久保田 秀樹 (クボタ ヒデキ)
KUBOTA Hideki
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職名 |
教授 |
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学位 |
博士(経営学)(神戸大学) |
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専門分野 |
会計学 |
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外部リンク |
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学外略歴 【 表示 ／ 非表示 】
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滋賀大学経済学部
2000年4月 - 2006年3月
国名：日本国
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- 滋賀大学教授経済学部
2000年
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滋賀大学経済学部
1989年4月 - 2000年3月
国名：日本国
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- 滋賀大学助教授経済学部
1989年
論文 【 表示 ／ 非表示 】
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「企業の情報制度開示のパラダイム変換 ―サステナビリティ情報制度開示の幕開け―」
久保田秀樹
『會計』 206 ( 3 ) 1 - 13 2024年9月
単著
出版者・発行元：森山書店
2024年に２つの企業サステナビリティ報告基準、すなわち「IFRSサステナビリティ開示基準」と「欧州サステナビリティ報告基準(ESRS)」の適用が開始された。このことは、企業制度開示の対象が拡大されたという意味で、「企業制度開示のパラダイム変換」を意味する。本稿では、「マテリアリティ」の視点から２つの企業サステナビリティ報告基準の特徴を明らかにする。
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「IFRSサステナビリティ開示基準における『シングル・マテリアリティ』」と欧州サステナビリティ報告基準(ESRS)における『ダブル・マテリアリティ』」
久保田秀樹
『甲南経営研究』 64 ( 3・4 ) 71 - 19 2024年2月
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「『南方ニ於ケル鉱業原価計算準則』および『南方製造工業原価計算要綱(草案)』に関する考察」
久保田秀樹
『産業経理』 83 ( 3 ) 4 - 14 2023年10月
担当区分：筆頭著者
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「昭和会計史としての『企業会計原則』」
久保田秀樹
『會計』 204 ( 2 ) 2023年8月
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「２つの企業サステナビリティ情報開示基準」
久保田秀樹
甲南経営研究 63 ( 3・4 ) 2023年2月
書籍等出版物 【 表示 ／ 非表示 】
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『会計研究の挑戦－理論と制度における「知」の融合』
久保田秀樹（ 担当： 分担執筆）
中央経済社 2020年10月
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財務会計教科書
久保田秀樹（ 担当： 単著）
中央経済社 2018年3月
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『ドイツ商法現代化と税務会計』
久保田秀樹（ 担当： 単著）
森山書店 2014年9月 （ ISBN:9784839421458 ）
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Fair Value Accounting Measurement In Historical Perspective
Izumi Watanabe（ 担当： 共著 , 範囲: Chapter 9）
Moriyama-Shoten 2014年2月 （ ISBN:978-4-8394-2139-7 ）
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『歴史から見る公正価値会計』
渡邉泉（ 担当： 共著 , 範囲: 第９章 伝統的時価主義会計と公正価値測定）
森山書店 2013年3月
総説・解説記事（Misc） 【 表示 ／ 非表示 】
講演・口頭発表等 【 表示 ／ 非表示 】
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The Materialization of ' Japanese Type ' of Accouting Regulations
Hideki Kubota
Annual Conference oｆ 2010 (Christchurch（New Zealand)) The Accounting & Finance Association of Australia and New Zealand
開催年月日： 2010年7月
研究費にかかる研究（調査）活動報告書 【 表示 ／ 非表示 】
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2024年度 日独の会計制度の比較研究及びICT活用の会計教育の研究
研究費の種類： 教員研究費
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2023年度 日独の会計制度の比較研究及びICT活用の会計教育の研究
研究費の種類： 教員研究費
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2022年度 日独の会計制度の比較研究
研究費の種類： 教員研究費
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2021年度 日独の会計制度の比較研究
研究費の種類： 教員研究費
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2020年度 日独の会計制度の比較研究
研究費の種類： 教員研究費
その他教育活動及び特記事項 【 表示 ／ 非表示 】
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2018年3月
『財務会計教科書』中央経済社の刊行
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2010年9月-現在
配布プリント教材のｐｄｆファイルの公開
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2010年8月
『スタンダードテキスト 財務会計論Ⅲ〈問題演習編〉第2版』中央経済社、2010年への分担執筆
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2010年3月
『基本経営学用語辞典〈最新版〉』同文館出版、2010年への分担執筆
ティーチングポートフォリオ 【 表示 ／ 非表示 】
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2021年度
教育の責任（何をやっているか：主たる担当科目）：
財務諸表論（2年次配当4単位）、基礎演習（1年次配当4単位）、専門演習Ⅰ（2年次配当2単位）、専門演習Ⅱ（3，4年次配当8単位）
教育の理念（なぜやっているか：教育目標）：
日本の会計規制の特徴は，上場会社に関しては，会社法，金融商品取引法，税法という３つの法律による規制を受ける点にある。しかし，その基礎に横たわるのは，財務会計の原理である。講義・演習では，まず会計規制の基礎として財務会計について学ぶことから始める。
また、講義・演習では，企業会計基準の新設・改定に関連した領域について、財務会計の原理的問題と照応させながら体系的理解を目指している。教育の方法（どのようにやっているか：教育の工夫）：
まず、財務諸表の基礎である簿記から見た貸借対照表と損益計算書について解説している。それを踏まえて、財務会計の2本柱である原価モデルと公正価値モデルについての理解を固める。
損益計算の原理の理解を図るとともに損益計算書について学ぶ。また、資金の観点から見た貸借対照表の全体像を解説したのち、資産の分類、当座資産、棚卸資産、固定資産、負債、引当金、資本の分類、株主資本、評価・換算差額等・新株予約権といった貸借対照表の各論について学ぶ。
外貨換算会計、税効果会計、リース会計、連結財務諸表等といった中級レベルの領域については、基礎的な財務会計の知識習得後に学習し、それらの理解の後に、会社法，金融商品取引法，税法という３つの法律による規制を受ける財務報告制度の理解を促している。教育方法の評価・学習の成果（どうだったか：結果と評価）：
財務諸表をはじめとする、企業の財務データの高度利用には、企業会計基準等として定められた企業会計のルールに関する知識が不可欠である。企業会計基準の新設・改訂に関連した領域について学習した後、企業の財務データを使った、収益性、安全性、成長性等に関する分析手法等について解説している。その後、実際の有価証券報告書に含まれる具体的な企業の財務データを使った分析を演習では行っている。
改善点・今後の目標（これからどうするか）：
財務会計は、1990年代以降、「伝統的原価モデル」に一部「公正価値モデル」が接合された「ハイブリット会計」となり、複雑さを増した。しかもそうした「新設」だけでなく、連結財務諸表基準や外貨建取引等会計処理基準等の改訂をはじめとする「更新」が多くなった。会計科目は積み重ねが重要な学科目であるため、損益計算の原理を理解させたうえで、複雑化した現代の財務会計の知識を十分定着させることが課題である。
根拠資料（資料の種類などの名称）：
シラバス、講義資料、授業改善アンケート（自由記述欄）