池田 公司 (イケダ コウジ)
IKEDA Koji
|
職名 |
教授 |
|
学位 |
博士（経営学）(神戸大学), 経営学修士(神戸大学) |
|
専門分野 |
統合報告 |
|
外部リンク |
|
|
|
|
学外略歴 【 表示 ／ 非表示 】
-
富山大学
1990年4月 - 1992年3月
国名：日本国
-
富山大学
1988年4月 - 1990年3月
国名：日本国
-
Toyama University, Research Assistant
1988年 - 1990年
所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】
-
日本会計研究学会（国内）
1988年4月 - 現在
-
日本簿記学会（国内）
1992年4月 - 現在
-
日本知的資産経営学会（国内）
2011年12月 - 現在
-
グローバル会計学会（国内）
2017年11月 - 現在
研究経歴 【 表示 ／ 非表示 】
-
統合報告に関する理論的・実証的研究
その他の研究制度
研究期間： 2014年4月 - 現在
-
知的資産情報の電子開示と信頼性保証に関する理論的・実証的研究
その他の研究制度
研究期間： 2005年4月 - 現在
-
電子開示に関する理論的・実証的研究
その他の研究制度
研究期間： 2000年4月 - 現在
-
システム監査に関する理論的・実証的研究
その他の研究制度
研究期間： 1985年4月 - 現在
論文 【 表示 ／ 非表示 】
-
Reporting 4.0と事業性評価
池田公司
新時代の経営学（甲南大学経営学部開設60周年記念論集） 149 - 165 2022年3月
-
中長期的な企業価値創造を志向する我が国の金融政策と新しい企業報告のあり方 招待あり
池田公司
産業経理 77 ( 4 ) 15 - 24 2018年1月
単著
-
アングロサクソン諸国における統合報告の開示と監査
池田公司
會計 190 ( 4 ) 31 - 39 2016年10月
単著
担当区分：筆頭著者
-
IFRS公正価値測定と監査人の判断形成
池田公司
會計 180 ( 5 ) 42 - 56 2011年11月
単著
1990年代の後半からデリバティブ取引が急速に拡大し，レベル3の公正価値の監査方法が監査論研究における重要なテーマになっている。IFRS原則主義会計の下では，このような経営者の主観的な裁量に基づく公正価値見積額（ソフト会計情報）のウェイトが一層大きくなっている。本論文では，こうしたソフト情報の監査において，監査判断に同質性を担保するとともに，保証水準を向上させるためのソルーションについて考察している。
-
デリバティブの公正価値測定における内部統制・監査上の問題
池田 公司
国際会計研究学会年報 2009年 61 - 73 2010年3月
単著
本論文は，国際会計研究学会第26回大会（2009年9月5日～6日，法政大学）における統一論題報告「世界同時金融危機と国際会計」の学会発表論文を学会誌に掲載したものである。リーマンブラザーズの破綻に端を発する世界同時金融危機によって，デリバティブの公正価値測定（とりわけ，レベル3の公正価値）が国際会計の研究において重要な論点になっている。デリバティブの公正価値測定について，IFRSとU.S. GAAPは報告企業に「市場相場」を用いるように求めている。しかしながら，カスタマイズされたデリバティブの場合，活発な取引市場が存在しないために，報告企業はブラックショールズモデルのような「評価モデル」を適用して公正価値の理論価格を見積っている。この場合，見積や仮定を用いている観察不可能なインプットが，カスタマイズされた複雑なデリバティブの公正価値を決定している。本論文では，評価の計算手法から導かれたデリバティブの主観的な公正価値に対する新しい監査アプローチを探究している。
書籍等出版物 【 表示 ／ 非表示 】
-
古賀智敏先生古希記念論文集－会計研究の系譜と発展－
上野清貴、本田良巳、池田公司、與三野禎倫（編集代表）他16名（ 担当： 共編者(共編著者) , 範囲: 第9章「監査研究の系譜と発展」（197-214頁））
千倉書房 2019年3月
-
国際統合報告論－市場の変化・制度の形成・企業の対応－
古庄修（編著者）他13名（ 担当： 共著 , 範囲: 第16章「オーストラリアの動向」（267-276頁））
同文舘出版 2018年3月 （ ISBN:978-4-495-20651-2 ）
-
統合報告革命－ベスト・プラクティス企業の事例研究－
古賀智敏（責任編集者）、池田公司（編著者）、他5名（ 担当： 共編者(共編著者) , 範囲: 第9章、第23章、第26章）
税務経理協会 2015年5月 （ ISBN:978-4-419-06191-3 ）
国際統合報告評議会(International Integrated Reporting Council; IIRC)のパイロットプラグラムに参加している20社のグローバル企業について、統合報告書の作成方法、保証業務（監査）の実施の有無等を詳細に分析した。
-
ネットワーク社会の税務・会計
河﨑照行（編著者），堀江正之，浦崎直浩，福浦幾巳，池田公司，他11名（ 担当： 共著 , 範囲: 第4編第14章「電子申告の概要」（219-235頁））
税務経理協会 2011年3月 （ ISBN:978-4-419-05326-0 ）
本書は，税務会計研究学会第18回大会（2006年10月7日，日本大学），および同学会第19回大会（2007年10月6日，近畿大学）で報告した「ネットワーク社会と税務会計特別委員会」の研究成果を税務経理協会から公表したものである。本書では，ネットワーク社会における税務および会計のあり方について，理論・制度・実態の三つの側面から，その現状を総合的・体系的に分析するとともに，その将来を展望している。担当箇所では，2004年2月から国税庁が導入を進めている国税電子申告・納税システム(e-Tax)の普及が必ずしも十分とはいえない状況と，それを改善するための施策について議論している。
-
ITのリスク・統制・監査（日本監査研究学会リサーチシリーズⅦ）
堀江正之（編著者），池田公司，石島隆，島田裕次，他3名（ 担当： 共著 , 範囲: 第8章「IT統制・IT監査と電子開示の理論」（189-209頁））
同文舘 2009年9月 （ ISBN:978-4-495-19371-3 ）
本書は，日本監査研究学会第31回大会（2008年9月20日，立命館大学）における「IT環境における内部統制と監査」（課題別研究部会最終報告）を，日本監査研究学会のリサーチシリーズ第Ⅶ巻として公表したものである。担当箇所では，知的資産情報（ブランド，顧客満足度，人的資本等の非財務情報）を電子開示の対象とした場合に考慮すべきコントロールや監査上の問題を検討している。
講演・口頭発表等 【 表示 ／ 非表示 】
-
知的資産経営・事業性評価・レポーティング－財務会計の立場から－（統一論題報告）
池田公司
日本知的資産経営学会第6回研究年次大会 (専修大学) 日本知的資産経営学会
開催年月日： 2017年9月
-
統合報告の監査と公認会計士の役割－統合報告の信頼性保証に向けて－（統一論題報告）
池田公司
日本監査研究学会第35回西日本部会 (西南学院大学) 日本監査研究学会
開催年月日： 2012年7月
-
各国の中小企業版IFRSの導入実態と課題（研究グループ最終報告）
池田公司
国際会計研究学会第28回大会 (東京理科大学) 国際会計研究学会
開催年月日： 2011年9月
-
各国の中小企業版IFRSの導入実態と課題（研究グループ中間報告）
池田公司
国際会計研究学会第27回大会 (大阪学院大学) 国際会計研究学会
開催年月日： 2010年9月
-
情報技術の発展と簿記理論の変容に関する研究（簿記理論研究部会最終報告）
池田公司
日本簿記学会第26回全国大会 (京都産業大学) 日本簿記学会
開催年月日： 2010年8月
Works（作品） 【 表示 ／ 非表示 】
-
Auditing and Control Issues Related to Fair Value Measurement of Derivative Instruments (Japan International Accounting Research Association) 26th Annual Meeting
2009年
共同・受託研究活動実績（公開） 【 表示 ／ 非表示 】
-
ネットワーク社会における会計ディスクロージャーに関する研究
国内共同研究
2004年11月 - 現在
-
知的財産の戦略的利用と会計・監査・課税に関する総合研究
国内共同研究
2003年11月 - 現在
-
各国におけるデリバティブの会計・監査及び課税制度に関する総合研究
国内共同研究
2001年11月 - 現在
-
電子メディアによる情報開示に関する研究
国内共同研究
2000年11月 - 現在
研究費にかかる研究（調査）活動報告書 【 表示 ／ 非表示 】
-
2023年度 統合報告の理論的・実証的研究
研究費の種類： 教員研究費
-
2022年度 統合報告に関する理論的・実証的研究
研究費の種類： 教員研究費
-
2021年度 記述情報（非財務情報）の開示と企業報告の在り方
研究費の種類： 教員研究費
-
2020年度 持続可能な価値創造と企業報告
研究費の種類： 教員研究費
その他教育活動及び特記事項 【 表示 ／ 非表示 】
-
2019年3月-現在
おもしろい経営学～経営学の身近な実践例～
-
2017年3月-現在
経営学研究のしおり（増補13版）
-
2007年4月-現在
実践的経営シミュレーション演習プログラム
ティーチングポートフォリオ 【 表示 ／ 非表示 】
-
2022年度
教育の責任（何をやっているか：主たる担当科目）：
企業と情報（共通教育科目、2単位）、情報会計システム論（2-4年次配当、4単位）、専門演習Ⅰ（2年次配当、2単位）、専門演習Ⅱ（3-4年次配当、8単位）。
教育の理念（なぜやっているか：教育目標）：
近年、企業報告(corporate reporting)において、情報開示のあり方を見直す動きが生じている。すなわち、年次報告書（財務情報）のボリュームが300頁から400頁近くに増えるとともに、サステナビリティ報告書やCSR報告書（非財務情報）も200頁から300頁近くに増えている。このような大部な報告書が多数作成され、開示されても、平均的な投資家の情報処理能力を遙かに超えていることが指摘されるようになっている。こうしたことを背景に、英国を中心として新しい取り組みが始まっている。すなわち、既存の様々な報告書のエッセンスを簡潔な一つの報告書(one report)に統合しようとする試みであり、統合報告(integrated reporting)と呼ばれている。「この一冊を読めば、企業価値の重要な事項を理解できる」ということを目指し、財務情報と非財務情報を統合した新しい企業報告である。わが国においても、2022年現在で、約900社の上場企業が統合報告への取り組みを始めており、会計学を学ぶ学生は新たな企業報告のあり方を理解しておかなければならない。
教育の方法（どのようにやっているか：教育の工夫）：
講義では、上場企業の情報開示に係る制度的なフレームワークを説明した上で、欧米諸国や我が国の企業報告におけるグッド・プラクティスを講義資料（パワーポイント）、教科書、インターネットを用いて具体的に紹介している。そして、各企業が、上記のような過剰な情報開示の問題に対して、どのように対処しているかを考えさせるようにしている。幾つかの企業の事例を学生自らに選択させ、その企業の取り組みの優れている点や改善すべき点をレポートにまとめ、提出させている。講義においては、学生が自ら考え、それを文書化する機会を設けることが必要である。
教育方法の評価・学習の成果（どうだったか：結果と評価）：
講義では、学生が企業情報の収集と評価に基づいて、自らの考え方を体系的に文書化することを指導している。しかしながら、情報の出所を明示して自らの考え方を論理的にまとめることが出来る学生もいれば、インターネット上のコンテンツをコピーアンドペーストで流用している学生も散見される。専門演習Ⅰ及びⅡにおいても、同様な傾向がみられる。
改善点・今後の目標（これからどうするか）：
他者の考え方（先行研究）をレビューし、そこから得られた知識を学ぶことは極めて重要であり、勉強の出発点である。しかしながら、先行研究の知見と自らの考え方を混同しないように知識を整理するとともに、情報の出所を明示し、自らの考え方を論理的に説明する能力を高める工夫が必要である。
根拠資料（資料の種類などの名称）：
シラバス、講義資料（パワーポイント）、教科書に掲載されている事例研究、学生のレポート、授業改善アンケート（自由記述欄）
所属学協会等の委員歴 【 表示 ／ 非表示 】
-
2017年11月 - 現在 グローバル会計学会（国内） 常務理事
-
2016年6月 - 2021年8月 日本簿記学会（国内） 理事
-
2016年4月 - 現在 一般社団法人事業性評価教育振興会（国内） 理事
-
2015年9月 - 現在 日本会計研究学会（国内） 評議員
-
2015年9月 - 現在 日本知的資産経営学会（国内） 理事
社会貢献活動 【 表示 ／ 非表示 】
-
諸外国の知的資産経営の取組に関する検討委員会（経済産業省）
2015年11月 - 2016年3月
-
平成24年度・平成25年度・平成26年度・平成27年度公認会計士試験委員（監査論担当）
2010年12月 - 2015年10月
-
独立行政法人大学入試センター教科科目第一委員会委員
2001年4月 - 2003年3月