西村 順二 (ニシムラ ジュンジ)
NISHIMURA Junji
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職名 |
教授 |
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学位 |
博士（商学）(神戸大学), 商学修士(神戸大学) |
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専門分野 |
商学 |
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外部リンク |
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出身学校 【 表示 ／ 非表示 】
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神戸大学 経営学部 商学 卒業
- 1982年3月
学外略歴 【 表示 ／ 非表示 】
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兵庫県立大学大学院 兵庫県立大学大学院減災復興政策研究科
2021年4月 - 2022年3月
国名：日本国
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- 甲南大学経営学部 教授
1998年
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エディンバラ大学
1997年9月 - 1998年8月
国名：グレートブリテン・北アイルランド連合王国(英国)
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福山大学 経済学部 経営情報学科
1990年4月 - 1992年3月
国名：日本国
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福山大学 経済学部 経済学科
1988年4月 - 1990年3月
国名：日本国
所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】
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日本商業学会（1998年6月-2003年5月幹事、2004年6月-2008年5月・2010年6月-2013年5月理事、2013年6月-2017年5月部会代表理事・常任理事、2017年6月―2019年5月理事、2019年6月―2021年5月幹事、2022年6月理事－現在、2023年6月－現在副会長（国内）
1998年4月 - 現在
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神戸スイーツ学会（2010年9月29日～現在 理事）
2010年10月 - 現在
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日本消費者行動研究学会（国内）
1992年4月 - 現在
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日本マーケティング学会
2019年2月 - 現在
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日本マーケティング・サイエンス学会（国内）
1993年9月 - 現在
論文 【 表示 ／ 非表示 】
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時系列変化から見る卸売市場の内部構造と経営成果―卸売市場法、そしてその改正がもたらす影響とは― 招待あり
西村順二
青山経営論集 56 ( 4 ) 49 - 65 2022年3月
担当区分：筆頭著者, 最終著者, 責任著者
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ボランタリーチェーンがもたらす地域商業に対する有効性 －コスモス・ベリーズの事例に基づく流通再考－ 招待あり 査読あり
西村順二
季刊マーケティングジャーナル 38 ( 3 ) 37 - 54 2018年12月
単著
ボランタリーチェーンが、現代の地域経済の中で土ような役割を果たしているのかを事例から考察。従来の流通論の枠組みでは捉えきれない諸側面を指摘し、新たな説明枠組みの提案を試みた研究。
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地域創生視点からみた地域流通の役割再考ーフード・ハブとしての地方卸売市場の中規模地域循環性ー
西村順二
甲南経営研究 64 ( 3・4 ) 1 - 26 2024年2月
担当区分：責任著者
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卸売市場における卸売業の集積と垂直的構造に見る諸特徴
西村順二
甲南経営研究 61 ( 3・4 ) 1 - 22 2021年2月
担当区分：責任著者
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有機食料品市場の現状に見る有機野菜・果実市場展開の方向性と理論的拡張の可能性
西村順二
甲南経営研究 63 ( 3・4 ) 35 - 66 2023年2月
担当区分：責任著者
書籍等出版物 【 表示 ／ 非表示 】
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卸売流通動態論―中間流通における仕入れと販売の取引連動性―
西村順二（ 担当： 単著）
千倉書房 2009年11月 （ ISBN:978-4-8051-0928-1 ）
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「プラットフォームと流通・商業の親和性」『ビジネス・イノベーションのプラットフォーム』
西村順二（ 担当： 単著 , 範囲: 第2章 プラットフォームと流通・商業の親和性）
同文舘 2012年11月 （ ISBN:978-4-495-38191-2 ）
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１からの流通論 第2版
西村順二（石原武政・竹村正明・細井謙一編共著）
碩学舎 2018年11月 （ ISBN:978-4-502-2836-1 C30 ）
「小売業を支える卸売り行」という視点から、卸売業の役割機能について考察したものである。
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「マクロ視点からみた流通構造の変化に関する一考察」『経営学の伝統と革新』
西村順二 甲南大学経営学会編（ 範囲: 第19章pp.305-323）
千倉書房 2010年11月 （ ISBN:978-4-8051-0963-2 ）
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「小売業者の品揃えにおける卸売業者提案型PBの戦略的位置づけ」『小売業革新』
西村順二，高嶋克義（ 担当： 共編者(共編著者) , 範囲: 第11章 pp.217-232）
千倉書房 2010年1月 （ ISBN:978-4-8051-0940-3 ）
総説・解説記事（Misc） 【 表示 ／ 非表示 】
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Formats and the Change of format in Wholesalig
NISHIMURA Junji
Marketing Journal 23 ( 1 ) 2003年
講演・口頭発表等 【 表示 ／ 非表示 】
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「解題 製造小売業にみる消費適応について」
西村順二
2012年度日本商業学会関西部会1月例会 (同志社大学) 日本商業学会関西部会
開催年月日： 2013年1月
Works（作品） 【 表示 ／ 非表示 】
その他研究活動・業績等 【 表示 ／ 非表示 】
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六甲アイランドの今後30年お在り方検の
2018年4月 - 現在
フィールドワーク
神戸市に造成された人工島である六甲アイランドの過去30年のデータに基づき、今後の30年お在り方を、住まう、働く、集うの視点からの実証分析。
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神戸市中央卸売市場東部市場共同研究
2012年12月 - 2013年3月
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21 卸売業を捉える枠組み再考
2005年9月
日本商業学会 関西部会 9月例会 (大阪市立大学）
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20 卸売取引の連動関係から見た卸売業態展開
2005年5月
日本商業学会第54回全国大会ワークショップ報告 (桃山学院大学）
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19 規制緩和と中小企業の新しい発展分野：地方都市における 小売業段階の規制緩和と卸売業
2005年3月
日本学術振興会 産業構造中小企業第118委員会第250回会議（商工組合中央金庫本店）
科研費（文科省・学振）獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】
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グローバル時代における日本型流通機構の100年検証
2011年4月 - 2013年3月
学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
日本の流通機構の100年の動向を考察し、その流通機構の優位性や問題点を抽出し、その歴史的評価を行う。
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支援・補完産業としての卸売業の新たな産業特性に関する研究
2008年4月 - 2011年3月
学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
卸売業におけるその産業特性の考察を、内外にわたる複数の事例及び一次データや二次データを検討することから行い、その構造特性とその変化のメカニズムに関するモデル(取引の連動性モデル)の抽出を行った。そこでは、仕入れ取引と販売取引の仕入れ適応と顧客適応志向から、両取引の収斂が交錯するメカニズムが存在し、その結果として多様な流通機構が生成されることが説明された。
さらに、流通機構全体の変動について考察が進められた。戦後50年の二次データ(物価統計調査報告書、商業統計表、工業統計表など)を用いて、時系列分析が行われている。そこでは、卸売流通構造と小売流通構造の連動関係が考察されている。従来は、日本型流通機構の非効率性が指摘され、その効率化へ向かう中で卸売業の排除や卸売流通を経由しない流通経路の成長が指摘されてきていたが、本研究ではむしろ卸売流通の役割が、日本の流通機構の発展・成長の過程において、変わらず重要な役割を果たしていることが、近年の流通構造の特性でもあるということが示されている。 -
日本型流通機構における知的財産としての「暖簾」の歴史的変遷に関する研究
2005年4月 - 2007年3月
学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
日本型流通の特徴を生み出す構造要因の一つの大きなものが卸売業の構造特性である。この卸売業が長い間流通経路上でチャネル・リーダーとして流通経路を構築・管理・統制してきた。その実行力は、取引関係におけるパワー関係に集約される。垂直的に、個別の取引が継起的段階として連環していって、はじめて流通経路は形成される。その意味では、取引関係の中に取引当事者間のパワー関係は埋め込まれることになる。本研究ではこの取引関係に着目し、そこにおけるパワー関係を機関・制度体自身が有する暖簾の影響という観点から考察することを目指した。
先ずは、そもそもの日本型流通機構の特徴把握が、取引関係の変質、それに伴う取引関係の変化、取引関係と業態変化の関連性、それらの集積の特徴把握という観点から試みられた。さらには、卸売業に関する学説史の考察も行われた。
その後、「暖簾」概念へのアクセスが試みられたが、その定義付けの曖昧さやブランドとの混同、そして知的財産としての認識不足などの諸問題がまだまだ残されているため、その予備的研究として近年の流通を取り巻く環境変化に着目し、本来環境適応的である流通業者の業態変化そして遂行機能の変化にっいて、環境的特定的なものと、そうではない固有なものとの区別が試みられている。本質的には、流通業・商業の役割はかわらないものの、ITなどに代表される技術革新、経済のグローバル化、そして消費の多様化・複雑化という大きな環境変化のもとでは流通業・商業の果たす役割も変質することが示されている。さらには、一つの事例として地域商店街組織の役割変質についても、現代的視点から考察が加えられた。「暖簾」概念への直接的な分析は実現できなかったが、その予備的考察としては、卸売構造の固有性が、それを生み出す基盤となっていることが明らかになったと言える。 -
卸売流通における「取引の連動性」概念からみたビジネス・モデル展開の分析
2001年4月 - 2002年3月
学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
本研究は、卸売流通における仕入れ取引と販売取引の連動関係に着目し、その連動関係の意味、連動関係が生じてくるメカニズム、連動関係が変化する要因分析を考察し、それらを通してさらには流通チャネル構造の変化のダイナミズムを考察することを目的としたものである。先ず、既存研究のレビューにより、仕入れ取引と販売取引の連動関係の存在そしてそのメカニズムについて説明が試みられた。そこでは取引関係連動の低いレベルから高いレベルへ向かう展開経路が想定できる。この経路は、取引関係を結んだ初期段階においては費用節約的に仕入れ取引と販売取引を結び付けてゆく場合と、取引関係が進行してゆく後に費用節約的に仕入れ取引と販売取引を結び付けてゆく場合の二つの経路が想定される。さらに、卸売流通機に関するマクロデータに基づき、仕入れ取引と販売取引の連動関係の抽出が行われた。そこでは仕入れ取引誘導型の関係の存在が確認されている。製造業段階の製品取り扱い技術への適応から、仕入れ先行的な取引関係の展開が確認されている。また、卸売業者を対象としたアンケート調査に基づき、近年百貨店や大規模小売業者に対する販売取引は縮小傾向にあり、専門量販店や専門店への販売と中小製造業者との仕入れ取引関係が連動関係を持つようになってきたことも、確認されている。なお、取引関係の連動性からチャネル構造の変化を考察する際に、業態変化の検討が有効である点から、卸売業態の分析も行われた。卸売業態の変化は、特定の小売業態との取引関係及び製造業者との取引関係により規定されることが検討され、本研究の成果がまとめられた。
科研費以外の競争的資金獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】
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地域経済クラスター創造に向けての社会連携研究
2010年4月 - 現在
農林水産省 私立大学戦略的研究基盤形成支援事業
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アライアンス・ベースド技術経営論の研究
2006年7月 - 2007年2月
経済産業省 産業技術競争力強化人材育成事業
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地域経済クラスター創造に向けての社会連携研究
2005年4月 - 2009年3月
総務省 私立大学学術研究高度化推進事業「社会連携研究推進事業」
研究費にかかる研究（調査）活動報告書 【 表示 ／ 非表示 】
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2024年度 流通構造の変容ダイナミクスの解明
研究費の種類： 教員研究費
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2022年度 日本型流通システムにおける構造変化過程の研究
研究費の種類： 教員研究費
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2021年度 マーケティング論、流通システム論、消費者行動論、中小企業論、地域経済論、産業集積論
研究費の種類： 教員研究費
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2020年度 マーケティング論、流通システム論、消費者行動論、中小企業論、地域経済論、産業集積論
研究費の種類： 教員研究費
教育活動に関する受賞 【 表示 ／ 非表示 】
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ゼミナール甲子園 最優秀賞(1位)
2019年11月 経営学部学生協議会
受賞者： 西村ゼミ3年生 研究発表において最終優秀な成果を上げた。
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加古川「知」を結ぶプロジェク 最優秀賞
2019年2月 加古川市・神戸新聞社・甲南大学
受賞者： 西村ゼミ3年生 研究において最優秀な成果を上げた。
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加古川「知」を結ぶプロジェクト 加古川市賞
2019年2月 加古川市。ⅼ神戸新聞社・甲南大学
受賞者： 西村ゼミ2年生 商店街の研究において優秀な研究成果を上げた。
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ゼミナール甲子園 最優秀賞(1位)
2018年11月 経営学部学生協議会
受賞者： 西村ゼミ3年生 研究において最優秀な成果を上げた。
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2018年 Мラボ 課題解決ラボ 準グランプリ
2018年10月 神戸新聞社
受賞者： 西村ゼミ3年生 富永貿易(株)の課題に対して、適切なマーケティング手法に基づく課題解決法を提案。優れた研究として評価された。
その他教育活動及び特記事項 【 表示 ／ 非表示 】
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2008年4月-現在
現代ＧＰ 実践的シミュレーション演習 ウエッブ教材 「マーケティング入門」
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1992年4月-現在
『経営学のしおり』 マーケティング総論
ティーチングポートフォリオ 【 表示 ／ 非表示 】
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2021年度
教育の責任（何をやっているか：主たる担当科目）：
専門演習Ⅰ（2年時配、2単位）、専門演習Ⅱ（3・4年時配当、8単位）。
教育の理念（なぜやっているか：教育目標）：
広義の経営学は、狭義の経営学、会計学、商学から構成される。その中で、マーケティング論は商学を代表する研究領域となる。高等教育機関である大学でマーケティング論を学ぶことの意味は、マーケティング事象を詳しく知ることだけではなく、マーケティング事象が何故生じてきたのかを考え、仮説を導出し、仮説の検証をすることにより、マーケティング事象の背後にある論理を理解し、自己の問題意識を高めていくことであるいわゆる論理実証主義の方法論に基づき、帰納法であれ演繹法であれ、最終的には現実のマーケティング事象を説明する能力を受講生である学生に身につけさせることを目標としている。
教育の方法（どのようにやっているか：教育の工夫）：
演習科目では、企業、経済団体や地方自治体との産学連携を必須として、常に具体的な経営課題を考察し、それへの解決方法を考える形式で講義やゼミを進めている。単にマーケティング・インサイト(発想)だけはなく、必ず根拠データを整え、マーケティング・ロジック(理論)も身につけるように誘導する。
教育方法の評価・学習の成果（どうだったか：結果と評価）：
講義全体では、受講生が自己の考えをまとめることに習熟していくが、現実の経済社会におけるマーケティング事象をイメージし、自身で各種経済資料を調べて理解を深めていく学生と漫然と聴講している学生とでは顕著な差異が見られる。従って、演習科目では、最終的には各企業や経済団体関係者に対する研究報告を行い、産業界からの評価を得ることを義務付けている。また、評価が高い場合には、実際に製品化・サービス化、コミュケーション戦略の展開という形で研究成果の可視化を求めている。一般の講義科目では、毎回の講義で、できる限り質問の時間を確保し、毎回の講義内容の理解についての確認を行うようにしている。
改善点・今後の目標（これからどうするか）：
演習では、産学連携研究を進めると共に企業協力に基づき、その成果の追跡調査を行い、研究成果（消費者の認知度向上や売上高増加等）の改善を行う試みを進めている。これにより研究の全体像の理解を促進し、次の研究課題への種を持つことを学ばせる。
根拠資料（資料の種類などの名称）：
シラバス、講義資料、経営学のススメ、経営学のしおり、授業改善アンケート
所属学協会等の委員歴 【 表示 ／ 非表示 】
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1998年4月 - 現在 日本商業学会（1998年6月-2003年5月幹事、2004年6月-2008年5月・2010年6月-2013年5月理事、2013年6月-2017年5月部会代表理事・常任理事、2017年6月―2019年5月理事 2019年6月―現在幹事（国内） 幹事、理事、関西部会代表理事
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2010年9月 - 現在 神戸スイーツ学会（2010年9月29日～現在 理事） 理事
社会貢献活動 【 表示 ／ 非表示 】
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日本学術振興会 産業構造・中小企業 第118委員会 委員
2001年4月 - 現在
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神戸市大規模店舗立地法審議会委員
1999年4月 - 現在
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神戸市産業振興財団 評議員
2019年6月 - 現在
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財団法人 神戸市学校給食会 評議員
2019年4月 - 現在
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西宮市産業振興審議会 委員
2013年8月 - 現在
学内活動 【 表示 ／ 非表示 】
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2014年9月-現在
ビジネス・イノベーション研究所長 (全学委員会)
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2012年4月-2014年3月
副学長 (全学委員会)
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2010年4月-2012年3月
ビジネス・イノベーション研究所長 (全学委員会)
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2007年4月-2009年3月
経営学部長 (全学委員会)
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2005年4月-2007年3月
フロンティア研究推進機構長 (全学委員会)