藤田 順也 (フジタ ジュンヤ)
FUJITA Junya
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職名 |
教授 |
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学位 |
博士(経営学)(神戸大学) |
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専門分野 |
国際経営の経営史的研究、多国籍企業 |
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外部リンク |
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藤田 順也 (フジタ ジュンヤ) FUJITA Junya
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経営史学会
2004年4月 - 現在
社会経済史学会
2006年4月 - 現在
日本経営学会
2020年4月 - 現在
日本商業学会
2015年4月 - 現在
多国籍企業学会
2001年4月 - 現在
戦後の日本企業の国際経営に関する経営史的研究
(選択しない)
研究期間: 2009年3月 - 現在
日本企業の国際経営に関する経営史的研究
研究期間: 2003年4月 - 現在
戦後復興期から高度経済成長期の日本企業による技術輸出
甲南経営研究 65 ( 1・2 ) 131 - 147 2024年10月
「日本企業の対イギリス進出とEU離脱の影響についての若干の考察」
藤田順也
『甲南経営研究』 63 ( 3・4 ) 133 - 160 2023年2月
「経営学部創設期の「落書き」による学生たちの心性史試論 -神戸大学附属図書館蔵書を一例として-」 査読あり
平野恭平,三井泉,藤田順也
『日本経営学会誌』 ( 48 ) 72 - 85 2021年12月
共著
「神戸大学経営学部卒業生の就職動向についての考察 -就職先企業上位50社を中心に-」
藤田順也
『甲南経営研究』 62 ( 1・2 ) 33 - 60 2021年9月
単著
「松下電器による東南アジアでの事業展開に関する考察」
藤田順也
『甲南経営研究』 61 ( 3・4 ) 67 - 93 2021年2月
単著
A Pioneer of Management Research and Education in Japan: Challenges from Kobe University Business Administration
Norio Kambayashi, Kyohei Hirano, Izumi Mitusi( 担当: 共編者(共編著者) , 範囲: 担当:分担執筆、範囲:Chapter 8 The Impact and Contribution of KUBS on Japanese Industry)
Springer Nature Singapore 2023年5月
『新時代の経営学』
甲南大学経営学会編( 担当: 共著 , 範囲: 第7章「海外工場における部品調達の黎明期 ―タイでのM社のテレビ生産を中心に―」)
千倉書房 2022年3月
『経営学の開拓者たち 神戸大学経営学部の軌跡と挑戦』
上林 憲雄 、清水 泰洋 、平野 恭平 (編著)( 担当: 共著)
中央経済社 2021年4月
『やさしく学ぶ経営学』
吉沢正広, 井上善美, 関谷次博, 手嶋慎介, 鳥居陽介, 平尾毅, 藤田順也, 祝田学, 山内昌斗, 山縣宏寿( 担当: 共著)
学文社 2015年3月 ( ISBN:978-4-7620-2525-9 )
『歴史に学ぶ経営学』
吉沢正広, 関谷次博, 藤田順也, 祝田学, 山田雄久, 山内昌斗( 担当: 共著)
学文社 2013年4月 ( ISBN:978-4-7620-2358-3 )
大日本紡績上海大康紗廠工場長の回顧(下):浅井大造氏 (大日本紡)インタビュー
近代中国研究彙報 ( 第46 ) 2024年3月
大日本紡績上海大康紗廠工場長の回顧(上):浅井大造氏 (大日本紡)インタビュー
『近代中国研究彙報』 45 1 - 41 2023年3月
「戦後,東南アジア諸国に進出した日本企業の経験:タイにおける松下電器産業を中心に」
藤田順也
『広島経済大学経済研究論集』 35 ( 1 ) 57 - 60 2012年
「パナソニックの対東南アジア戦略の変遷と現地化の実態」
藤田順也
『ビジネス・インサイト』 18 ( 2 ) 9 - 10 2010年
出版者・発行元:特定非営利活動法人現代経営学研究所
「戦後の日本企業の海外進出と現地化」
藤田順也,竹内竜介,平野恭平
『ビジネス・インサイト』 18 ( 2 ) 6 - 9 2010年
出版者・発行元:特定非営利活動法人現代経営学研究所
大学図書館蔵書の落書きから迫る学生たちの心性史:神戸大学経営学部の創設期を事例として
平野恭平,三井泉,藤田順也
日本経営学会関西部会第663回例会(オンライン例会)
開催年月日: 2021年11月
神戸大学経営学部卒業者の動向 -企業への就職を中心として-
藤田順也
日本経営学会関西部会第655回例会 (オンライン例会 ) 日本経営学会
開催年月日: 2020年11月
タイの家電市場における日系電機メーカーの販売チャネル構築に関する歴史的研究-松下と華商の関係を中心に-
藤田順也
日本商業学会第65回全国研究大会 (香川大学) 日本商業学会
開催年月日: 2015年5月
日系家電メーカーの初期海外活動に関する一考察-松下電器のビルマへの技術援助-
藤田順也
国際ビジネス研究学会2015年度第10回中四国部会 (広島経済大学立町キャンパス) 国際ビジネス研究学会
開催年月日: 2015年5月
タイにおける日系家電メーカーの卸売段階の系列化 -松下と華商の関係を中心に-
藤田順也
国際ビジネス研究学会2014年度第9回中四国部会 (広島経済大学立町キャンパス) 国際ビジネス研究学会
開催年月日: 2014年5月
日本経営学会賞(論文部門)
2022年9月 日本経営学会 「経営学部創設期の「落書き」による学生たちの心性史試論:神戸大学附属図書館蔵書を一例として」『日本経営学会誌』第48号
平野恭平,三井泉,藤田順也
神戸における産業発展の歴史分析 -多国籍企業と中小企業の関係性を中心として-
2006年9月 - 2007年7月
自治体 神戸ブレイン研究支援事業
戦前の神戸市におけるゴム産業の勃興、発展にみられたダンロップ社(イギリス企業)、中小企業(日本企業)、そして兵庫県護謨工業組合のそれぞれの包括的な役割を解明し、これをもとに神戸医療産業都市構想への政策提言を試みた。
2026年度 戦後日本企業の国際経営の展開に関する文献研究の整理
研究費の種類: 教員研究費
2025年度 日本企業の国際経営に関する経営史研究
研究費の種類: 教員研究費
2024年度 日本企業の国際経営に関する経営史研究
研究費の種類: 教員研究費
2023年度 日本企業の国際経営に関する経営史研究
研究費の種類: 教員研究費
2022年度 日本企業の国際経営に関する経営史研究
研究費の種類: 教員研究費
2025年度
教育の責任(何をやっているか:主たる担当科目):
専門演習Ⅰ(2年次配当、2単位)、専門演習Ⅱ(3・4年次配当、8単位)、国際経営論(2年次以上配当、4単位)
教育の理念(なぜやっているか:教育目標):
国際経営論を学ぶことは、グローバル化が進展する現代の企業経営を理解するうえで不可欠である。今日では、企業規模や業種を問わず、海外市場や海外企業との関わりを持たない企業は少ない。また、学生が将来社会に出た際には、海外勤務や多国籍な人材との協働が一般的なものとなりつつある。そのため、本講義では、こうした現実を踏まえながら、国際的な視点で企業活動を捉える力を養うことを重視している。
教育の方法(どのようにやっているか:教育の工夫):
講義はパワーポイントのスライドを用いて進めている。その際、重要なポイントについては配付資料に穴埋め形式で記入させたり、板書を用いて補足説明を行ったりすることで、学生がノートを取りながら主体的に学習できるよう工夫している。特に「書く」活動を積極的に取り入れ、理解の定着を図っている。また、企業活動を扱う講義であるため、学生が内容を具体的にイメージできるよう、映像や写真などの視覚資料も活用している。
また演習(ゼミ)では、専門書を読む力、内容を整理・要約する力、発表する力、そして論理的な文章を書く力を総合的に身につけられるよう、専門演習Ⅰ・Ⅱを通じた2年半の学習計画を構築している。最初の1年半はペアワークやグループワークを中心に進め、それらの活動を通じて学生自身が自らの強みや課題を認識できるようにしている。その後の1年間は、卒業論文の執筆に取り組ませ、これまでに培った知識や技能を活用しながら、一人で研究をまとめ上げる力を養っている。
教育方法の評価・学習の成果(どうだったか:結果と評価):
講義では国際経営に関する理解を深めることを目的としているが、その学習内容を自身のキャリア形成と結び付けて捉える学生と、そうでない学生との間に意識の差がみられた。特に、海外勤務や外資系企業への就職など、自身の将来との関連性を強く意識している学生は学習意欲が高い傾向にある一方で、国際経営を身近な問題として捉えられない学生も少なくない。そのため、講義内容とキャリア形成との関連性をより明確に示す工夫が課題となっている。
また、ゼミではペアワークやグループワークを通じて、協働しながら目標を達成する力は着実に向上している。しかし、その経験を踏まえて卒業論文を一人で完成させる段階になると、主体的に研究を進める姿勢への転換に困難を感じる学生が毎年見受けられる。そのため、共同作業から個人研究への移行を円滑に行うための指導方法や支援体制のさらなる充実が課題である。
改善点・今後の目標(これからどうするか):
授業後に学生から寄せられる質問については、自身の説明が十分でなかった可能性があると捉え、次回の講義冒頭で改めて補足説明を行っている。また、その内容を踏まえて配付資料や講義内容を見直し、次年度の授業改善に活かしている。
今後は、事前学習に取り組んだ学生が講義内容をより深く理解できるよう、説明方法や授業構成にさらなる工夫を加えていきたいと考えている。また、事前学習の成果や授業への主体的な取り組みを成績評価にも適切に反映できるよう評価方法を検討したい。こうした取り組みを通じて、事前学習に積極的に取り組む学生を増やし、学習意欲の向上と学修成果の充実につなげていきたいと考えている。
根拠資料(資料の種類などの名称):
シラバス、講義資料、授業改善アンケート(自由記述欄)