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高砂　孝緒 (タカサゴ　タカオ)

TAKASAGO TAKAO

職名

講師

学位

博士（経済学）(大阪大学), 修士（経済学）(大阪大学)

専門分野

組織の経済学、契約理論

ホームページ

https://sites.google.com/view/ttakasago/

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出身大学院 【 表示 ／ 非表示 】

  • 大阪大学   経済学研究科   経済学専攻   博士課程   修了

    - 2023年3月

  • 大阪大学   経済学研究科   経済学専攻   博士課程   単位取得満期退学

    2016年4月 - 2020年9月

  • 大阪大学   経済学研究科   経済学専攻   修士課程   修了

    2014年4月 - 2016年3月

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学内職務経歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 甲南大学   全学共通教育センター   講師

    2024年4月 - 現在

  • 甲南大学   マネジメント創造学部   マネジメント創造学科   特任助教

    2020年11月 - 2024年3月

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所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】

  • 日本経済学会

    2019年4月 - 現在

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論文 【 表示 ／ 非表示 】

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講演・口頭発表等 【 表示 ／ 非表示 】

  • 金融政策と金融リテラシーはバブルを抑制するか？

    高砂 孝緒

    日本経済学会 2024年度秋季大会   (福岡大学)  2024年10月 

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    開催年月日： 2024年10月

  • Authority and Promotion Tournament in Organizations

    Takao Takasago

    International Conference on Public Economic Theory  (University of Strasbourg)  Association for Public Economic Theory (APET)

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    開催年月日： 2019年7月

  • Authority and Promotion Tournament in Organizations

    Takao Takasago

    日本経済学会 2019年度春季大会  (武蔵大学)  日本経済学会

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    開催年月日： 2019年6月

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研究費にかかる研究（調査）活動報告書 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2025年度  動学的環境下におけるトーナメント競争と努力インセンティブに関する理論分析

    研究費の種類： 教員研究費

  • 2024年度  公共財供給における所有権配分と投資効率性に関する理論研究

    研究費の種類： 教員研究費

  • 2023年度  応用ミクロ経済学（組織の経済学，契約理論）に関する理論研究

    研究費の種類： 教員研究費

  • 2022年度  応用ミクロ経済学（組織の経済学，契約理論）に関する理論研究

    研究費の種類： 教員研究費

  • 2021年度  公共財の所有権構造が投資インセンティブに及ぼす影響に関する理論研究

    研究費の種類： 教員研究費

    　詳細を見る

    官民連携(PPP)による公共サービスの提供や合弁企業における協働経営など、財・サービスの生産が複数の経済主体による協働投資を通じて行われる場合、その収益の取り分をめぐって衝突が生じることは少なくない。こうした事態を当事者が予想するなら、事前投資が過少となり社会的に望ましい投資水準が達成できなくなるという、ホールドアップ問題が発生する。この問題を緩和させるためには、財・サービスに対する所有権の所在について事前に明確に取り決める事が有効とされる。そこで本研究では、公共サービスを協働提供する経済主体間の投資インセンティブを改善させるためにはどのような所有権構造が有効であるかを理論的に分析した。

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教育活動に関する受賞 【 表示 ／ 非表示 】

  • 甲南大学リサーチフェスタ2021 ロジカルデザイン賞

    2021年12月   甲南大学  

    受賞者： 【NO ポジション NO モチベーション】川岸千織, 奥原奈々, 春凜華, 望月美里, 山本景子

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ティーチングポートフォリオ 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2022年度

    教育の責任（何をやっているか：主たる担当科目）：

    ➀フレッシュマンセミナー（1年次配当、2単位）
    ②経済学入門Ⅰ（1年次配当、2単位）
    ③経済学入門Ⅱ（1年次配当、2単位）
    ④組織論（教養実践II）（2年～4年次配当、分担講義、2単位）
    ⑤データ分析の実践（1年次配当、2単位）
    ⑥研究プロジェクト：ゲーム理論（2年～4年次配当、6単位）
    ⑦研究プロジェクト：組織の経済学（2年～4年次配当、6単位）

    教育の理念（なぜやっているか：教育目標）：

    身の回りの経済現象の本質を経済学的な視点で捉える力と、経済学の知識を実社会に活用させる力を身につけてもらうことが教育目標である。

    教育の方法（どのようにやっているか：教育の工夫）：

    講義内容に合わせて多くの実例を紹介し、演習問題やグループディスカッションを可能な限り多く取り入れた。また、教員間での連携を強めて合同で研究報告会を実施した。

    教育方法の評価・学習の成果（どうだったか：結果と評価）：

    現実の経済現象を反映した課題・ディスカッションを重ねることで、多くの学生が身の回りの諸問題に対して学習内容を適切に活用しながら議論できるようになった。

    改善点・今後の目標（これからどうするか）：

    社会問題や経済現象について議論する際、学んだ内容を具体的にどう活用すればよいのか一向に分からず戸惑っている学生も一定数いるので、今後は課題内容やディスカッションテーマをこれまで以上に工夫して設計するよう心がけていく所存である。

    根拠資料（資料の種類などの名称）：

    シラバス、講義資料

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