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帯谷 博明 (オビタニ ヒロアキ)

OBITANI Hiroaki

職名

教授

学位

博士(文学)(東北大学), 修士(文学)(東北大学), 学士(法学)(大阪大学)

専門分野

環境社会学,地域研究,社会運動研究

外部リンク

出身学校 【 表示 / 非表示

  • 大阪大学   法学部   卒業

    1991年4月 - 1995年3月

出身大学院 【 表示 / 非表示

  • 東北大学   文学研究科   人間科学専攻(社会学専攻分野)   博士課程   修了

    2000年4月 - 2003年3月

  • 東北大学   文学研究科   人間科学専攻(社会学専攻分野)   修士課程   修了

    1998年4月 - 2000年3月

学内職務経歴 【 表示 / 非表示

  • 甲南大学   文学部   社会学科   教授

    2017年4月 - 現在

  • 甲南大学   文学部   社会学科   准教授

    2014年4月 - 2017年3月

学外略歴 【 表示 / 非表示

  • 奈良女子大学   文学部

    2007年4月 - 2014年3月

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    国名:日本国

  • 奈良女子大学   文学部

    2005年4月 - 2007年3月

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    国名:日本国

  • 立正大学   文学部

    2003年4月 - 2005年3月

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    国名:日本国

  • 日本学術振興会特別研究員(DC1)

    2000年4月 - 2003年3月

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    国名:日本国

  • 三井海上火災保険株式会社   海上業務部

    1995年4月 - 1998年3月

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    国名:日本国

所属学協会 【 表示 / 非表示

  • 関西社会学会

    2005年7月 - 現在

  • 環境社会学会

    1999年4月 - 現在

  • 村落社会研究学会

    2005年9月 - 現在

  • 日本社会学会

    2000年4月 - 現在

  • 日本NPO学会

    2014年4月 - 現在

 

論文 【 表示 / 非表示

  • 「流域治水」導入期にみる市民活動と参加・協働の来歴――ガバナンスは根づいたのか? 招待あり

    帯谷博明

    現代思想   51 ( 14 )   66 - 76   2023年10月

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    担当区分:筆頭著者  

  • 雑誌『河川』の内容分析にみる河川行政の変容――平成期を中心に

    帯谷博明

    甲南大學紀要(文学編)   ( 171 )   91 - 101   2021年3月

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    単著

    担当区分:筆頭著者  

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  • 参加型アクション・リサーチとしての「集落点検」――「らくらく農法」プロジェクトの事例から 査読あり

    帯谷博明,水垣源太郎,寺岡伸悟

    ソシオロジ   61 ( 3 )   59 - 74   2017年2月

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    共著

    担当区分:筆頭著者  

  • ベトナムの農村から見える風景 招待あり

    帯谷博明

    ソシオロジ   60 ( 1 )   101 - 107   2015年6月

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    単著

  • Redesigining Farming Communities for an Aged Society: The Geographical and Sociological Context 査読あり

    Gentaro MIZUGAKi, Hiroaki OBITANI, Shingo TERAOKA, Sadahiro HAMASAKI

    5th International Conference of the Asian Rural Sociological Association   1   181 - 187   2014年9月

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    共著

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 入門・環境社会学

    帯谷博明( 担当: 分担執筆 ,  範囲: 第7章「水環境ガバナンスーー市民参加の制度化とその限界」)

    学文社  2024年4月  ( ISBN:978-4762032578

  • ランディ・ストッカー著『コミュニティを変えるアクションリサーチ——参加型調査の実践手法』

    帯谷博明・水垣源太郎・寺岡伸悟( 担当: 共訳)

    ミネルヴァ書房  2023年1月  ( ISBN:9784623094769

  • 水環境ガバナンスの社会学――開発・災害・市民参加

    帯谷 博明( 担当: 単著)

    昭和堂  2021年2月  ( ISBN:9784812220122

  • 社会運動の現在

    長谷川 公一,帯谷 博明 他( 担当: 分担執筆 ,  範囲: 脱ダムと地域再生をめざす社会運動(第3章))

    有斐閣  2020年1月  ( ISBN:9784641174535

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  • ソーシャル・キャピタルと社会――社会学における研究のフロンティア

    佐藤 嘉倫,帯谷 博明 他( 担当: 共著 ,  範囲: 第9章 環境ガバナンスとソーシャル・キャピタル)

    ミネルヴァ書房  2018年6月  ( ISBN:978-4623077755

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総説・解説記事(Misc) 【 表示 / 非表示

  • 参加型調査「集落点検」の方法と実践

    帯谷博明

    社会と調査   ( 20 )   92 - 97   2018年3月

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    担当区分:筆頭著者   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)   出版者・発行元:社会調査協会  

  • 【書評】植田今日子著『存続の岐路に立つむら――ダム・災害・限界集落の先に』(昭和堂)

    帯谷博明

    ソシオロジ   62 ( 1 )   195 - 198   2017年6月

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    担当区分:筆頭著者   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)   出版者・発行元:社会学研究会  

  • 植田今日子著『存続の岐路に立つむら――ダム・災害・限界集落の先に』(昭和堂) 招待あり

    帯谷 博明

    ソシオロジ   62 ( 1 )   195 - 198   2017年6月

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    掲載種別:書評論文,書評,文献紹介等  

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  • 青木聡子著『ドイツにおける原子力施設反対運動の展開――環境志向型社会へのイニシアティヴ』 招待あり

    帯谷 博明

    社会学評論   65 ( 3 )   446 - 448   2014年

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    掲載種別:書評論文,書評,文献紹介等   出版者・発行元:日本社会学会  

    CiNii Article

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  • 特集のことば(<特集>複合過酷災害への応答-加害・被害の観点から) 招待あり

    帯谷 博明, 土屋 雄一郎

    環境社会学研究   ( 19 )   2013年11月

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    掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)   出版者・発行元:環境社会学会  

    CiNii Article

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講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • 環境ガバナンスとソーシャル・キャピタル――河川を例に

    帯谷博明

    日本社会関係学会第1回年次大会 

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    開催年月日: 2021年3月

  • 多主体協働の復旧・復興活動と新たな「コミュニティ」形成――宮城県気仙沼市唐桑町の事例から 招待あり

    帯谷 博明

    多主体協働の復旧・復興活動と新たな「コミュニティ」形成――宮城県気仙沼市唐桑町の事例から  日本社会分析学会・第133回例会

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    開催年月日: 2017年7月

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  • 参加型アクション・リサーチとしての「集落点検」の社会学的意義 招待あり

    帯谷 博明

    先導的人文・社会科学研究推進事業「リスク社会におけるメディアの発達と公共性の構造転換―ネットワーク・モデルの比較行動学に基づく理論・実証・シミュレーション分析」研究会 

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    開催年月日: 2016年12月

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  • 漁村におけるレジリアンスの構築と新たなコミュニティの形成

    帯谷 博明

    第29回ニッセイ財団助成研究ワークショップ「被災地域コミュニティの復興と再生」 

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    開催年月日: 2015年2月

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  • 流域と生業を守り育てるたたかい――「森は海の恋人」運動の四半世紀 招待あり

    帯谷 博明

    日本村落研究学会2014年度関西・東海地区研究会 

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    開催年月日: 2014年9月

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科研費(文科省・学振)獲得実績 【 表示 / 非表示

  • 水災害多発時代における重層的環境ガバナンスの社会学的研究

    2019年4月 - 2023年3月

    学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(C)

    帯谷 博明

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    本研究の目的は、水災害多発時代における重層的環境ガバナンスの可能性と課題を、理論的かつ実証的に探究することにある。1990年代後半以降、さまざまな領域で「ガバナンス」の重要性が指摘され、社会諸科学の研究が展開されてきた。環境政策の社会学研究においても独自の研究の進展が見られるが、個別事例に密着したローカルな要因分析からさらに展開し、政策や法制度、政治体制など国家・行政セクターの動向および市民(運動)セクターの 変化など、グローバル/ナショナルな構造の変化に対する視点と、ローカルな個別事例への視点とを包摂した理論の構築が求められる。本研究では、開発や利用、保全、さらには大規模自然災害といった諸課題が集中的に表れ る「水環境」を対象にする。

    具体的には、水環境にかかわる主なアクター、とくに政策課題 に対する行政官僚へのインタビュー調査と公的資料等の内容分析、水環境の保全や利用に関 わってきた市民活動・NPOの関係者へのインタビュー調査等を組み合わせたトライアンギュ レーション型の研究を展開し、1990年代後半以降の環境ガバナンスの変容過程を検証する。多様なアクターの協働のプロセスおよびその結果に関する事例の類型化と比較分析を通して、水災害多発時代の環境ガバナンスの可能性と課題を示し、ガバナンス研究への貢献を図る。

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  • コミュニティ形成と持続的な環境利用に資する参加型調査のあり方ベトナムを事例に

    2015年4月 - 2018年3月

    学術振興機構 科学研究費助成事業 基盤研究(C)

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    コミュニティ形成と持続的な環境利用に資する参加型調査のあり方

  • グローバリゼーション時代におけるベトナム農村の住民生活と環境利用の変容

    2011年4月 - 2014年3月

    学術振興機構 科学研究費助成事業 若手研究(B)

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    グローバリゼーション時代におけるベトナム農村の住民生活と環境利用の変容

  • コンパクトシティ政策の形成・展開と地域再生に関する比較社会学的研究

    2008年4月 - 2011年3月

    学術振興機構 科学研究費助成事業 若手研究(B)

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    コンパクトシティ政策の形成・展開と地域再生に関する比較社会学的研究

  • ローカル・コモンズの再生と協働関係の構築に関する理論的・実証的研究

    2005年4月 - 2008年3月

    学術振興機構 科学研究費助成事業 若手研究(B)

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    ローカル・コモンズの再生と協働関係の構築に関する理論的・実証的研究

研究費にかかる研究(調査)活動報告書 【 表示 / 非表示

  • 2024年度  コミュニティと環境の持続可能性に関する社会学的研究

    研究費の種類: 教員研究費

  • 2023年度  コミュニティと環境の持続可能性に関する社会学的研究

    研究費の種類: 教員研究費

  • 2022年度  コミュニティと環境の持続可能性に関する社会学的研究

    研究費の種類: 教員研究費

  • 2021年度  コミュニティと環境の持続可能性に関する社会学的研究

    研究費の種類: 教員研究費

  • 2020年度  コミュニティと環境の持続可能性に関する社会学的研究

    研究費の種類: 教員研究費

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    日本各地における事例調査を通して、コミュニティと環境の持続可能性について、社会学的に考察することを目的とする。今年度は、水環境ガバナンスと河川行政を主題とする専門書(単著)1点と、論文(単著)1点、学会発表(単独)1件が研究成果として挙げられる。

 

その他教育活動及び特記事項 【 表示 / 非表示

  • 2016年4月
    -
    2017年3月

    環境社会学の教科書の企画・編集・執筆

  • 2007年5月
    -
    2009年3月

    環境社会学の教科書の企画・編集・執筆

 

所属学協会等の委員歴 【 表示 / 非表示

  • 2013年6月 - 2015年6月   環境社会学会  理事(事務局長)

  • 2011年6月 - 2013年6月   環境社会学会  理事(編集委員)

  • 2009年12月 - 2012年11月   日本社会学会  研究活動委員

  • 2007年6月 - 2009年6月   環境社会学会  運営委員(編集委員)

  • 2005年6月 - 2007年6月   環境社会学会  運営委員(研究活動委員会副委員長)

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社会貢献活動 【 表示 / 非表示

  • 杉並区生活安全協議会委員(副会長)

    2003年9月 - 2005年7月

 

取得資格 【 表示 / 非表示

  • 専門社会調査士