書籍等出版物 - 池田 公司
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古賀智敏先生古希記念論文集－会計研究の系譜と発展－
上野清貴、本田良巳、池田公司、與三野禎倫（編集代表）他16名（ 担当： 共編者(共編著者) , 範囲: 第9章「監査研究の系譜と発展」（197-214頁））
千倉書房 2019年3月
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国際統合報告論－市場の変化・制度の形成・企業の対応－
古庄修（編著者）他13名（ 担当： 共著 , 範囲: 第16章「オーストラリアの動向」（267-276頁））
同文舘出版 2018年3月 （ ISBN:978-4-495-20651-2 ）
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統合報告革命－ベスト・プラクティス企業の事例研究－
古賀智敏（責任編集者）、池田公司（編著者）、他5名（ 担当： 共編者(共編著者) , 範囲: 第9章、第23章、第26章）
税務経理協会 2015年5月 （ ISBN:978-4-419-06191-3 ）
国際統合報告評議会(International Integrated Reporting Council; IIRC)のパイロットプラグラムに参加している20社のグローバル企業について、統合報告書の作成方法、保証業務（監査）の実施の有無等を詳細に分析した。
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ネットワーク社会の税務・会計
河﨑照行（編著者），堀江正之，浦崎直浩，福浦幾巳，池田公司，他11名（ 担当： 共著 , 範囲: 第4編第14章「電子申告の概要」（219-235頁））
税務経理協会 2011年3月 （ ISBN:978-4-419-05326-0 ）
本書は，税務会計研究学会第18回大会（2006年10月7日，日本大学），および同学会第19回大会（2007年10月6日，近畿大学）で報告した「ネットワーク社会と税務会計特別委員会」の研究成果を税務経理協会から公表したものである。本書では，ネットワーク社会における税務および会計のあり方について，理論・制度・実態の三つの側面から，その現状を総合的・体系的に分析するとともに，その将来を展望している。担当箇所では，2004年2月から国税庁が導入を進めている国税電子申告・納税システム(e-Tax)の普及が必ずしも十分とはいえない状況と，それを改善するための施策について議論している。
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ITのリスク・統制・監査（日本監査研究学会リサーチシリーズⅦ）
堀江正之（編著者），池田公司，石島隆，島田裕次，他3名（ 担当： 共著 , 範囲: 第8章「IT統制・IT監査と電子開示の理論」（189-209頁））
同文舘 2009年9月 （ ISBN:978-4-495-19371-3 ）
本書は，日本監査研究学会第31回大会（2008年9月20日，立命館大学）における「IT環境における内部統制と監査」（課題別研究部会最終報告）を，日本監査研究学会のリサーチシリーズ第Ⅶ巻として公表したものである。担当箇所では，知的資産情報（ブランド，顧客満足度，人的資本等の非財務情報）を電子開示の対象とした場合に考慮すべきコントロールや監査上の問題を検討している。
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財務会計のイノベーション
古賀智敏（編著者），河﨑照行，上野清貴，浦崎直浩，池田公司，與三野禎倫，他12名（ 担当： 共著 , 範囲: 第4章「公正価値会計と新しい監査の展開」（49-74頁））
中央経済社 2009年4月 （ ISBN:978-4-502-29590-4 ）
本書は，公正価値，無形資産，および会計の国際化による知の創造という観点から，次世代財務会計あり方を探求した論文集である。
現在，企業価値の源泉は，従来のモノづくりのための機械・設備といった有形財から金融商品・無形資産が大きなウェイトを占めるようになり，産業構造が大きく変化している。更に，企業活動のグローバル化も急速に加速している。こうした中，企業の実態を写像する次世代の会計理論と制度は如何にあるべきか。こうした問題意識から，公正価値，無形資産，会計の国際化を鍵概念として財務会計の現在的課題について，その本質と考え方を究明している。担当箇所では，リアルオプション（延期オプション）によって特許権の公正価値（理論価格）を測定した場合の監査方法を検討している。 -
知的資産の監査
池田 公司（ 担当： 単著）
中央経済社 2009年3月 （ ISBN:978-4-502-29410-5 ）
本書は，博士論文（神戸大学）『知的資産監査の理論と構造に関する研究－IT監査を基軸とする21世紀型監査理論の探求－』を中央経済社から公表した単著である。
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電子情報開示のフロンティア
河﨑照行（編著者），浦崎直浩，坂上学，池田公司，堀江正之，他8名（ 担当： 共著 , 範囲: 第11章「IT監査の理論展開」（157-181頁））
中央経済社 2007年7月 （ ISBN:978-4-502-27580-7 ）
本書は，電子メディアを利用した情報開示（電子情報開示）について，理論，制度，および実践の三つの側面から，その現状と課題を総合的に解明するとともに，その将来を展望しようとするものである。本書の内容は，ネットワーク倫理，電子開示制度，IR戦略，XBRL，およびIT監査の五つの鍵概念から構成されており，担当箇所においては，IT監査の問題を検討している。
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リスクマネジメントと会計
古賀智敏（編著者），堀江正之，松尾明，樋渡淳二，池田公司，他19名（ 担当： 共著 , 範囲: 第Ⅱ部第11章「リスク評価とITの利用」(165-179頁)）
同文舘 2003年4月 （ ISBN:4-495-16891-6 ）
本書は，リスクマネジメントを企業会計の側面から捉え，理論，制度，および実践事例を体系づけたテキストである。大学教員に加えて，公認会計士や日本銀行のスタッフも執筆メンバーに参画しており，理論と実践のバランスに配慮している。情報システムに関連する問題も取り上げられており，担当箇所では，リスク評価問題へのITの利用を理論的な側面から検討している。また，実践的な観点から，公認会計士がTrust業務（システムの信頼性保証）について解説している。
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中小会社の計算公開と監査－各国制度と実践手法－
武田隆二（編著者）、古賀智敏、河﨑照行、浦崎直浩、池田公司、他4名（ 担当： 共著 , 範囲: 第Ⅱ部第7編第1章「オランダの会計制度と中小会社監査」(636-659頁)、及び第Ⅱ部第7編第2章「オランダの中小会社監査プログラム」(660-674頁)）
清文社 2000年1月 （ ISBN:4-433-15692-9 ）
本書は、二つの部分から構成される。先ず、第Ⅰ部では「わが国における中小会社の計算公開と監査の課題と方向性」を検討している。次に、第Ⅱ部では「各国における中小会社の計算公開と監査の制度と実践」を幅広くレビューしており、アメリカ、カナダ、イギリス、ドイツ、フランス、オーストリア。オランダ、オーストラリア、及びニュージーランドの9ヶ国が取り上げられている。担当箇所においては、オランダの会計・監査制度を研究している。