ティーチングポートフォリオ - 林 亮輔
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2020年度
教育の責任(何をやっているか:主たる担当科目):
公共経済(2年次配当、4単位)、公共経済(3・4年次配当、4単位)、公共政策(3・4年次配当、2単位)、基礎ゼミⅠ(1年次配当、2単位)、ゼミⅠ(2年次配当、2単位)ゼミⅡ(3年次配当、4単位)、ゼミⅢ(4年次配当、2単位)
教育の理念(なぜやっているか:教育目標):
大学院生の頃、指導教員の学部ゼミにおいて、優秀賞、学会賞を受賞した2本の懸賞論文の作成に携わった。その際、意欲的に取り組んだ研究が受賞したという達成感を得たことにより、学生が次の学びに対してさらに意欲的になり、知識の習得だけではなく、人格形成という面においても大きく成長した姿を目の当たりにした。この経験に基づき、社会に貢献できる人材を育成するためには、①学ぶ意欲を継続させるために学生の知的好奇心を刺激すること、②積極的に学び、考え、表現する力を養える環境を提供すること、③積極的に学び、考えたことによる達成感を実感してもらえるにように導いていくことが重要であるという認識の上、教育を行っている。
教育の方法(どのようにやっているか:教育の工夫):
講義科目では、「関心を持つ」「知る」「学ぶ」「考える」というプロセスを経て「行動する」につながるよう、学ぶだけではなく、学んだ知識に基づいて考え、表現する環境を提供できるよう心掛けている。具体的には、経済学を学ぶことへの関心を呼び起こし、その必要性を認識してもらうため、身近な経済問題を取り上げ、経済の歴史、国際比較、データ分析やこれまでに行われてきた研究成果などを踏まえて解説を行っている。また、講義中、受講生の理解度を確認するために、オーディエンス・レスポンス・システム(ARS)を用いた学生同士でのピア・インストラクション(教え合い)、コミュニケーションペーパーや復習問題の実施など、一方通行の講義にならないよう心掛けている。なお、コミュニケーションペーパーや復習問題に関しては、講義の中でフィードバックを行っている。
演習科目では、①グループ単位での研究を採用し、②各グループが設定した研究テーマについて情報収集・分析を行い、③研究成果のプレゼンテーションやディスカッションを通じて、社会人基礎力の養成を目指している。また、知的好奇心を刺激するために企業や自治体などでヒアリング調査を行う機会を提供し、他大学との合同ゼミや県庁などでの報告会を実施することで、研究成果を社会に還元する機会を提供するなど、アクティブ・ラーニングを実践し、専門的知識のみならず人格形成にもつながる環境の提供を心掛けている。教育方法の評価・学習の成果(どうだったか:結果と評価):
講義科目では、ARSを用いたピア・インストラクション、コミュニケーションペーパーを通じて、積極的に講義に参加する学生がいる一方、私語をする学生が一定数存在するなど、学生によって受講態度に顕著な差が見られる。演習科目では、成長度合いを数値化できないものの、的確な質問をする学生が着実に増加し、研究に意欲的に取り組む学生が出て来ている。
改善点・今後の目標(これからどうするか):
講義科目については、授業改善アンケートの結果、授業時間外での学習時間が短いことが明らかになった。授業時間外での学習を促進するための課題レポートの設定や、予習・復習箇所の提示などといった工夫をする必要がある。また、受講態度が良くない学生をいかにして講義へと向かわせるか、工夫が必要である。演習科目については、研究報告に対する学生同士のディスカッションが活発に行われないケースが見られることから、学生同士のディスカッションが促進されるよう、環境作りを今以上に行う必要があると考えている。
根拠資料(資料の種類などの名称):
シラバス、講義資料、コミュニケーションペーパー、授業改善アンケート
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2019年度
教育の責任(何をやっているか:主たる担当科目):
公共経済(2年次配当、4単位)、公共政策(3・4年次配当、2単位)、入門マクロ経済学(1年次配当、4単位)、基礎ゼミⅠ(1年次配当、2単位)、ゼミⅠ(2年次配当、2単位)ゼミⅡ(3年次配当、4単位)
教育の理念(なぜやっているか:教育目標):
大学院生の頃、指導教員の学部ゼミにおいて、優秀賞、学会賞を受賞した2本の懸賞論文の作成に携わった。その際、意欲的に取り組んだ研究が受賞したという達成感を得たことにより、学生が次の学びに対してさらに意欲的になり、知識の習得だけではなく、人格形成という面においても大きく成長した姿を目の当たりにした。この経験に基づき、社会に貢献できる人材を育成するためには、①学ぶ意欲を継続させるために学生の知的好奇心を刺激すること、②積極的に学び、考え、表現する力を養える環境を提供すること、③積極的に学び、考えたことによる達成感を実感してもらえるにように導いていくことが重要であるという認識の上、教育を行っている。
教育の方法(どのようにやっているか:教育の工夫):
講義科目では、「関心を持つ」「知る」「学ぶ」「考える」というプロセスを経て「行動する」につながるよう、学ぶだけではなく、学んだ知識に基づいて考え、表現する環境を提供できるよう心掛けている。具体的には、経済学を学ぶことへの関心を呼び起こし、その必要性を認識してもらうため、身近な経済問題を取り上げ、経済の歴史、国際比較、データ分析やこれまでに行われてきた研究成果などを踏まえて解説を行っている。また、講義中、受講生の理解度を確認するために、オーディエンス・レスポンス・システム(ARS)を用いた学生同士でのピア・インストラクション(教え合い)、コミュニケーションペーパーや復習問題の実施など、一方通行の講義にならないよう心掛けている。なお、コミュニケーションペーパーや復習問題に関しては、講義の中でフィードバックを行っている。
演習科目では、①グループ単位での研究を採用し、②各グループが設定した研究テーマについて情報収集・分析を行い、③研究成果のプレゼンテーションやディスカッションを通じて、社会人基礎力の養成を目指している。また、知的好奇心を刺激するために企業や自治体などでヒアリング調査を行う機会を提供し、他大学との合同ゼミや県庁などでの報告会を実施することで、研究成果を社会に還元する機会を提供するなど、アクティブ・ラーニングを実践し、専門的知識のみならず人格形成にもつながる環境の提供を心掛けている。教育方法の評価・学習の成果(どうだったか:結果と評価):
講義科目では、ARSを用いたピア・インストラクション、コミュニケーションペーパーを通じて、積極的に講義に参加する学生がいる一方、私語をする学生が一定数存在するなど、学生によって受講態度に顕著な差が見られる。演習科目では、成長度合いを数値化できないものの、的確な質問をする学生が着実に増加し、研究に意欲的に取り組む学生が出て来ている。
改善点・今後の目標(これからどうするか):
講義科目については、授業改善アンケートの結果、授業時間外での学習時間が短いことが明らかになった。授業時間外での学習を促進するための課題レポートの設定や、予習・復習箇所の提示などといった工夫をする必要がある。また、受講態度が良くない学生をいかにして講義へと向かわせるか、工夫が必要である。演習科目については、研究報告に対する学生同士のディスカッションが活発に行われないケースが見られることから、学生同士のディスカッションが促進されるよう、環境作りを今以上に行う必要があると考えている。
根拠資料(資料の種類などの名称):
シラバス、講義資料、コミュニケーションペーパー、授業改善アンケート