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高砂 孝緒 (タカサゴ タカオ)

TAKASAGO TAKAO

職名

特任助教

学位

修士(経済学)(大阪大学)

専門分野

組織の経済学、契約理論

ホームページ

https://sites.google.com/view/ttakasago/

出身学校 【 表示 / 非表示

  • 近畿大学   経済学部   経済学科   卒業

    2010年4月 - 2014年3月

出身大学院 【 表示 / 非表示

  • 大阪大学   経済学研究科   経済学専攻   博士課程   単位取得満期退学

    2016年4月 - 2020年9月

  • 大阪大学   経済学研究科   経済学専攻   修士課程   修了

    2014年4月 - 2016年3月

学内職務経歴 【 表示 / 非表示

  • 甲南大学   マネジメント創造学部   マネジメント創造学科   特任助教

    2020年11月 - 現在

所属学協会 【 表示 / 非表示

  • 日本経済学会

    2019年4月 - 現在

 

論文 【 表示 / 非表示

  • Control rights in complex partnerships revisited 査読あり

    Takao Takasago

    Economics Letters   183 ( 108587 )   2019年10月

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総説・解説記事(Misc) 【 表示 / 非表示

  • Optimal ownership of public good under ideological conflict

    Takao Takasago

    SSRN Working papers series   2022年3月

講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • Authority and Promotion Tournament in Organizations

    Takao Takasago

    International Conference on Public Economic Theory  (University of Strasbourg)  Association for Public Economic Theory (APET)

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    開催年月日: 2019年7月

  • Authority and Promotion Tournament in Organizations

    Takao Takasago

    日本経済学会 2019年度春季大会  (武蔵大学)  日本経済学会

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    開催年月日: 2019年6月

研究費にかかる研究(調査)活動報告書 【 表示 / 非表示

  • 2022年度  応用ミクロ経済学(組織の経済学,契約理論)に関する理論研究

    研究費の種類: 教員研究費

  • 2021年度  公共財の所有権構造が投資インセンティブに及ぼす影響に関する理論研究

    研究費の種類: 教員研究費

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    官民連携(PPP)による公共サービスの提供や合弁企業における協働経営など、財・サービスの生産が複数の経済主体による協働投資を通じて行われる場合、その収益の取り分をめぐって衝突が生じることは少なくない。こうした事態を当事者が予想するなら、事前投資が過少となり社会的に望ましい投資水準が達成できなくなるという、ホールドアップ問題が発生する。この問題を緩和させるためには、財・サービスに対する所有権の所在について事前に明確に取り決める事が有効とされる。そこで本研究では、公共サービスを協働提供する経済主体間の投資インセンティブを改善させるためにはどのような所有権構造が有効であるかを理論的に分析した。

  • 2020年度  昇進後の権限構造が昇進トーナメントにおける労働者の努力インセンティブに及ぼす影響に関する理論研究

    研究費の種類: 教員研究費

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    本研究では、企業組織における昇進後の意思決定権構造が、出世競争に臨む労働者の努力インセンティブにどのような影響を及ぼすかについて、トーナメント理論ではトレードオフ関係として知られる「インセンティブ効果」と「セレクション効果」を区別しながら理論的に分析した。本研究の主な結果としては以下の通りである。 ・インセンティブ効果:企業上層部と労働者の能力に差が見られない場合は、上層部への集権型の方が労働者から高い努力行動を引き出せることを示した。 ・セレクション効果:各権限スキーム間での大小関係は、企業上層部と労働者の能力に依存することを示した。 ・最適な権限構造:セレクション効果がインセンティブ効果を十分に上回り、かつ生産活動による企業価値の上昇が大幅に見込める場合、企業上層部への集権型が最適となることを示した。 これらの結果は、産業別に観察される企業の権限構造と昇進競争の性質について説明することに成功している。

 

教育活動に関する受賞 【 表示 / 非表示

  • 甲南大学リサーチフェスタ2021 ロジカルデザイン賞

    2021年12月   甲南大学  

    受賞者: 【NO ポジション NO モチベーション】川岸千織, 奥原奈々, 春凜華, 望月美里, 山本景子

ティーチングポートフォリオ 【 表示 / 非表示

  • 2021年度

    教育の責任(何をやっているか:主たる担当科目):

    ➀フレッシュマンセミナー(1年次配当、2単位)
    ②経済学入門Ⅰ(1年次配当、2単位)
    ③経済学入門Ⅱ(1年次配当、2単位)
    ④数学的論理思考(2年~4年次配当、2単位)
    ⑤データ分析の実践(1年次配当、2単位)
    ⑥研究プロジェクト:ゲーム理論(2年~4年次配当、6単位)
    ⑦研究プロジェクト:組織の経済学(2年~4年次配当、6単位)

    教育の理念(なぜやっているか:教育目標):

    身の回りの経済現象の本質を経済学的な視点で捉える力と、経済学の知識を実社会に活用させる力を身につけてもらうことが教育目標である。

    教育の方法(どのようにやっているか:教育の工夫):

    講義内容に合わせて多くの実例を紹介し、演習問題やグループディスカッションも数多く取り入れている。演習内容やディスカッション結果を報告する機会も十分に確保するよう心がけている。

    教育方法の評価・学習の成果(どうだったか:結果と評価):

    現実の経済現象を反映した課題・ディスカッションを重ねることで、多くの学生が身の回りの諸問題に対して学習内容を適切に活用しながら議論できるようになった。

    改善点・今後の目標(これからどうするか):

    社会問題や経済現象について議論する際、学んだ内容を具体的にどう活用すればよいのか一向に分からず戸惑っている学生も一定数いるので、今後は課題内容やディスカッションテーマをこれまで以上に工夫して設計するよう心がけていく所存である。

    根拠資料(資料の種類などの名称):

    シラバス、講義資料

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