費助成事業 若手研究(B)
地方債の格付けに関する研究
2005年4月 - 2006年3月
学術振興機構 科学研究費助成事業 若手研究(B)
IFRS時代における会計・財務・マネジメントの実態に関する国際比較―日韓上場企業を分析対象として―
2011年6月 - 2012年5月
公益財団 村田学術振興財団 村田学術振興財団 研究助成
関西地域発イノベーション・プラットフォームの構築
2010年4月 - 2019年3月
総務省 私立大学戦略的研究基盤形成支援事業
時価情報が企業価値評価に及ぼす影響に関する研究
2003年10月 - 2004年8月
その他財団等 社会科学国際フェローシップ
公益財団法人堺市産業振興センター の経営評価
提供機関:公益財団法人堺市産業振興センター 一般受託研究
2016年4月 - 2019年3月
伝統産業会館に関する事業評価を実施
IFRS時代における会計・財務・マネジメントの実態に関する国際比較―日韓上場企業を分析対象として―
学内共同研究
2011年5月 - 現在
2022年度 GAAP利益とNon-GAAP利益に関する諸特性に関する研究
研究費の種類: 教員研究費
2021年度 財務情報の比較可能性に関する研究
研究費の種類: 教員研究費
2020年度 財務情報の比較可能性に関する研究
研究費の種類: 教員研究費
1からの会計<第2版>
テキスト 国際会計基準 第1版ー新訂版
改訂増補版 おもしろい経営学
経営学研究のしおり
1からの会計
2021年度
教育の責任(何をやっているか:主たる担当科目):
国際会計論
教育の理念(なぜやっているか:教育目標):
国際会計基準(IFRS)について学習することにより、わが国の会計基準との相違が生じる要因やその特徴について理解することを目標としている。また、IFRSが日本基準と比較して、投資家の意思決定に有用な会計基準といえるのかどうかを検討する上で必要な知識を習得することを目標としている。
教育の方法(どのようにやっているか:教育の工夫):
まず、テキストを熟読しながら、重要な内容、専門用語について、練習問題を通じて学習する。その後、正解について解説を行い、確認テストを実施している。
教育方法の評価・学習の成果(どうだったか:結果と評価):
確認テストを実施し、講義の最後に、その日の学習内容の要約や理解できなかった個所について、受講者からのフィードバックを得ている。
改善点・今後の目標(これからどうするか):
学生からのフィードバックに基づき、理解度が高まるよう、毎年講義内容を見直しているので、引き続き改善を続ける。最新の基準内容を反映することを弧心がける。
根拠資料(資料の種類などの名称):
2021年度の講義用シラバス